世界におけるKubernetes採用率・導入傾向

急速に主流化するKubernetes: 2022年以降、Kubernetesの採用率は世界的に高水準に達しています。Cloud Native Computing Foundation (CNCF) の調査によれば、2023年時点で回答企業の66%が本番環境でKubernetesを使用し、18%が評価中で合計84%に上りました（2022年は81%） (CNCF Annual Survey 2023 | CNCF) (CNCF Annual Survey 2023 | CNCF)。わずか15%の企業が「Kubernetes導入計画なし」と答えており、ほとんどの企業がKubernetesを何らかの形で利用または検討している状況です (CNCF Annual Survey 2023 | CNCF)。企業規模を問わず利用が広がっており、全世界で5,000万以上のコンテナが稼働しているとも推計されています。

普及の地域差と開発者人口: 地域別では北米がリードしており、Kubernetesユーザー企業の約半数（50%以上）を米国が占めます (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)。欧州やアジアでも採用が拡大しており、例えばイギリスでは約4,000社がKubernetesを導入済みです (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights) (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)。CNCFの報告によれば、世界中でKubernetesを使う開発者は560万人以上に上り、バックエンド開発者の約31%を占めると推定されています (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)。このようにユーザーコミュニティも年々拡大し、KubernetesはLinuxに次ぐ史上最大級のオープンソースプロジェクトへと成長しています (Kubernetesの10年間の歴史 | Kubernetes) (Kubernetesの10年間の歴史 | Kubernetes)。

(Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)図1: Kubernetesユーザー企業の国別分布（2024年時点） – Kubernetes利用企業の地域分布を示す円グラフです。米国が過半を占めているほか、イギリス（約11%）、インド（約10%）、ドイツ・フランスなど欧州各国も一定の割合を占めています (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)。北米に次いで欧州での利用拡大が著しく、アジア太平洋地域もデジタルトランスフォーメーションの一環で導入が進んでいます。

ウェブサービスにおけるKubernetes活用事例

主要ウェブ企業での導入例: 多種多様なウェブサービスがKubernetes上でホストされています。その代表的な事例を以下に挙げます。

Spotify: 世界的な音楽ストリーミングサービスのSpotifyは、2018年に独自開発のコンテナ基盤からKubernetesへ移行しました。Kubernetesのオートスケーリングにより、1秒間あたり1,000万リクエストをさばく最大規模のサービスも需要に応じて柔軟に拡張できるようになり、新規サービスの本番展開も従来より迅速になったと報告されています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。
Capital One: 米大手金融会社のCapital Oneは、詐欺検知や与信判断システムのレジリエンス（耐障害性）と処理速度向上を目的にKubernetesを導入しました。その結果、システムの信頼性が増しただけでなく、KubernetesがなければAWS利用コストは現在の3～4倍に膨らんでいたと試算されるほどのコスト効率改善も実現しています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。加えて、複数クラスタ間のコスト配分管理にKubecostを活用するなど、運用面でもメリットを享受しています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。
ニューヨーク・タイムズ: 世界有数のニュースサイトであるニューヨーク・タイムズもKubernetesを採用しています。大規模なオンライン読者に安定した配信を行うために高度なインフラが必要となる中、コンテナ化とKubernetesオーケストレーションによって大規模トラフィック下でもサービスを高可用に保つ基盤を構築しています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。
Pinterest: 月間数億人が利用する画像共有SNSのPinterestは、数千に及ぶマイクロサービス群を効率的かつ安全に運用する必要から2017年にKubernetesを導入しました。Dockerコンテナを全面的に採用したうえでKubernetesによるオーケストレーションに移行した結果、大規模分散システムを一元的に管理してセキュリティと運用効率を向上させています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。
Adidas: スポーツブランド大手のAdidasはECサイト基盤にKubernetesを活用しています。AWS上に構築したKubernetesクラスタと監視ツールPrometheusの組み合わせにより、サイトのページロード時間を半減し、機能改善のデプロイ頻度も従来の4～6週間に1回から1日に数回（100倍以上の高速化）へと劇的に向上させました (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。同社では約200ノードのKubernetes上で4,000個以上のPodを稼働させ、売上に直結する主要システムの約半数を支えています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。
Tinder: 世界最大級のマッチングアプリであるTinderは、スケーラビリティと安定性向上のため2018年にコンテナ化とKubernetes導入を開始し、2019年までに全システムをKubernetes上に移行しました。現在では数百のマイクロサービスがすべてKubernetes上で稼働し、コンテナのデプロイ時間は従来の数分から数秒に短縮されています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium) (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。移行完了時点で同社は約1,000ノード・15,000個のPod・48,000コンテナからなる巨大クラスタを運用していたことが報告されています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。
Airbnb: 宿泊予約プラットフォームのAirbnbは、数百に及ぶサービスを複数のKubernetesクラスタ（数千ノード規模）上で統一的かつスケーラブルに運用しています。デプロイの効率化のため独自ツールのkube-genを開発し、開発・ステージング・カナリア環境の構成管理を自動化するなど、Kubernetes基盤をフル活用しています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。

