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日本の地理・地図オープンデータ完全ガイド ― 何が・どこに・どの形式で・どの条件で公開されているか

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0. はじめに

日本の地理・地図に関するデータは、国や研究機関が大量に公開しています。自治体の境界、標高、人口、降水、地質、土地の価格、3次元の都市モデルまで、プログラムから扱えるデータがそろっています。問題は「どこに何があるか」が分かりにくいことです。提供機関ごとにポータルが分かれ、データ形式も、利用条件も、更新のされ方もばらばらです。同じ「無料で使えるデータ」でも、商用利用の可否や出典の書き方がデータごとに違います。

この記事では、日本領域の地理・地図オープンデータについて、次の6点を機関とデータの単位で整理します。

観点 この記事で示すこと
何があるか 境界・標高・人口・降水・地質・価格など、目的別のデータの所在
どこにあるか 提供機関の公式ポータルと、各データの入手ページへのリンク
形式 GML、Shapefile、GeoJSON、GeoTIFF、タイル、APIなど、提供形式の実態
ライセンス 商用利用の可否、出典表記の書き方、個別の制限
更新頻度 年次更新か、随時更新か、リアルタイムか
取得方法 ダウンロードか、APIか、タイル配信か。毎回取得すべきか、手元に保存すべきか

この記事は長大なため、各章はそれだけで読めるように書かれています。全体を通読する必要はありません。関心のある章、必要な章だけを選んで読んでください。

最初に、利用条件についての注意を1つ置きます。政府系オープンデータの標準的な利用規約は、2025年から2026年にかけて移行期にあります。 従来の「政府標準利用規約(第2.0版)」から、新しい「公共データ利用規約(第1.0版)」(PDL1.0)への切り替えが機関ごとに進んでいる最中です。そのため、数年前に書かれた解説や、機関自身の古い説明資料に書かれた規約名が、現在の規約ページと食い違うことがあります。利用条件を確認するときは、解説記事ではなく、提供機関の現在の規約ページと、使いたいデータの個別ページを見ることが原則です。詳しくは「2. ライセンスの読み方」で説明します。

なお、データの件数や提供規模を示す数字は、時点によって変わるため「現時点で○○以上」という形で書きます。価格や日付など、制度として固定された事実はそのまま書きます。

1. 全体地図

1.1 提供機関の俯瞰

日本領域の地理・地図データの主な提供元は、次の機関です。1つの機関が1種類のデータだけを出しているわけではなく、たとえば国土交通省は、国土数値情報という大きなデータ群と、不動産価格のAPIと、3D都市モデルを、それぞれ別の窓口で提供しています。

提供機関 主な窓口 主に担うデータ
国土交通省(国土政策局) 国土数値情報ダウンロードサイト 行政区域、土地利用、施設、交通、災害関係など、政策用の地理データ全般
国土交通省 国土地理院 地理院地図、基盤地図情報ダウンロードサービス 地図そのもの(地理院タイル)、標高(数値標高モデル)、基準点、空中写真
国土交通省(不動産・都市) 不動産情報ライブラリ、PLATEAU 不動産取引価格・地価、3D都市モデル
産業技術総合研究所 地質調査総合センター(GSJ) 地質情報データベース、地質図Navi 地質図、活断層、火山、地下水、重力・磁気などの地球科学データ
宇宙航空研究開発機構(JAXA) G-Portal、JAXA Earth API 地球観測衛星のデータ。降水、標高、海面水温、土地被覆など
気象庁 気象庁ホームページ、防災情報XMLの配信 気象観測、降水、防災気象情報、過去の気象データ
総務省統計局・統計センター e-Stat(政府統計の総合窓口) 国勢調査をはじめとする政府統計、統計GIS、地域メッシュ統計
環境省・生物多様性センター 環境ジオポータル、生物多様性センター 植生図などの自然環境保全基礎調査、大気・水質の環境データ
海上保安庁 海しる(海洋状況表示システム) 海流・水温・海氷、漁業権・港湾などの海洋情報
農林水産省・林野庁 筆ポリゴン、eMAFF農地ナビ 農地の区画、森林の計画図・資源情報
デジタル庁 e-Govデータポータル、アドレス・ベース・レジストリ 行政データの横断検索、住所の基礎データ
研究機関・大学等 Geoshapeリポジトリ、ColBaseなど 歴史的な行政区域、文化財の所蔵品データなど
民間・コミュニティ OpenStreetMap、Overture Mapsなど 道路網と交差点、店舗などの地点情報、建物、人口グリッド

