近年、急速に話題が取り上げられているビットコイン。
ブロックチェーンとはよく聞くもののよくわからない、いまいち現実味がない、という方が多いのではないでしょうか。
本記事はそのような方でも、理解できるように記載しております。
また、継続的に記事をあげていきます。
ブロックチェーンとは
総務省HPには次のように書かれています。
ブロックチェーン技術とは情報通信ネットワーク上にある端末同士を直接接続して、取引記録を暗号技術を用いて分散的に処理・記録するデータベースの一種であり、「ビットコイン」等の仮想通貨に用いられている基盤技術である。一般社団法人日本ブロックチェーン協会は広義のブロックチェーン11を「電子署名とハッシュポインタを使用し改竄検出が容易なデータ構造を持ち、且つ、当該データをネットワーク上に分散する多数のノードに保持させることで、高可用性及びデータ同一性等を実現する技術」と定義している。
取引履歴などのデータを「ブロック」に格納し、それを「チェーン」と呼ばれるデータで繋げているイメージです。
各ブロックは直前に取引されたブロックの情報（ハッシュ値など）を格納しております。
過去のデータが改ざんされた場合は改ざんされたブロックのハッシュ値が変わってしまうため、検出が容易に可能となっております。
このような構造により、改ざんが非常に困難と言われております。
仮想通貨と暗号資産
仮想通貨と暗号資産、どちらもよく聞く名前ですが、この違いはわかりますでしょうか。
欧米では「Crypto Currency」と呼ばれており、直訳すると「暗号資産」です。
日本では「暗号」という言葉が定着しずらかったのか、「仮想通貨」という呼び方で広まりました。
しかし、金融庁の仮想通貨交換業等に関する研究会
報告書で「暗号資産」へ呼称を変更することが通達されており、公式では「暗号資産」と呼ぶことが正しいでしょう。
７．「仮想通貨」から「暗号資産」への呼称変更
仮想通貨交換業への規制導入時において、以下の理由により、資金決済法上
「仮想通貨」の呼称が用いられた経緯がある。
・ FATF や諸外国の法令等で用いられていた“virtual currency”の邦訳で
あること。
・ 日本国内において「仮想通貨」という呼称が広く一般的に使用されていた
こと。
一方で、最近では、国際的な議論の場において、“crypto-asset”（「暗号資
産」）との表現が用いられつつある65。また、現行の資金決済法において、仮想
通貨交換業者に対して、法定通貨との誤認防止のための顧客への説明義務を課
しているが、なお「仮想通貨」の呼称は誤解を生みやすい、との指摘もある。
こうした国際的な動向等を踏まえれば、法令上、「仮想通貨」の呼称を「暗
号資産」に変更することが考えられる。
通貨と法貨
通貨とは、流通貨幣の略称で、決済のための価値交換媒体（wikipediaより）です。
流通貨幣の略称で、決済のための価値交換媒体。それは、政府が発行する貨幣（money）と中央銀行が発行する銀行券（bank note）の総称である。
通貨という大枠の中に、「法貨」「電子マネー」「暗号資産」のようなものがあります。
法貨は私たちが想像する「現金」です。
紙幣と硬貨に別れ、硬貨は「額面の20倍までの金額を限度として通用するもの」と定められております。
※基本的に硬貨は、１度の取引で２０枚以上使用しないようにしましょう。
電子マネーとは、決済会社への先払いシステムです。
チャージをした段階で、決済会社にお金を預け、取引が行われたら、預けたお金から引いてもらう仕組みです。
さいごに
投資に興味がある方、ビットコインを買ってみたい方、まずは仕組みを知ってもらえればと思います。