タイトルの10割は本当です。
私は疑問に思ったことがありました。確か2025年11月18日のこと。覚えていますか？
cloud flareで大規模な障害が発生し日本で多くのサイトが不通になりました。（私のサイトも例に漏れず）
そして、たまたま京都府のサイトにアクセスするとエラーが出てきました。
「へー、うちの自治体ってcloud flare導入してるんだ。」
そんなことで調べてみたのが始まりでした。
私調べでcloud flare採用は3府県
これは絶好のチャンスだと、全都道府県の公式サイトにアクセスしエラーが出るか確かめてみました。その結果
京都府・滋賀県・宮崎県
の3府県だけエラーが見られ、それ以外はアクセスが可能でした。
ということはcloud flareは、圧倒的少数派ということです。それはまあ頷けます。地方公共団体なのですから、やはり国産のシステムとサーバーを使う方が何かとよろしいでしょう。ただcloud flareなどを利用することは逆に、海外にバックアップを持てるということにもなります。是非とも全国の皆さん導入してみては。
問題はもう一つ
またまた、違う時京都府教育委員会のHPにアクセスしていましたが、そのURLが
https://www.kyoto-be.ne.jp
.ne.jpは紛れもないインターネット事業者向けのドメインです。まあ、全京都府下の学校にインターネットサービスを提供していると見ればいけるのかも。ということで全教育委員会のURLをドーン！
全都道府県の教育委員会ドメイン
これは少数派というか単独ですかね。
教育委員会のドメインランキング
| 順位 | ドメイン | 採用数 | 割合 |
|---|---|---|---|
| 1 | .lg.jp | 26 | 55.3% |
| 2 | .jp | 19 | 40.4% |
| 3 | .ne.jp | 1 | 2.1% |
| 4 | .ed.jp | 1 | 2.1% |
ということは京都府は孤立していますね。またまた。ですがよく考えてみると、そもそも教育委員会専用のドメインを持っているのは非常に少数派のようです。ということは、インターネット事業者というネタはドメインというよりは本当にインターネット事業者なのかも。
あとがき
拙い記事になってしまいました。あなたの都道府県のインターネット事情も面白いものがあるかもしれません。それと京都府教育委員会が ne.jp である理由をご存知の方がいらっしゃいましたら是非ともコメントをよろしくお願いします。