最後の行の民間・コミュニティのデータは、公的データを再配布しただけのものではなく、独自に集められたデータや、公的データを統合・変換して使う価値が高くなったものを、後の章で扱います。

1.2 データの5類型

機関の軸とは別に、データの性質で分けると全体は次の5類型になります。類型によって、形式と更新のされ方、そして「毎回取得するか、手元に保存するか」の判断が変わります。

類型 中身の例 主な提供元 更新の性格
境界・地形 自治体境界、住所、標高、地形 国土数値情報、国土地理院、JAXA 年次〜年数回の版更新。版を固定して保存する向き
観測・リアルタイム 降水、気温、河川の水位、防災情報 気象庁、JAXA、国土交通省 分単位〜時間単位。毎回取得が基本で、過去分が必要なら自分で蓄積する
統計 人口、世帯、事業所、土地の価格 e-Stat、不動産情報ライブラリ 調査周期(5年など)と公表の段階に従う。公表時点の版を保存する向き
地質・地下 地質図、活断層、地下水、ボーリング 産総研GSJ 版管理されるアーカイブ型。保存して使う向き
衛星・地球観測 降水マップ、土地被覆、海面水温、森林分布 JAXA プロダクトごとに日々追加。原データは保存、軽い形式は毎回取得も可能

この5類型に、道路・交通(公共交通のGTFS=バスや鉄道の標準データ形式や、道路網データ)のように横断的なものが重なります。以後の章は、まずライセンスの読み方を押さえ、次に境界・標高・地質・気象・衛星・統計・土地という順に、類型ごとの代表データを見ていきます。

1.3 入口に迷ったときの横断ポータル

「どの機関が出しているか分からない」という段階では、横断検索のポータルが使えます。

  • e-Govデータポータルは、行政機関が公開しているオープンデータを横断的に検索できるポータルです。以前は data.go.jp というドメインで「オープンデータカタログサイト」と呼ばれていましたが、2023年3月31日にリニューアルし、e-Govの機能の1つとして「データポータルサービス」という名称になりました。ここで見つけたデータも、実際の取得と利用条件の確認は、提供機関の元のページで行うのが原則です。ポータル側に一律のライセンスはありません。
  • G空間情報センターは、地理空間情報の流通の場で、PLATEAUの3D都市モデルや森林資源情報などの実際のダウンロード先になっています。
  • e-Gov APIカタログは、行政のAPIの一覧です。データのダウンロードページからは見つけにくい「API単体」の公式な登録場所として使えます。

2. ライセンスの読み方

地理・地図データを使うときの最大の落とし穴は、技術ではなく利用条件です。「オープンデータ」と銘打たれていても、条件は一様ではありません。この章では、政府系データに共通する規約の枠組み、機関ごとの現況、そして枠組みの外側にある例外(測量法、JAXAの独自規約など)を順に説明します。

