デジタルコンテンツが溢れる現代において、メディア・エンターテインメント業界は常に進化を求められています。彼らが直面する課題を解決し、ビジネスを加速させるためにオブザーバビリティはどのような役割を担っているのでしょうか。New Relicから発表された『オブザーバビリティ予測メディア・エンターテインメント業界版(2024)』から、この業界での特有の課題、先進的な取り組み、そして今後の展望について深掘りしていきます。
オブザーバビリティ予測レポートとは
オブザーバビリティ予測レポートは毎年New Relicが調査機関と組んで公開しているものです。全体のレポートと各業界別のレポートがそれぞれまとめられます。
全体でのオブザーバビリティ予測レポート(2024年)については以下のブログでまとめられていますのでぜひご覧ください。
メディア・エンターテインメント業界の挑戦
今日のメディア・エンターテインメント業界は、多くの課題に直面しています。絶えず変化する広告とサブスクリプション戦略や、完璧なアップタイムと信頼性を求める視聴者への対応など、この業界では良質な視聴体験を損なうことなく、最大限ビジネス価値を高めるためにコスト削減と戦略的投資に注力しています。
オブザーバビリティの必要性を推進する技術戦略とトレンド
まずメディア・エンターテインメント業界では、どのような契機でオブザーバビリティの活用が進められているのでしょうか。
ガバナンスやコンプライアンスの強化に伴ってオブザーバビリティのニーズが増加している傾向は他の業界と同様です。この業界で特徴的な部分は、クラウド移行やワークロードのコンテナ化、IoTの導入など新しい技術への切り替えがオブザーバビリティ推進を後押ししている点です。彼らのビジネスの中でもストリーミングサービスなどデジタルサービスにおける比重が大きくなってきており、オブザーバビリティも含めた新たな技術の活用は重要な取り組みになっているのではないでしょうか。
顧客体験を高めるオブザーバビリティツールの活用
他の業種と比較してメディア・エンターテインメント業界ではより多くのオブザーバビリティ機能が導入されています。
- 35%の企業が19のうち10以上の機能を導入
- 10%の企業が15以上の機能を導入
ポイントになっているのはインフラ/ネットワークへの監視とRUMです。
この業界では動画などのコンテンツ提供の速度や信頼性が重要で、これらを担保するためにインフラやネットワークなどのパフォーマンス監視が重要になります。インフラ監視は半数以上で導入されており、この重要性を証明しています。一方、ネットワーク監視についてはわずか38%と低水準の導入状況になっています。これに関して多くの企業で課題に感じられているようで、ほぼ全ての回答者が今後の導入計画としてネットワーク監視の強化を考えています。
またサブスクリプションモデルが人気になっていくにつれてデジタル顧客体験は注目されてきています。RUMはこれを把握する方法の一つです。
メディア・エンターテインメント業界では高い割合でブラウザ監視やモバイル監視が導入されています。このことからもこの業界では顧客体験が重要視されており、それを実現する手段としてRUMが有効だと考えられているようです。
- ブラウザ監視：全体での44%の導入に対し、この業界では51%が導入
- モバイル監視：全体での35%の導入に対し、この業界では52%が導入
- 外形監視：全体では26%が導入に対し、この業界では42%が導入
メディア・エンターテインメント業界でのオブザーバビリティ機能導入状況
オブザーバビリティツールのサイロ化とデータの分断
フルスタックオブザーバビリティによって一箇所にデータが集約されていることは、以下のようなメリットに繋がることが調査の結果から明らかになっています。
- 年間ダウンタイムが78%減少
- 障害対応に費やすエンジニアリング時間が11%減少
- 平均ROIが4%向上
メディア・エンターテインメント業界では多くのオブザーバビリティ機能が導入されている一方で、利用されているツールの数は5以上と多くなっています。これは全体回答の水準 4.5 よりも高く、データは色々な機能で収集しているものの、これを実行しているツールは乱立しサイロ化してしまっていることを示唆しています。また当然ながら、ツールがサイロ化しているので、テレメトリーデータの統合も 47％ と低い割合になっています。
フルスタックオブザーバビリティが実現され、データが集約されることのメリットは先ほど述べましたが、メディア・エンターテインメント業界では、これらが享受できていない企業が多いということになります。
データがサイロ化しているものの、ビジネス関連データ(運用データ、マーケティングデータ、顧客データなど)のテレメトリデータへの統合は進んでいます。
より多くのビジネス関連データを統合することは、以下のようなメリットにつながることがレポートの中では述べられています。
- 1時間あたりの停止コストが32%減少
ビジネスへの影響が大きい停止の場合、1時間あたり220万ドルに対し、150万ドル - 年間ダウンタイムが63%減少
370時間に対し、139時間 - 障害対応に費やすエンジニアリング時間が27%減少
週40時間労働の場合、15時間に対し、11時間
レポートの結果からは、ビジネス関連データとテレメトリーデータともに集約・統合していくことでダウンタイムやエンジニア工数の効率化を進めることができることがわかります。
メディア・エンターテインメント業界では、今後さらにビジネス関連データの統合も進めつつ、フルスタックオブザーバビリティを目指しテレメトリーデータを集約していくことで、これらのメリットを最大化できるのではないでしょうか。
障害への対応
メディアおよびエンターテイメント業界の障害への対応はまだまだ改善の余地があり、改善によって工数やコストを劇的に削減することができそうです。
まず障害の検知ですが 約57％ が監視ツールでの手動チェックやテスト、またはインシデントチケットなどオブザーバビリティツール以外から障害を発見しています。これは他の業界に比べて最も高く、この影響からかこの業界ではビジネスに影響を与える障害の検出にも多くの時間を費やしています。
- 回答者の3分の2以上が、ビジネスに大きな影響を与える停止の検出に少なくとも30分かかると回答(全体回答は54%)
- ビジネスに大きな影響を与える停止の平均検出時間（MTTD）の中央値は56分(全体での中央値は51分)
このような結果の中で、オブザーバビリティの成熟が障害対応の効率化を進めることも見えてきています。
メディア・エンターテインメント業界でフルスタックオブザーバビリティを達成している組織は、できていない組織よりも重大障害に対してMTTDやMTTRが格段に短いことが明らかになっています。
例えば重大障害の検出が30分未満であった回答者の半数以上（57%）がフルスタックオブザーバビリティを達成していました。
今後の計画
この業界では今後1−3年の間で意欲的にオブザーバビリティを成熟させる計画を立てているようです。ネットワーク監視、DB監視、ブラウザ監視、AI監視などにオブザーバビリティの実装を進め、併せてオブザーバビリティツールのトレーニングや、エンジニアリングチームの最適化などを計画しています。
業界のトレンドとしてフルスタックオブザーバビリティの実現を目指して進んでいくのではないでしょうか。
まとめ
オブザーバビリティ予測レポート メディア・エンターテインメント業界版(2024)をご紹介しました。今回のレポートから、メディア・エンターテインメント業界が直面する高頻度の障害と、それに伴う莫大なコストに対し、オブザーバビリティが極めて重要な解決策となることが浮き彫りになりました。特にフルスタックオブザーバビリティとビジネス関連データの統合は、ダウンタイムの劇的な削減とエンジニアリング工数の大幅な効率化をもたらし、結果としてビジネス成長に計り知れない価値をもたらします。今後、各企業がオブザーバビリティをいかに戦略的に成熟させていくかが、デジタル競争における決定的な差別化要因となるのではないでしょうか。
レポート本体では今回紹介しきれなかった結果などもご確認いただけます。詳細なデータはこちらを是非ご確認ください。
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