これらの例から、大手ウェブサービス各社がKubernetesによって大規模サービスのスケーラビリティとデプロイ効率、安定性を確保していることが分かります。特に急速にユーザが増減するオンラインサービスにおいて、Kubernetesのオートスケーリングや自己修復機能が信頼性確保に寄与している点が共通しています。

Kubernetes導入の主な目的・メリット

Kubernetesがこれほど普及した背景には、クラウドネイティブ時代の要求に合致した可搬性・拡張性・運用効率の高さがあります。各種調査や事例から見える、企業がKubernetesを導入する主な目的・メリットは次の通りです。

スケーラビリティ（Scalability）の向上: Kubernetesは需要に応じた水平方向のスケーリングを自動化できます。例えばSpotifyではオートスケーリングによってピークトラフィックに対応し (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)、Tinderでもコンテナ増減を自動化して短時間で追加容量を確保しています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。これによりサービスが急成長してもシステムを拡張しやすく、ユーザー体験を損ねません。
高可用性・信頼性（High Availability）の確保: Kubernetesはコンテナやノードのヘルスチェックと自己修復を備えており、障害発生時にはコンテナを自動再起動して必要数を維持します (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)。そのため常に望ましい状態を保ち、サービスのダウンタイムを最小化します。実際メルカリのSREチームは「Kubernetesのおかげでインフラを意識せず開発を開始でき、専任のインフラ担当者不在でもサービスをやっていけている」と述べており、運用負荷の低減と安定性向上を評価しています (株式会社メルカリの導入事例：Kubernetes を駆使したマイクロサービス化でグローバルサービスの開発効率を劇的に向上 | Google Cloud 公式ブログ)。
ポータビリティ・柔軟性の向上: Kubernetesはオンプレミスからクラウドまで一貫した環境を提供し、場所に依存しない可搬性を実現します。ある調査では65%の企業が複数ロケーションでKubernetesを稼働しており、この柔軟性を導入理由に挙げています (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)。オンプレミス/プライベートクラウドから将来パブリッククラウドやハイブリッド環境へ移行する場合でも、Kubernetesならワークロードを比較的容易に移行・分散できる利点があります。
コスト効率とリソース最適化: Kubernetesはインフラ資源の効率利用にも寄与します。需要に合わせたスケールダウンや未使用リソースの解放が自動で行われるため、過剰プロビジョニングを防ぎます。実例として、Capital OneではKubernetes導入によりクラウド費用を従来想定比で4分の1以下に抑制できたとされています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。また日本企業でも、メルカリがFinOps（クラウド費用最適化）推進の一環でKubernetesリソースの自動最適化に取り組んでいます (株式会社メルカリの導入事例：Kubernetes を駆使したマイクロサービス化でグローバルサービスの開発効率を劇的に向上 | Google Cloud 公式ブログ)。
開発の敏捷性・DevOps効率向上: Kubernetesはデプロイやローリングアップデートを自動化し、インフラ管理の標準化によって開発チームの生産性を上げます。手作業の削減によりヒューマンエラーも減少します (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium) (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)。例えばSpotifyでは新サービスの本番環境立ち上げが格段に迅速化し (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)、Adidasもリリース頻度を飛躍的に向上させています (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)。このようにKubernetesはDevOpsパイプラインにおける自動化基盤として機能し、ビジネス要求への迅速な対応を可能にします。

以上のようなメリットから、多くの企業が**「可用性やスケーラビリティを強化しつつ、長期的なコスト削減と開発効率化を両立できる基盤」としてKubernetesを選択しています。ある調査ではインフラ抽象化による開発効率向上を目的にKubernetesを採用する企業が全体の48%**に上るとも報告されています (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)。このようにKubernetes導入は技術的メリットだけでなくビジネス上の効果（素早い市場投入や運用コスト削減）につながる点が評価されています。

世界の主要クラウドベンダーでのKubernetes活用状況

クラウド上への移行傾向: Kubernetesクラスタのデプロイ場所を見ると、近年はクラウド上で稼働するケースが急増しています。Dynatraceの調査によれば、クラウドホスティングのKubernetesクラスタ数は2022年に前年比127%増と急成長し、クラウド上のクラスタ比率は2021年の31%から2022年には45%に達しました (Kubernetes in the Wild report 2023)。2023年にはクラウド上のクラスタ数がオンプレミスを逆転したとみられており、企業は従来のデータセンターからクラウド（パブリック/プライベート）へKubernetes基盤をシフトしつつあります。