2.1 3つの規約の関係:政府標準利用規約2.0、PDL1.0、CC BY 4.0

政府系のデータでよく出てくる規約は3つあります。

  • 政府標準利用規約(第2.0版):2015年12月24日に決められた、各府省のウェブサイトの利用ルールのひな形です。各府省がこのひな形を書き換えて自分の規約として掲げる方式でした。
  • 公共データ利用規約(第1.0版)、略称PDL1.0:2024年7月5日に定められた後継の枠組みです。国だけでなく地方公共団体などの公的機関が使える規約として設計され、本文は全機関共通のものを参照し、サイトごとに違う部分だけを「重要情報」という別文書に分ける方式になりました。デジタル庁は、新しく利用規約を適用する場合や、これまで政府標準利用規約やCC BY 4.0などを適用してきたサイトには、PDL1.0の利用を案内しています。
  • CC BY 4.0:クリエイティブ・コモンズの「表示」ライセンスです。出典を表示すれば、複製・改変・商用利用ができます。
観点 政府標準利用規約(第2.0版) PDL1.0
定められた時期 2015年12月24日決定 2024年7月5日制定
想定する適用者 各府省(ひな形を書き換えて適用) 国・地方公共団体などの公的機関(本文は共通のものを参照)
サイトごとの違いの扱い 規約自体が府省ごとに書き換えられる 違いは「重要情報」という別文書に分離
出典記載の公式例 提供者名とURLが中心 提供者名とURLに加え、「PDL1.0(規約本文のURL)」の併記が公式例として示される
CC BY 4.0との関係 互換の方向で設計 互換性があることが本文に明記され、CC BYに従って利用することもできる
以前の規約で使い始めた人 — 以前の政府標準利用規約に従って使い始めたコンテンツには、引き続きその条件が適用される

重要なのは、どちらの規約でも、実質的な自由度はほぼ同じだということです。どちらの規約でも、別のルールが適用されるものを除き、複製・公衆送信・翻訳・変形などの利用が自由で、商用利用も可能です。数値データや簡単な表・グラフは著作権の対象ではないため、規約の適用なしに自由に利用できることも、どちらにも明記されています。「PDL1.0になったから商用利用できるようになった」という理解は誤りで、商用利用は第2.0版の時点でも可能でした。変わったのは自由度ではなく、枠組みの作り方です。

もう1つ実務上の注意があります。データのページに「政府標準利用規約(第2.0版)」と書かれていても、それは古い規約の下で公開されているという事実を示すだけで、そのデータが使えないという意味ではありません。規約名を見て判断せず、各規約が実際に許している内容を読むことが大切です。

2.2 機関ごとの現況:移行はまだ途上

同じ政府系でも、規約の切り替え時期は機関によってずれています。代表的な機関の現況は次のとおりです。

機関・サービス 現在の原則 補足
国土数値情報 PDL1.0(2026年3月23日施行の利用規約) ただし個別ページの使用許諾条件が優先し、実際は複数の区分が混在する(2.3節)
国土地理院 PDL1.0(コンテンツ利用規約、2025年11月20日改正) 「特段の記載が無い限りPDL1.0」と明記。これに測量法の手続きが別に重なる(2.4節)
気象庁のウェブコンテンツ、環境省生物多様性センター PDL1.0 個別のデータには別の条件が付く場合がある
産総研 地質調査総合センター 政府標準利用規約(第2.0版)準拠、CC BY 4.0互換(利用について) Webからダウンロードする分はこの枠組み。印刷物・媒体版は別の扱い(2.6節)
e-Stat 政府標準利用規約(第2.0版)準拠、CC BY 4.0互換 APIで公開サービスを作る場合は、別途クレジット表示が必要(2.7節)
統計ダッシュボード、不動産情報ライブラリ PDL1.0 API利用時の指定文言のクレジットがある
海しる(海上保安庁) 原則PDL1.0 ただし商用利用の可否はコンテンツごとに異なり、提供機関への確認が必要と規約に明記されている
PLATEAU(3D都市モデル) データセットごとに異なる PDL1.0、CC BY 4.0、ODC BY、ODbLなどが混在し、各データセットの表示が正本
Geoshape(歴史的行政区域データセット) CC BY 4.0 指定のクレジット表記がある。元データである国土数値情報の規約も別途参照する形
ColBase(国立文化財機構) 政府標準利用規約(第2.0版)準拠、CC BY 4.0互換(利用規約、最終更新は2024年8月1日) 第三者が権利を持つコンテンツは、利用者の責任で権利確認が必要

この表から分かるのは、「政府のデータは全部同じライセンス」という前提が成り立たないことです。切り替え済みの機関と、まだ第2.0版の機関と、データセット単位で条件が違うサービスが、同時に存在しています。

