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Web3.0: デジタルデータの価値と所有権

Last updated at Posted at 2022-01-24

NFTに関する個人的まとめ

前提知識

NFTで知っていたのはTwitterの最初の呟きなどが高値で売買された程度です。

学んだこと

Web2.0までの世界において、インターネットに存在するデジタルファイルはコピーと配布が簡単に出来た為、ファイルの真偽や所有者の判別が困難だったが、NFTは改ざんが困難で分散化されたブロックチェーン上にユニークな hash 、token name、symbol などの文字列を格納することで、デジタルデータの唯一性と真偽性を証明することが可能になった。

個人的に可能性があると感じたNFTのユースケース

1.有名ではあるがゲーム内におけるアイテムなどの売買。

よく例としてあげられるマインクラフト。このゲーム内で凄い建造物などを作っている人がいますよね。Web2.0の頃だとYoutubeなどで見て「わぁ、凄い」で終わっていたものが、NFTによってデジタルデータの唯一性と真偽性を証明することが可能になった為、売買できるようになったこと。

2.ファントークン

Web2.0ではクラウドファンディング、Youtube等各配信サイトでの投げ銭などがあります。
クリエイターを支援したときにトークンが取得できるようになると、一番影響が出てくるのは、トークンでその人がいつから支援していたかなどを証明できるようになった為、ファン内における新参、古参争い に終止符を打てるかと思います。
ファン内で自分が古参であると証明して優越感に浸りたい人もいるかと思いますのでかなり需要があるのではないかと思います。

NFT以外

暗号資産(仮想通貨)とビットコイン

 ブロックチェーンはその特性である分散性や非改ざん性などから、様々な業界で活用が検討されているが、その知名度を向上させたのは、暗号資産(Crypt Currency)ビットコインである。

 ビットコインとは、ブロックチェーン技術を利用した「電子的にお金(価値)を送るシステム」で、「個人間の支払いを、第三者に依拠せず暗号的な証明によって可能にする技術」としてサトシ・ナカモトが2008年にアイデアを示した。

ビットコイン以外にも、B2Bの取引に特化した暗号資産(リップル)や、ステーブルコインと呼ばれる取引価格が安定することを意図して設計された暗号資産なども誕生している(暗号資産の変動幅を抑えるために法定通貨と1:1で取引出来ることを保証する)。

これまでは、通貨の発行主体は国家に限られ、世界の基軸通貨の発行権を有するものが世界経済を制していたが、暗号資産やステーブルコインの誕生によって、企業が法定通貨を上回るデジタル通貨を発行できる可能性が生まれてしまったのだ。

ビットコインがブロックチェーン技術を活用した暗号資産であるのに対して、イーサリアムは Vitalik Buterin 氏らによって開発された、分散型アプリケーションを設計・実行することが可能な共通プラットフォームである。そのプラットフォーム内で通貨として利用されるのがイーサ(ETH)だ。

 ビットコインはブロックチェーンに取引を記録する分散型台帳だが、イーサリアムではプログラムされた契約の内容もブロック内に書き込まれる。この契約をスマートコントラクトと呼び、定められた契約とルールを自動で実行するプログラムが定められる (Aの条件を満たした時は、Bをする、Cを支払う。約束を守らなかった時は、Dが実行されるなど)。

Polkadot

リレーチェーンとパラチェーンがある。基盤にあるリレーチェーンによってセキュリティが確保されている。パラチェーンごとに独自の規則などが存在する。(スマートコンストラクト、NFTなど)
この別々の規則を持ったパラチェーンを繋ぎ合わせているのがリレーチェーンである(相互運用性)。

最後に

NFTはWeb3.0のほんの一部にすぎないので他のことについても学んで随時更新していきます。

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