(Kubernetes in the Wild report 2023)図2: クラウド vs オンプレミスのKubernetesクラスタ比率（2021年→2022年） – Kubernetesクラスタ設置場所の構成比推移を示した図です。青がクラウド上、緑がオンプレミス上の割合を表します。2021年にはクラウド31%・オンプレ69%でしたが、わずか1年でクラウド45%・オンプレ55%とクラウド比率が大きく伸びています (Kubernetes in the Wild report 2023)。クラウド上のクラスタ増加率（+127%）はオンプレミス（+27%）を大きく上回り、クラウドへの急速な集約が進行していることが分かります。

マネージドKubernetesサービスの台頭: クラウド上でKubernetesを運用する形態としては、各クラウドプロバイダが提供するマネージドKubernetesサービス（AWSのEKS、AzureのAKS、Google CloudのGKEなど）が主流です。実際、クラウド上のKubernetesクラスタのうち約73%がAWS/Azure/GCPのマネージドサービス上に構築されており、残り27%のみがユーザー自身で仮想マシン上にセットアップしたクラスタでした (Kubernetes in the Wild report 2023)。マネージドサービスはセットアップやアップグレードが自動化され運用負荷が低いため、採用が拡大しています。各サービスのシェアを見ると、ある推計ではGoogle Kubernetes Engine (GKE) が40%でトップ、次いでAmazon Elastic Kubernetes Service (EKS) が30%、Azure Kubernetes Service (AKS) が20%程度とされています (EKS vs. AKS vs. GKE: Choosing the Ideal Kubernetes Platform) (EKS vs. AKS vs. GKE: Choosing the Ideal Kubernetes Platform)。GKEはKubernetes発祥のGoogleによるサービスで充実した機能を強みにシェアを伸ばし、EKSとAKSも自社クラウドとの親和性の高さから多くのユーザーに利用されています。

主要クラウドベンダーでの採用動向: AWS・Azure・GCPの3社はいずれも2017～2018年頃にマネージドKubernetesサービスを開始して以来、機能強化と地域展開を進めています。AWS EKSは他サービスとの統合やFargate（サーバーレス実行）対応で企業利用を拡大し、200万以上の顧客が利用するまで成長しています (EKS vs. AKS vs. GKE: Choosing the Ideal Kubernetes Platform)。Azure AKSもDevOpsツールとの連携やサーバーレスKubernetes機能で差別化し、150万ユーザー規模のサービスに発展しました (EKS vs. AKS vs. GKE: Choosing the Ideal Kubernetes Platform)。GCPのGKEはマルチクラウド対応基盤のAnthos提供など先進機能で評価され、300万ユーザー超が利用しています (EKS vs. AKS vs. GKE: Choosing the Ideal Kubernetes Platform)。またIBMやOracle、VMwareなど他ベンダーも独自の商用Kubernetesサービス/ディストリビューションを展開しており、エンタープライズ向け機能やサポートを付加する形で市場を競っています。

日本国内のKubernetes導入状況と具体事例

国内普及率の推移: 日本におけるKubernetes導入も加速していますが、北米に比べると立ち上がりはやや遅れたと指摘されています (コンテナの利用、日本は5年遅れている？　～IDC Japan「コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果」とCNCF調査から - アイマガジン｜i Magazine｜IS magazine)。IDC Japanの調査（2021年2月実施）によると、日本企業のコンテナ技術導入率は**本番環境利用が16.9%、テスト・検証段階が23.3%**で、両者を合わせると約40%の企業がコンテナ（およびKubernetes）を導入済みまたは導入に着手していました (コンテナが国内で本格普及期に、4割の企業が導入済みか構築・テスト中─IDC | IT Leaders)。この値は前年（2020年）から5ポイント以上上昇しており、2020年代前半にかけて国内でもコンテナ利用が本格的な普及期に入ったことが伺えます (コンテナが国内で本格普及期に、4割の企業が導入済みか構築・テスト中─IDC | IT Leaders)。もっとも、裏を返せば2021年時点で6割弱の企業が未導入であり、日本は米国に比べ数年遅れで普及が進むとの見方もありました (コンテナの利用、日本は5年遅れている？　～IDC Japan「コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果」とCNCF調査から - アイマガジン｜i Magazine｜IS magazine)。しかし近年はデジタルトランスフォーメーションの潮流に乗って金融・製造など従来型産業でも採用が増え、遅れていた分野が追いつきつつあります (コンテナが国内で本格普及期に、4割の企業が導入済みか構築・テスト中─IDC | IT Leaders)。