2.3 ライセンスはデータセット単位で確認する:国土数値情報の例

「機関単位でなくデータセット単位で確認する」という原則が最もはっきり表れるのが、国土数値情報です。

国土数値情報のサイト全体の規約は、2026年3月23日からPDL1.0が原則になりました。しかし、個々のデータには個別ページの「使用許諾条件」が優先します。現時点で130件以上のデータが公開されていますが、その使用許諾条件は次の4区分に分かれています。

区分 適用される規約 商用利用
CC BY 4.0(オープンデータ) 政府標準利用規約準拠版の規約 可能
CC BY 4.0(一部制限) 個別ページの条件欄に書かれた条件が優先 条件による
商用可 旧国土情報利用約款準拠版の規約 可能(再配布を含む)
非商用 旧国土情報利用約款準拠版の規約 不可(再配布を除く非商用目的のみ)

分布としては、「非商用」が最も多く、全体の半分近くを占めます。つまり「国土数値情報は全部商用利用できる」という理解は誤りです。逆に「商用可」と「非商用」という言葉の意味も、旧来の規約の中で定義されています。「商用可」は出典などを表示すれば再配布を含む商用利用ができるもの、「非商用」は再配布を除く非商用目的のみができるものを指します。

また、使用許諾条件はデータの版によって異なることがあり、一覧ページに表示されるのは最新版の条件です。過去の版を使う場合は、その版の詳細ページで条件を確認する必要があります。データの出典の書き方は利用規約のページに記載例があります(2.7節)。

2.4 もう1つの層:測量法(国土地理院のデータ)

国土地理院のデータには、利用規約とは別に、測量法という法律の層が重なります。国土地理院が作る地図や標高データの多くは「基本測量成果」という位置づけで、その複製(測量法第29条)と使用(同第30条)には、原則として国土地理院の長の承認が必要です。承認手続きは測量成果の利用手続のページからオンラインで行え、手数料はかかりません。

ただし、あらゆる利用に承認が要るわけではありません。公式の案内で、出典の明示だけで利用できるとされている主なケースは次のとおりです。

承認が不要な主なケース 条件・注意
地理院タイルをウェブサイトやアプリでリアルタイムに読み込んで表示する 出典を記載し、タイル一覧ページへのリンクを付ける
書籍・パンフレット・ウェブサイトへ地図を挿入する 地図帳、折込み地図、地図が主コンテンツのサイトは除く
テレビ番組や動画での表示、組織内の内部利用、デザインとしての利用 外部へ公開・配布しない内部利用など、形態による
基本測量成果に該当しないコンテンツを使う ダウンロードした空中写真、ベクトルタイル、古地図など

逆に、承認が必要になりやすいのは次のようなケースです。

承認が必要になりやすいケース 該当する手続き
測量成果を複製したものを、GISに同梱して配布する 複製承認(第29条)
標高データで氾濫解析を行い、浸水想定の図を作る 使用承認(第30条)
ベクトルデータからラスター画像や紙の地図を作る 使用承認(第30条)

判断に迷う形態については、公式の「地図の利用手続ナビ」で利用形態を選んで確認するのが確実な経路です。ポイントは、PDL1.0が適用されることと、測量法の承認が不要であることは別の話だということです。国土地理院のデータを使うときは、規約と測量法の両方を確認します。

2.5 独自規約の世界:JAXAと有償の境界

宇宙航空研究開発機構(JAXA)の地球観測データは、政府系の共通規約ではなく、提供経路ごとの独自規約で運用されています。同じ衛星のデータでも、どの入口から取得するかで条件が変わります。

