タイトルの10割は本当です。

私は疑問に思ったことがありました。確か2025年11月18日のこと。覚えていますか？
cloud flareで大規模な障害が発生し日本で多くのサイトが不通になりました。（私のサイトも例に漏れず）
そして、たまたま京都府のサイトにアクセスするとエラーが出てきました。
「へー、うちの自治体ってcloud flare導入してるんだ。」
そんなことで調べてみたのが始まりでした。

私調べでcloud flare採用は3府県

これは絶好のチャンスだと、全都道府県の公式サイトにアクセスしエラーが出るか確かめてみました。その結果

京都府・滋賀県・宮崎県

の3府県だけエラーが見られ、それ以外はアクセスが可能でした。
ということはcloud flareは、圧倒的少数派ということです。それはまあ頷けます。地方公共団体なのですから、やはり国産のシステムとサーバーを使う方が何かとよろしいでしょう。ただcloud flareなどを利用することは逆に、海外にバックアップを持てるということにもなります。是非とも全国の皆さん導入してみては。

問題はもう一つ

またまた、違う時京都府教育委員会のHPにアクセスしていましたが、そのURLが

https://www.kyoto-be.ne.jp

.ne.jpは紛れもないインターネット事業者向けのドメインです。まあ、全京都府下の学校にインターネットサービスを提供していると見ればいけるのかも。ということで全教育委員会のURLをドーン！

全都道府県の教育委員会ドメイン

都道府県名	教育委員会公式ウェブサイト（ドメイン）
北海道	www.dokyoi.pref.hokkaido.lg.jp
青森県	www.pref.aomori.lg.jp
岩手県	www.pref.iwate.jp
宮城県	www.pref.miyagi.jp
秋田県	www.pref.akita.lg.jp
山形県	www.pref.yamagata.jp
福島県	www.pref.fukushima.lg.jp
茨城県	www.kyoiku.pref.ibaraki.jp
栃木県	www.pref.tochigi.lg.jp
群馬県	www.pref.gunma.jp
埼玉県	www.pref.saitama.lg.jp
千葉県	www.pref.chiba.lg.jp
東京都	www.kyoiku.metro.tokyo.lg.jp
神奈川県	www.pref.kanagawa.jp
山梨県	www.pref.yamanashi.jp
新潟県	www.pref.niigata.lg.jp
長野県	www.pref.nagano.lg.jp
富山県	www.pref.toyama.jp
石川県	www.pref.ishikawa.lg.jp
福井県	www.pref.fukui.lg.jp
岐阜県	www.pref.gifu.lg.jp
静岡県	www.pref.shizuoka.jp
愛知県	www.pref.aichi.jp
三重県	www.pref.mie.lg.jp
滋賀県	www.pref.shiga.lg.jp
京都府	www.kyoto-be.ne.jp
大阪府	www.pref.osaka.lg.jp
兵庫県	www2.hyogo-c.ed.jp
奈良県	www.pref.nara.lg.jp
和歌山県	www.pref.wakayama.jp
鳥取県	www.pref.tottori.lg.jp
島根県	www.pref.shimane.lg.jp
岡山県	www.pref.okayama.jp
広島県	www.pref.hiroshima.lg.jp
山口県	www.pref.yamaguchi.lg.jp
徳島県	www.pref.tokushima.lg.jp
香川県	www.pref.kagawa.jp
愛媛県	www.pref.ehime.jp
高知県	www.pref.kochi.lg.jp
福岡県	www.pref.fukuoka.jp
佐賀県	www.pref.saga.lg.jp
長崎県	www.pref.nagasaki.jp
熊本県	www.pref.kumamoto.jp
大分県	www.pref.oita.jp
宮崎県	www.pref.miyazaki.lg.jp
鹿児島県	www.pref.kagoshima.jp
沖縄県	www.pref.okinawa.jp

これは少数派というか単独ですかね。

教育委員会のドメインランキング

順位	ドメイン	採用数	割合
1	.lg.jp	26	55.3%
2	.jp	19	40.4%
3	.ne.jp	1	2.1%
4	.ed.jp	1	2.1%

ということは京都府は孤立していますね。またまた。ですがよく考えてみると、そもそも教育委員会専用のドメインを持っているのは非常に少数派のようです。ということは、インターネット事業者というネタはドメインというよりは本当にインターネット事業者なのかも。

あとがき

拙い記事になってしまいました。あなたの都道府県のインターネット事情も面白いものがあるかもしれません。それと京都府教育委員会が ne.jp である理由をご存知の方がいらっしゃいましたら是非ともコメントをよろしくお願いします。