この記事は Zenn に公開した記事のクロス投稿です。元記事: https://zenn.dev/edinetty/articles/c736f6f9dd5c48
はじめに
くろがね工作所(7997)の最新の有価証券報告書では、1株あたりの年間配当が前期の20円から40円になっています。前期比 +100%。機械的に見れば文句なしの「大幅増配」です。ただ、増えた20円はまるごと記念配当で、普通配当は20円のまま据え置きです。記念配当は一過性なので、来期には元の水準に戻る可能性が高い。この会社を「増配ランキング」に載せたら、それはノイズです。
これまで、EDINET の有報を10年分正規化した話を書き、先日そのデータで 2026年3月期の決算異常 TOP30 を公開しました。そのランキング記事で「記念配当や株式分割といったノイズをどう落とすかは別記事で書きます」と書いたので、今回はその話です。結論を先に書くと、指標の定義はどれも数行で済む単純なもので、実装の本体はノイズ処理のほうでした。
検出している5つの指標
全上場企業(約3,900社)の最新の通期有報を、半期ごとに5つの指標でスキャンしています。
- 売上急増 — 前期比 +30% 以上
- V字回復 — 営業損益が赤字 → 黒字(符号の反転だけを見る)
- 赤字転落 — 純利益が黒字 → 赤字
- 有利子負債の急増 — 前期比 +50% 超(前期残高100億円以上)
- 増配 — 1株配当が前期比 +50% 超(前期5円以上)
直近の実行では、該当は順に 213 / 138 / 173 / 77 / 338社でした。定義はこれだけです。しかし、この条件を素朴に実装してランキングを出すと、上位が「異常な決算」ではなく「異常に見えるだけの決算」で埋まります。以下、実際に混入したノイズを、対処した順ではなく効いた順に書きます。
最初の門番: 決算期変更
全カテゴリ共通で、いちばん構造的なノイズが変則決算です。決算期を変更した会社には、9ヶ月や15ヶ月といった長さの違う期がはさまります。たとえばソースネクスト(4344)は決算期を3月から12月に移したため、直近期が9ヶ月しかありません。これを前の12ヶ月と単純比較すると、売上は機械的に2〜3割減って見え、逆に延長期なら売上急増に化けます。損益も配当も同じように歪みます。
なので、前期末と当期末の間隔が12ヶ月から1.5ヶ月超ズレている会社は、指標ごとではなく会社ごと全カテゴリから除外しています。直近の実行で18社がこれに当たりました。閾値をどこに置くかより、この共通ガードのほうが最終的なランキングの質を決めています。ほかに、上場廃止銘柄と売上10億円未満(分母が小さすぎて少額の変動で数倍になる)も全カテゴリで落としています。
増配ランキングはノイズの見本市
5本の中でノイズ処理がいちばん重いのが増配です。「1株配当が前期比 +50% 超」の素朴な条件だと 397社がヒットしますが、そこから3段のフィルタで 59社を落として、最終的に残るのは 338社です。段ごとに書きます。
株式分割の年(397 → 381社)
フジクラ(5803)は配当が100円 → 225円と2.25倍に見えます。ただしこの年は株式分割があり、1株あたりの値が前期と地続きで比べられません。データ上は、1株純資産(BPS)が前期比0.23倍と、資本の実態ではありえない動き方をしているので機械的に分かります。BPS が前期比でおおむね1.8倍以上または0.55倍以下に動いた年は分割・併合の年とみなして除外します。これで16社落ちます。
利益で賄えていない配当(381 → 356社)
クレハ(4023)は配当が約87円 → 214円ですが、当期の EPS は約 -267円。つまり赤字です。その期の利益で配当を出せておらず、剰余金の取り崩しや一過性の還元なので、持続的な増配とは呼べません。配当性向(DPS ÷ EPS)が100%を超える、または EPS がゼロ以下の年を落とすと、ここで25社消えます。
記念配当・特別配当(356 → 338社)
冒頭のくろがね工作所がここです。この段だけは財務数値では判定できません。報告される年間配当には記念配当が合算されていて、数字の上では普通の増配と区別がつかないからです。
そこで、有報の配当政策の注記本文から「記念配当 ◯円」「特別配当 ◯円」という記述を正規表現で抽出し、報告配当からその額を差し引いた普通配当ベースで +50% 超かどうかを判定し直します。堀場製作所(6856)は 270円 → 450円と大幅増配に見えますが、450円のうち160円が記念配当で、差し引くと +7% 。ランキングから外れます。逆に日本甜菜製糖(2108)は 80円 → 160円のうち記念配当が30円で、差し引いても +62%。これは本物の増配として残します。
注記から金額が一意に取れないケースもあります。象印マホービン(7965)は記念配当の記述はあるものの、パターンにかからず金額を特定できませんでした。この場合は無理に推定せず、その会社ごと落とします。誤った金額で「増配」と載せるより、1社拾い損ねるほうがましだからです。この段で18社落ちて、338社が確定します。
業種の性質が生む偽陽性
有利子負債の急増には別の種類のノイズがあります。銀行・保険・証券にとって有利子負債は本業の資金調達そのものなので、急増しても財務ストレスを意味しません。この業種除外を外して実行してみると6社増え、たとえば横浜フィナンシャルグループ(7186)が有利子負債 200億円 → 約1,699億円(+749%)でランキング3位に入ってきます。銀行の調達を事業会社の借入と同じ列に並べても読み手を混乱させるだけなので、金融4業種はこのカテゴリから外しています。
迷ったら落とす
通してみると、方針は一つに集約されます。確信が持てないものはランキングに載せない。出口が Top30 のランキングなので、1社の取りこぼしはほぼ無害ですが、ニセの増配や分割アーティファクトが上位に載ると、ランキング全体の信頼が下がります。再現率より適合率に全振りする、が答えでした。
こうして残った数字は、増配の最終1位が NEW ART HOLDINGS(7638)の 10円 → 80円。59社を削ってなお、8倍の増配が実在します。全カテゴリのランキングは edinetty.com の異常決算レポート で、会社名・コード・前期/当期の金額まで公開しています。見出し銘柄の顔ぶれはTOP30記事にまとめてあります。おかしな数字を見つけたら、それはたぶん次に潰すべきノイズです。教えてもらえるとありがたいです。