提供経路 規約 商用利用 主な条件
G-Portal経由の標準プロダクト G-Portal利用規約第7条 可能(制限なしと明記) クレジット表示。標準プロダクトにはDOI(デジタルオブジェクト識別子)が付与され、論文などではDOIの引用が求められる
EORCなどの研究データ(研究データ等の利用条件が適用されると明記されたもの) 研究データ等の利用条件 可能(利用料はかからない) 出所の表示に加えて、商用利用の場合は事前にJAXAへ連絡が必要
JAXA Earth API データごとに、STAC(カタログの標準仕様)上に示されるライセンス データによる 登録・APIキー・回数制限はない。公表時にはAPIを使って取得した旨の明記が求められる
だいち2号・だいち4号の高分解能シーン 販売事業者との契約 有償 原則としてシーン単位の販売。例外として、だいち2号のScanSARデータはG-Portalから無償で入手できる
Tellus(衛星データのプラットフォーム) データごとの条件 データによる 無償のデータでも「プラットフォームの環境内でのみ利用可」という条件が多く、データを持ち出しての複製や商用利用には別の契約が要る

政府系データとの決定的な違いは、研究データ等の利用条件にある「商用の場合は事前連絡」です。料金はかかりませんが、連絡なしで商用利用できるCC BYなどとは扱いが違います。逆に、G-Portal経由なら事前連絡の定めはなく、クレジット表示が中心条件です。JAXAのデータを使うときは、衛星の名前ではなく「どの経路で取得したか」を記録しておくことが、条件の取り違えを防ぎます。

なお、JAXA Earth APIで公開されるデータセットは現時点で100件以上あり、登録なしで使えます。ただしデータ本体のライセンスは一律ではなく、データセットごとにカタログ上で確認する形です。

2.6 その他の代表的な例外

共通の枠組みから外れる条件は、ほかにもあります。代表的なものを挙げます。

  • 産総研GSJの印刷物・媒体版:Webからダウンロードするデータは政府標準利用規約(第2.0版)準拠ですが、印刷出版物やCD/DVD出版物は扱いが分かれます。地質図幅などの図のシリーズはCC BY-ND(表示・改変禁止)、研究報告などの報告書はCC BYというように、出版物の種類で機械的に決まります。紙の地図を買ってスキャンするのと、同じ図をWebからダウンロードするのとでは、ライセンスが別になり得ます。
  • 環境省の自然環境データ:植生図のGISデータはPDL1.0の対象に含まれますが、国立公園・鳥獣保護区・自然環境保全地域といった区域系のShapefile(GISの標準的なデータ形式の1つ)は、規約の別紙でPDL1.0の対象外と明示されています。同じ提供元のデータでも、対象かどうかがデータで分かれます。
  • そらまめくん(大気汚染の常時監視データ):著作権が環境省だけでなく、測定する自治体や国立環境研究所にも分散しています。国の測定局以外のデータは、各自治体への照会が必要になる場合があります。「出典を書けば自由に使える」とはならない代表例です。
  • 公共交通オープンデータセンター(ODPT):基本ライセンスでは営利・非営利を問わず利用できますが、データの再配布や、第三者が再利用できる形での公開には、センターの事前の書面承認が必要です。再配布まで自由なCC BY 4.0とは性質が異なります。
  • 活断層データベースの一部データ:2016年の熊本地震に関するデータなど、一部には商用利用に申請が要る条件が上乗せされています。
  • 第三者の権利:どの規約にも共通する注意として、コンテンツの中に第三者が権利を持つものが含まれる場合、その部分は規約の対象外で、権利者への確認が利用者の責任になります。たとえばColBaseでは、第三者の権利があるコンテンツは明示されていない場合もあるため、利用者側で確認するよう求められています。

