この記事は Zenn に公開した記事のクロス投稿です。元記事: https://zenn.dev/edinetty/articles/5ee223926a93e6
はじめに
最初の記事で EDINET の有価証券報告書10年分の正規化について書き、最後に「書ききれなかったことが2つ残っている」と予告していました。今回はその2つです。
- 期末後の株式分割で1株あたり指標(EPS など)が二重に小さく出てしまう問題
- 外貨建てで報告している会社を自動で見分ける処理
どちらも、数字は取れているのに値が信用できない問題で、ランキングや異常検知に直結します。成果物は edinetty.com で動いていて、誰でも全社のスクリーニングや決算ランキングが見られます。
期末後の株式分割で per-share が二重調整される
起きること
1株あたりの指標(EPS、BPS、1株配当)は、株式分割があると過去にさかのぼって割り直す必要があります。1株 → 5株の分割なら、過去の EPS も 1/5 にしないと時系列が比較できません。
この調整自体は分割係数を使ってこちらで入れています。分割の日付と倍率は yfinance から取っています。問題は、EDINET 側の有報がすでに分割後ベースで書かれている年があることです。
決算日のあとに分割が起きても、有価証券報告書の提出が分割日より後になると、その有報の「主要な経営指標等」は会計慣行として分割後ベースに遡及調整された値で記載されます。ここに気づかず自前でもう一度分割係数で割ると、同じ分割で2回割られて EPS が実際の 1/5 の、さらに 1/5 になります。
切り分けた方法
決め手は有報の提出日でした。判定はこうです。
- 決算日 < 分割日 ≤ 提出日 のとき、有報の経営指標等はすでに分割後ベースに遡及調整されている。この年の per-share 指標には分割係数をかけない。
- ただし発行済株式総数は各期末時点の実数のままなので、株式数のほうは従来どおり調整する。
そのために、会社ごと・決算期ごとの提出日を生データ側から引いて参照テーブルにしました(4,414社分)。分割係数を返す処理に提出日を渡し、「提出日 ≥ 分割日 なら per-share は調整スキップ、株式数だけ調整」と分岐させています。
期末の直前7日以内に起きた分割(権利落ち日が決算日の数日前になるケース。3月決算で分割日が3月28日など)も似た問題を起こすので、こちらは別ルールで「株式数だけ調整、per-share は触らない」にしています。
分割データ自体のノイズ
提出日で切り分ける前に、そもそも分割の元データにもノイズがあります。yfinance が返す分割情報は、まれに同じ分割が日付違いで重複したり、明らかに異常な倍率(0.01 未満や 1000 超)が混じったりします。これをそのまま累積すると分割係数が壊れ、per-share が桁で吹き飛びます。
対策として、7日以内の同一倍率エントリは重複とみなして1回だけ採用し、極端な倍率はデータ異常としてスキップしています。外部データソースに乗る以上、提供側のノイズを前提に防御するところまでが1セットでした。
効果
修正を入れた時点の実測で、過去全期間 497ケース、当時の最新年度に限っても 11社 の per-share 表示がこの修正で直りました。倍率が大きいものほどズレも大きく、たとえば次のような銘柄が該当しています。
- 7273 イクヨ(10倍分割)
- 5482 愛知製鋼(4倍分割)
- 9302 三井倉庫ホールディングス(3倍分割)
- 6085 アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(3倍分割)
10倍分割の年は、二重調整があると EPS が本来の100分の1で出ます。ランキングや異常検知に素通しすると「1株利益が桁違いに小さい会社」として上位に紛れ込むので、データ品質としては無視できない大きさでした。
ついでに直したもの
per-share まわりを触ったついでに、EPS がゼロ以下のときに PER を None にする処理も入れました。赤字や利益ゼロの年は PER が定義できません。にもかかわらず計算上の数値が残っていると、スクリーナーで PER 昇順に並べたときに無意味な行が上位に来ます。これで 52社 の死蔵 PER が消えました。
外貨建てで報告している会社を自動検出する
起きること
ほとんどの日本企業は円で報告しますが、一部は IFRS 連結を米ドルなどの外貨建てで開示します。XBRL の数値はそのまま入ってくるので、円として扱うと売上が実態の100分の1くらいの「異様に小さい会社」に見えます。
最初はハードコードの除外リストで1社だけ弾いていました(ビート・ホールディングス・リミテッド、9399、千米ドル建て)。ただ、これだと新しく外貨報告の会社が出てくるたびに手で足すことになり、取りこぼします。
自動化した方法
外貨報告には扱いやすい特徴があります。EDINET には「主要な経営指標等」由来の円換算された売上と、IFRS 本表の売上が両方入っていることがあります。外貨建ての会社はこの2つの比率が極端に開きます(為替レート分ずれるため)。
そこで、円換算側と IFRS 本表側の売上の比率を取り、10倍を超えたら外貨報告と判定するようにしました。判定された会社は財務データを空にして「外貨建て報告のため財務データは非表示です」という注記を付けて出力し、スクリーナーの対象からも外します。誤った数字を載せるより、出さないほうが正確だからです。
これで、ハードコードに足さなくても新規の外貨報告社を拾えるようになりました。現状の自動検出では 6269 三井海洋開発(IFRS 連結を千米ドル建てで報告)が引っかかっています。既存のハードコード1社と統合して扱っているので、取りこぼしと自動化を両立できています。
どちらも「取れているのに信用できない」
正規化でタグ揺れを吸収しても、値そのものが別の理由で歪むケースは残ります。今回の2つは、
- 分割の遡及調整が「自前」と「EDINET側」で二重にかかる
- 通貨単位が前提と違う
という、タグの問題ではなく値の意味の問題でした。どちらも個社を1社ずつ見ていたら気づきにくく、ランキングや異常検知で上位に変な会社が来て初めて表面化しました。スクリーニングを回す側にとっては、こういう静かに混ざるノイズを落とす作業がそのまま品質になります。
こうやって整えた数字の上で「決算の異常」を機械的に拾う方法は、ニセ増配の落とし方と 2026年3月期の決算異常 TOP30 としてすでに公開しています。今回の2つの修正は、それらのランキングの土台になっています。
成果物は edinetty.com で動いています。スクリーナーや異常決算レポートは、今回直したデータの上に乗っています。おかしな数字を見つけたら教えてください。直します。