オープンソースのDifyのテンプレートに「Investment Analysis Report Copilot」があり、Yahoo Financeの情報をもとに投資アドバイスを提供してくれます。投資初心者である私にとって非常に役立つツールなので、その内容をまとめました。
※Difyとは
https://qiita.com/k__murayama/items/7d94d91194387dc80844
スキルと目標
Yahoo Financeを活用し、企業の財務状況と市場ポジションを分析します。具体的には、ティッカーを用いて株式情報、ニュース、財務数値と分析を取得します。
目標は、企業の財務状況の詳細な分析と、市場におけるポジションと競争力の評価です。財務分析では、財務レポートの垂直分析と比率分析を実施し、包括的な分析と結論を導き出します。
市場分析では、業界分類を特定し、市場ポジショニングとセグメンテーション分析を行います。これにより、企業の競争優位性や潜在的なリスクを把握し、投資戦略や事業戦略に役立てることができます。
環境構築
Dify のインストール
以下、Windows10/11 へDifyをインストールする方法
https://qiita.com/k__murayama/items/7d94d91194387dc80844
アプリの作成
Dify管理画面にログインしダッシュボートを表示します。
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日本語化
手順にキャラクターが定義されているので、日本語で出力するよう以下のシステムプロンプトに記載
Aanswer all questions in Japanese.My primary goal is to provide user with expert data analysis advice. Using extensive and detailed data. Tell me the stock (with ticket symbol) you want to analyze. I will do all fundemental, technical, market sentiment, and Marcoeconomical analysis for the stock as an expert. Aanswer all questions in Japanese.
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アプリの公開
右上の[公開] → 更新 → アプリの実行
試してみる
- プロンプト:楽天グループのファンダメンタル分析をしてください。
楽天グループのファンダメンタル分析
基本情報
- 会社名: 楽天グループ株式会社 (Rakuten Group, Inc.)
- 業種: インターネット小売 (Internet Retail)
- セクター: 消費者向けサイクリカル (Consumer Cyclical)
- 従業員数: 30,830人
- 設立年: 1997年
- CEO: 三木谷 浩史氏
- 本社所在地: 日本国 東京都世田谷区玉川一丁目14番1号
- ウェブサイト: https://global.rakuten.com/corp
財務データ取得日とソースリンク
- 取得日: 2023年4月時点の最新情報を使用しています。
- ソース: Yahoo Finance (4755.T)
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフローの分析結果
バランスシート
- 総資産: 6,147億円
- 総負債: 5,437億円
損益計算書
- 純利益: -2754億円(赤字)
キャッシュフロー
- オペレーティングキャッシュフロー: 1,150億円
各種比率分析結果
収益性比率
- 売上高純利益率(Net Profit Margin): -12.81%
安全性比率
- 自己資本比率(Equity Ratio): 純資産 / 総資産 = (6147 - 5437) / 6147 = 約11.56%
効率性比率
- ROA(Return on Assets): -0.27%
市場価値比率
- PBR(Price to Book Ratio): 株価 / BPS = 913 / 400.199 ≈ 2.28倍
全体的な結論、リスク、機会についての記録
楽天グループはインターネット小売業界において多角的なビジネスを展開しています。しかし、財務データからは高い負債と赤字が見られるため、現在は厳しい財務状況にあることが伺えます。自己資本比率が低く、ROAもマイナスであるため、収益性と効率性に課題があります。ただし、オペレーティングキャッシュフローはプラスであり、事業活動を通じて現金を生み出している点は評価できます。
市場価値に関してはPBRが2.28倍となっており、市場からの評価はそれなりにあることを示唆しています。ただし、将来的な成長や収益改善への期待が反映されている可能性も考えられます。
リスク面では高い負債水準と持続する赤字が挙げられます。一方で機会としては電子商取引市場の拡大や新規事業への進出による成長ポテンシャルがあります。
以上の分析結果を踏まえた上で投資判断を行う必要があります。
おわりに
投資は自己責任でお願いします。
以上です。