MCPツールの結果をAIクライアントに渡すとき、見落としやすいのが「返ってこなかったものの意味」です。この記事では、Kabuken MCPサーバー（EDINET由来の日本企業データを扱うMCPサーバー。株価は扱わず、投資助言もしません）に追加された4種類の外部文脈を、実際に呼び出すところから始めて、返った結果と返らなかった行の読み方を技術メモとしてまとめます。
4種類の情報の目的は、企業のサプライチェーンのリスクを追跡することです（物流の航路、取引先に関わる輸出管理、エネルギー調達、拠点の所在地）。
機能全体の紹介は元記事（ブログ）にあります: https://intellics.ai/ja-JP/blog/post/24?utm_source=qiita&utm_medium=referral&utm_campaign=2026-11-09-features
この記事でわかること
- 4種類の文脈情報を呼び出すプロンプトと、返り値のどこを見るか
- 既定で返らない行（定例の航行警報、日本と無関係なBIS行）の規則と、含める方法
- 空の結果や少ない件数を誤読しないためのチェックリスト
まず呼んでみる
MCPクライアント（Claude Desktopなど）にKabuken MCPサーバーを接続した状態で、次のように聞きます。ツールの選択はクライアントに任せて構いません。
直近の航行警報のうち、チョークポイントで起きた脅威型のものを出典付きで一覧にしてください。
返り値は get_risk_context の recent_maritime_warnings です。要素ごとに event_source_id、title、severity、warning_type、chokepoint、region、published_at が入り、出典は recent_maritime_warnings_attribution にまとまっています。
日本に関係するBISエンティティリストの掲載を、発効日の新しい順に並べてください。
この会社が有価証券報告書に記載している主要な拠点を、国別と都道府県別に教えてください。出典の報告書も示してください。
3つ目は get_company に include_sites: true を付けた呼び出しになります。以下、それぞれの結果で「何が省かれているか」を見ていきます。
1. 航行警報: 件数が少ないのは定例を除いているから
recent_maritime_warnings には直近30日の警報が新しい順に最大10件入りますが、既定では定例の通知（測量、ブイ、ケーブル・パイプライン工事、演習、沈船、流氷、事務的な通知など）が入りません。脅威型の警報に絞るための設計です。
したがって、結果が0件でも「NGAが何も出していない」のではなく、「脅威型の警報がない」という意味です。定例も見たいときは、引数 include_routine_warnings（既定 false）を true にします。
定例の通知も含めて、直近の航行警報を見せてください。
重要度の付け方（9つのチョークポイントでの脅威型が最上位、など）は市場イベントのガイドに表でまとまっています。実装の細部はここでは扱いません。
2. BIS: 省かれる行と、日付の意味
エンティティリストの行で既定で見えるのは、日本に関係する行と、半導体サプライチェーンの選定グループ（Huawei、SMIC、YMTCなど）の行だけです。他の行は「低」に分類され、省かれます。アプリのイベントページでも同じで、世界地図上に国の塗り分けで表示され、ソースの絞り込みでBISだけを見られます。カードに出るのは事業体名と国、種別（輸出管理）、重要度、地域、関係する業種、公表日です。地図の件数は公表イベントの件数で、企業への影響の尺度ではありません。
もう一つ読み違えやすいのが日付です。
「発効日の新しい順」で並べたとき、先頭にあるのは「最近発効した掲載」であって「最近取り込まれた掲載」ではありません。時系列の再構成にはこの日付をそのまま使えます。
3. METI: 月1件、比率は「偏り」
経済産業省の原油の国別輸入統計の最新月から、中東の合計を全体で割った比率が月1件のイベントになります。日付は対象月の末日です。重要度は比率が高いほど上がりますが、意味するのは供給途絶に対する構造的な偏りの大きさで、前月からの変化の速さや価格ではありません。「重要度が低い」は「偏りが小さい」であって「無視してよい」ではない、と読んでください。
4. 企業の拠点: 件数は記載行数
get_company に include_sites: true を付けると、有価証券報告書「設備の状況」（提出会社と連結子会社）に記載された拠点のサマリー sites が付きます。
scope は国内・海外・不明の3値です。件数は報告書に書かれた行の数で、設備の規模や帳簿価額、従業員数ではありません。1行が本社のこともあれば、複数店舗をまとめた行のこともあります。フィールドの一覧はMCPツールリファレンスを参照してください。
誤読チェックリスト
- 航行警報が0件 → 脅威型がないだけ。定例を見るなら
include_routine_warnings: true。 - BIS行が少ない → 日本に関係しない行は省かれている。
- BISの日付 → 発効日。取り込み日ではない。
- METIの重要度 → 偏りの大きさ。変化や価格ではない。
- 拠点の件数 → 記載行数。規模ではない。
- どの結果も、特定の企業への影響を示すものではない。企業側の確認は有価証券報告書の原文で。
まとめ
省かれる行には規則があり、規則を知っていれば空の結果も情報になります。4種類とも出典が返り値に付くので、AIクライアントの要約をそのまま信じず、出典に戻って確認する運用にしておくと安全です。
参考・出典
- 元記事（ブログ）: https://intellics.ai/ja-JP/blog/post/24?utm_source=qiita&utm_medium=referral&utm_campaign=2026-11-09-features
- Kabukenドキュメント（市場イベント）: https://kabuken.intellics.ai/docs/ja/guide/market-events/?utm_source=qiita&utm_medium=referral&utm_campaign=2026-11-09-features
- 航行警報: NGA Maritime Safety Information（米国国家地球空間情報局、米国政府著作物、https://msi.nga.mil/）
- BIS: 米国商務省産業安全保障局
- 原油依存度: 経済産業省（政府標準利用規約、PDL1.0互換）