便利な仕組みは積極的に使えばよい。ただし、業務の目的や判断基準、ノウハウまで、その仕組みの中に閉じ込めてはいけない。
こうした業務上の情報は、特定のAIやツールに依存しない形で手元に残しておく。文書への整理は、その大半をAIに任せることができます。
業務システムの現場で見てきたこと
私は長年、業務システムの開発や運用に携わってきました。
そのなかで、さまざまな技術やサービスの移り変わりを見てきました。
ある時期には、多くの企業が採用し、業界標準のように扱われていた技術やサービスが、数年後にはほとんど使われなくなる。そんな場面を何度も見てきました。
普及しているときは非常に便利でも、サービスが終了したり、別の技術に置き換わったりすると、それに依存していた企業や利用者は対応を迫られます。
頼りにしていた仕組みがなくなり、代わりの手段を探さなければならない。まさに、はしごを外されたような状態です。
別のパターンもあります。
仕組みそのものは残っているのに、古くなって変更や保守が難しくなるケースです。
古い技術のまま残っているホームページや社内システムが、その例です。
動いてはいる。でもセキュリティの更新が追いつかない。作り直すにも大きなコストがかかる。
前者は「使えなくなる」、後者は「変更や保守が難しくなる」。
共通しているのは、特定の仕組みに依存しすぎると、あとから身動きが取れなくなる、という点です。
AIのスキルやMCPも例外ではない
いまのAI環境にも、同じような問題が起きる可能性があります。
例えば、AIに特定の作業手順や知識を与える スキル、外部のツールやデータとAIを接続する MCP などです。
役割は異なりますが、どちらも特定のAI環境の上で、業務を便利にするための手段です。
こうした仕組みは、今は非常に使いやすいです。
しかし、利用するAIや開発環境が変われば、スキルの形式や、MCPまわりの接続・実装を変えなければならないかもしれません。
より便利な別の仕組みに置き換わる可能性もあります。
MCPという規格そのものが必ず消える、という話ではありません。
いまの接続環境や実装に依存する部分は、変わりうる、という話です。
そのとき、スキルや接続まわりの設定の中に、業務上の判断基準やノウハウまで埋め込んでいると、移行が重くなります。
新しい環境に合わせて作り直すだけでなく、古い設定の中から「何を実現していたのか」「どんな判断をしていたのか」を読み解く必要が出るからです。
技術の移行と、業務知識の取り出しが、いっしょくたになります。
便利な仕組みは、積極的に使えばよいのです。
問題は、使うことではなく、業務の知識をその中にしか置かないことです。
では、業務の目的や判断基準、ノウハウはどこに置けばよいでしょうか。
私がおすすめするのは、特定のAIやツールから独立した 文書 として管理することです。
形式は問いません。Markdownでも、HTMLでも、テキストでも、PDFでも構いません。
大事なのは、どの形式かより、業務上の情報を、特定の実行環境から切り離して参照できる状態にすることです。
文書を人が最初から最後まで書く必要はありません。
現場の事情や判断基準を説明するのは人。整理して文書にまとめる作業は、AIに任せられます。
ただし、AIがまとめた内容が正しいとは限りません。実際の業務と照らし合わせ、抜けや誤解がないかを確認する必要があります。
人が責任を持つべきなのは、文書を書く作業そのものではなく、そこに書かれた内容の正しさです。
業務の知識と、ツールに依存する部分
新しいツールや仕組みを入れるとき、分けたいのは「スキルか文書か」という形式ではありません。
情報の役割です。まずは、この対比だけ押さえてください。
| A:業務上の情報 | B:ツールに依存する部分 | |
|---|---|---|
| 役割 | 何を実現するか、どう判断するか | どの道具で、どう実現するか |
| 変わるきっかけ | 業務の変更 | 技術やツールの変更 |
| 例 | 目的、完了条件、制約、判断基準 | 接続設定、操作手順、スキルの形式 |
ここでいう業務上の情報は、使う技術やツールが変わっても持ち続けるものです。
目的、完了条件、判断基準、守るべき制約、ノウハウなどがそれにあたります。
ツールに依存する部分は、いまの道具で動かすためのものです。技術が変われば、作り直しや移行が必要になります。
このあと、業務上の情報 → ツールに依存する部分 → 導入前の確認、の順で少しずつ見ていきます。
まず、業務上の情報
特定のAIやツールに閉じ込めたくない情報です。
ここがあれば、何を実現したかったのかを失わずに、次の手段を組み立てられます。
| 業務上の情報 | 一言で言うと |
|---|---|
| 目的・完了条件・制約 | 何のための仕事で、どこまでできれば終わりで、何をしてはいけないか |
| 判断基準・確認観点・例外時の判断 | どう決めるか、何を見てよしかを決めるか |
| ノウハウ・過去の判断理由 | なぜそうしてきたか |
書いておくなら、目的確定メモや設計メモ、壁打ち(AIと対話しながら要求を具体化する作業)で固めた文書などで十分です。
話した内容をAIにまとめさせ、人が確認すればよいです。
このふたつの分け方は、保存するファイルの種類で決まるわけではありません。
例えば、スキルの中に業務上の判断基準が書かれていても、それは業務上の情報です。
ただし、判断基準の原本は独立した文書として管理し、スキルではそれを参照するようにします。
こうしておけば、スキルの形式や実行環境が変わっても、業務上の情報を引き継ぎやすくなります。