国内企業の利用形態: 日本企業におけるKubernetes利用形態を見ると、コミュニティ版（オープンソース版）Kubernetesをそのまま利用しているケースが32.0%で最多ですが、この割合は前年より減少傾向にあります (コンテナが国内で本格普及期に、4割の企業が導入済みか構築・テスト中─IDC | IT Leaders)。代わって、ベンダー提供のKubernetesディストリビューションやクラウドのマネージドサービスを利用する企業が増加しています。商用版を選ぶ理由としては「導入・運用のしやすさ」「ベンダーサポートへの期待」が挙げられ (コンテナが国内で本格普及期に、4割の企業が導入済みか構築・テスト中─IDC | IT Leaders)、実際にオンプレミス型ディストリビューションではRed Hat OpenShiftの採用率が特に高く、クラウド管理型ではAWSのEKSが国内利用率トップだったと報告されています (コンテナが国内で本格普及期に、4割の企業が導入済みか構築・テスト中─IDC | IT Leaders)。この傾向から、国内でも運用負荷軽減やサポート体制を重視してKubernetesを活用する企業が多いことがわかります。

日本企業の導入事例: 国内でもインターネット企業を中心にKubernetes導入事例が増えています。代表例として、フリマアプリ大手のメルカリはマイクロサービス化に合わせて2017年前後からKubernetesを本格導入しました。同社SREによれば「Kubernetesはコンテナのdesired stateを自律的に保ってくれるため、インフラに煩わされずに開発を開始でき、開発スピードが飛躍的に向上した」とされています (株式会社メルカリの導入事例：Kubernetes を駆使したマイクロサービス化でグローバルサービスの開発効率を劇的に向上 | Google Cloud 公式ブログ) (株式会社メルカリの導入事例：Kubernetes を駆使したマイクロサービス化でグローバルサービスの開発効率を劇的に向上 | Google Cloud 公式ブログ)。実際、メルカリ米国展開時にはインフラ専任エンジニア不在でもKubernetes上でサービス立ち上げに成功し、数か月での迅速なリリースを実現しました (株式会社メルカリの導入事例：Kubernetes を駆使したマイクロサービス化でグローバルサービスの開発効率を劇的に向上 | Google Cloud 公式ブログ)。またメルカリでは社内プラットフォームチームが開発者向けにツール整備を進め、Kubernetes環境上で多数のサービスを効率よく運用しています (株式会社メルカリの導入事例：Kubernetes を駆使したマイクロサービス化でグローバルサービスの開発効率を劇的に向上 | Google Cloud 公式ブログ) (株式会社メルカリの導入事例：Kubernetes を駆使したマイクロサービス化でグローバルサービスの開発効率を劇的に向上 | Google Cloud 公式ブログ)。

他にも、ヤフー株式会社やLINE株式会社、金融機関、大手製造業などがKubernetes導入を公表・推進しています。日本国内向けクラウドサービスを提供する事業者（例: NTTドコモ、IDCフロンティアなど）もマネージドKubernetesサービスを展開し、企業の利用を後押ししています。総じて日本においてもKubernetesはクラウドネイティブインフラの中核技術として定着しつつあり、今後さらに幅広い業種で採用が進むと見られます。

注意

この調査は正確性を保証するものではありませんでの、鵜呑みにしないようにしてください。

参考文献

CNCF Annual Survey 2023 (クラウドネイティブ利用動向調査) (CNCF Annual Survey 2023 | CNCF) (CNCF Annual Survey 2023 | CNCF)
Dynatrace, Kubernetes in the Wild 2023（実運用データに基づくKubernetes利用報告） (Kubernetes in the Wild report 2023) (Kubernetes in the Wild report 2023)
Edge Delta, Latest Kubernetes Adoption Statistics (2024)（Kubernetes普及統計） (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights) (Latest Kubernetes Adoption Statistics: Global Insights)
Priya Joshi, Medium記事「How Companies Use Kubernetes」(2024年) (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium) (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)
IDC Japan「国内コンテナ／Kubernetes導入状況調査」(2021年) (コンテナが国内で本格普及期に、4割の企業が導入済みか構築・テスト中─IDC | IT Leaders) (コンテナが国内で本格普及期に、4割の企業が導入済みか構築・テスト中─IDC | IT Leaders)
メルカリ社公式事例 (Google Cloud ブログ, 2018年) (株式会社メルカリの導入事例：Kubernetes を駆使したマイクロサービス化でグローバルサービスの開発効率を劇的に向上 | Google Cloud 公式ブログ) (日本語)
その他出典: New York Times, Adidas, Tinder, Airbnb 各社技術ブログ・事例 (Case Study On — How Companies Use Kubernetes & It’s Installation. | by Priya Joshi | Medium)