次に、ツールに依存する部分
いまの道具で動かすためのものです。
技術や環境が変われば、作り直しや移行が前提です。
| ツールに依存する部分 | 一言で言うと |
|---|---|
| 接続方法・設定、MCPまわりの実装 | どのツールに、どうつなぐか |
| スキルの記述形式・実行方法 | いまのAI環境での書き方・動かし方 |
| 画面操作、一時的な便利機能 | どの画面のどのボタンか、その時期だけの拡張 |
迷いやすいのは「手順」です。
手順を丸ごとどちらかに振り分けるのではなく、中身を分けます。
例えば次のような流れがあるとします。
- 顧客情報を確認する
- 契約状況を判断する
- 条件に合えば処理する
- 結果を記録する
業務上の意味や判断基準(何を確認し、どう決めるか)は、業務上の情報です。
どの画面を開き、どのボタンを押すかは、ツールに依存する部分です。
操作の話でも、判断に関わる部分は業務上の情報として残します。
導入前に、これだけ確認する
新しい仕組みを導入するときは、次の3点を確認してください。
- 業務の目的や判断基準が、特定のツールの設定やスキルの中に埋め込まれていないか
- 目的・完了条件・制約などを、独立した文書で確認できるか
- 今のツールが使えなくなっても、その文書をもとに別の方法を組み立てられるか
具体的にどう使い分けるか
MCPの例
MCPで外部ツールにつなげ、調査や下書きが速くなるなら、使ってよいです。
接続や実行の細部は、仕組みが変われば作り直せばよいです。
独立して残したいのは、業務上の情報です。たとえば次です。
- 何を調べたいのか
- どこまで分かれば完了なのか
- どの情報を外部サービスに渡してよいのか
- 結果を、誰がどう確認するのか
こうした情報が独立して残っていれば、接続方法や実行環境が変わっても、何を実現すべきかを見失わずに済みます。
新しい仕組みに合わせて、接続設定や実行方法を作り直せばよいのです。
スキルの例
スキルは、業務上のルールをAIに参照させたり、決められた手順を実行させたりするために使います。
使ってよいです。
ただし、業務上の判断基準やノウハウをスキルの中だけに持たせるのは避けます。
原本は独立した文書として管理し、スキルから参照する形にしておけば、スキルが使えなくなっても業務上の情報は残ります。
危険な状態と安全な状態
最後に、自分の現場を当てはめる用の対比です。
| 危険な状態 | 安全な状態 |
|---|---|
| 判断基準がスキルの中にしかない | 独立した文書でも確認できる |
| MCPがないと調査の進め方が分からない | 調査の目的や判断基準が文書にある |
| ツールの設定が、そのまま業務の仕様になっている | 業務の仕様とツールの設定を分けている |
| 文書がなく、担当者の記憶に頼っている | 業務の実態を反映した文書で共有できる |
なぜ仕様駆動開発なのか
では、なぜ仕様駆動開発の話につながるのでしょうか。
システム開発では、業務の目的や判断基準を、要求や仕様として整理します。
これは、ここまで見てきた業務上の情報を、システム開発で使える形に整理することでもあります。
先に仕様を整理しておけば、AIや開発環境が変わっても、何を実現すべきかを引き継げます。
実装が変わった場合も、仕様を基準にして正しく動いているかを確認できます。
つまり、業務上の情報と、それを実現するための技術を分けて管理するという考え方は、仕様を中心に開発を進める仕様駆動開発(SDD)にもつながっています。
仕様は、単に業務の内容を説明するための文書ではありません。
AIに実装を依頼するときの基準になり、完成したものが要求を満たしているかを確認するための基準にもなります。
文書は、業務上の情報を特定の実行環境から切り離して置くための手段です。
システム一式を文書だけで作り直せる、という意味ではありません。ソースコードやデータ定義、テストなども必要です。
文書に置きたいのは、目的や判断基準といった業務上の情報です。
仕様駆動開発で壁打ちから入るのも、同じ線上にあります。
いきなり実装を任せるのではなく、まず要求を整理し、目的・完了条件・制約を言葉にし、文書にまとめてから実装へ進みます。
ただし、文書を一度作れば終わりではありません。
実態と食い違えば引き継ぎには使えません。業務の変更を文書に反映し、更新していく必要があります。
便利なツールは使いこなしながら、業務上の情報は手元で管理する。
道具は変わっていく。だからこそ、業務の知識と、ツールに依存する部分を分けておく。
これが、この記事で持ち帰ってほしい考え方です。
まとめ
- AIのスキルやMCPは、便利な道具として積極的に使う
- 業務の目的や判断基準、制約、ノウハウは、特定のツールから独立して管理する
- それらを文書化する作業にはAIを活用し、人が内容の正しさを確認する
- ツールや技術が変わっても、業務上の情報を引き継げる状態にしておく
連載「業務SEのための仕様駆動開発」
一覧はこちら → https://qiita.com/sha44444/stocks/3c9167054a4a82837bb3
連載では、仕様駆動開発で使う道具や考え方を、1回に1つずつ紹介しています。
5つの工程を実案件でどう進めるか(各工程でAIに渡す依頼文、変更が入ったときの進め方、実案件を通した事例)は、1冊の本にまとめました。
第1章は無料です。壁打ちの入り口から読めます。
→ https://zenn.dev/shin4/books/31499dd20de8ac/viewer