2.7 出典表記の実例

出典の書き方は、サービスごとに公式の記載例が用意されています。文言を使い回さず、使うデータの規約にある例に従うのが確実です。代表的なものを挙げます。

サービス 出典・クレジットの記載例
国土数値情報 「出典:国土交通省国土数値情報ダウンロードサイト(当該ページのURL)」。加工した場合は「『国土数値情報(○○データ)』(国土交通省)(当該ページのURL)をもとに○○株式会社作成」の形
国土地理院 「出典:国土地理院ウェブサイト(当該ページのURL)」。加工した場合は「『○○データ』(国土地理院)(当該ページのURL)をもとに○○株式会社作成」の形。測量法の承認を得た場合は承認番号と出所明示の文言が必要
産総研GSJ(シームレス地質図V2) 「産総研地質調査総合センター,20万分の1日本シームレス地質図V2,オリジナル版(地質図更新日:○年○月○日),https://gbank.gsj.jp/seamless/」のように、版の種類と地質図の更新日まで含める形が[公式の例](https://gbank.gsj.jp/seamless/agreement.html)として示されている
e-Stat 「出典:政府統計の総合窓口(e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/)」。APIを使う公開サービスでは、[クレジット表示のページ](https://www.e-stat.go.jp/api/api-info/credit)が定めるクレジットが別途必要
統計ダッシュボード 「出典:統計ダッシュボード(https://dashboard.e-stat.go.jp/)」。APIで作ったサービスには「このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません」という指定文言の表示が求められる
不動産情報ライブラリ APIで作ったサービスには「このサービスは、国土交通省の不動産情報ライブラリのAPI機能を使用していますが、提供情報の最新性、正確性、完全性等が保証されたものではありません」という指定文言の表示が利用規約で求められる
海しるAPI 「このサービスは、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成しているが、サービスの内容は海上保安庁によって保証されたものではない」という明示が求められる
Geoshape 「『歴史的行政区域データセットβ版』(CODH作成) doi:10.20676/00000447」という指定のクレジット表記
JAXA(G-Portal) データごとに定められたクレジット(例:英語のクレジット文)と、標準プロダクトのDOI。研究データ等の利用条件が適用されるデータでは、JAXAが配布者であることが分かる表示

出典表示には、大きく分けて2種類あります。1つは「データは○○が作った」という出所の表示、もう1つはAPIで作ったサービスに求められる「内容は提供機関が保証したものではない」という切り分けの表示です。後者は出典とは別に求められることがあるので、APIの利用規約ではクレジットの条項まで読む必要があります。

最後に、この章の要点をまとめます。

  • 政府系の標準規約は、政府標準利用規約(第2.0版)からPDL1.0への移行期にあり、機関ごとに時期がずれています
  • どちらの規約でも商用利用は可能で、自由度の実質はほぼ同じです。違いは枠組みの作り方にあります
  • ライセンスの確認は機関単位ではなく、データセット単位で行います。国土数値情報のように、同じサイトの中でも商用可と非商用が混在します
  • 国土地理院のデータには測量法、JAXAのデータには経路ごとの独自規約という、共通枠組みの外側の層があります
  • 出典とクレジットの文言はサービスごとに決まっているので、使うデータの規約にある記載例に従うのが原則です

3. 境界・地名・住所

行政境界、地名、住所まわりのデータは、用途によって供給元が分かれます。市区町村の境界なら国土交通省の国土数値情報「行政区域」が第一候補で、より高精度な境界が必要なら国土地理院の基盤地図情報に当たります。過去の市区町村境界は Geoshape(歴史的行政区域データセット)が担い、住所の正規化・突合にはデジタル庁のアドレス・ベース・レジストリが整備されつつあります。本章ではこの4系統と、それらを束ねる国土数値情報全体の歩き方をまとめます。

3.1 国土数値情報ダウンロードサイト ― 全体の構成と規約

国土数値情報は、国土交通省が無償で公開する GIS データの総称で、ダウンロードサイト(https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/)からデータセット単位で取得します。整備データ一覧に載るデータセットは現時点で130件以上あり、公式分類は大分類5(国土(水・土地)、政策区域、施設、交通、各種統計)×小分類14で構成されます。各データセットには識別子(行政区域なら N03、鉄道なら N02 など)が振られ、詳細ページに内容・形式・データ基準年月日・使用許諾条件が載ります。

大分類 小分類 内容の例
1. 国土(水・土地) 水域/地形/土地利用/地価 河川、海岸線、湖沼、ダム、標高・傾斜度メッシュ、土地利用メッシュ、地価公示、都道府県地価調査
2. 政策区域 行政地域/都市計画決定情報/大都市圏・条件不利地域/災害・防災 行政区域、用途地域、小学校区・中学校区、過疎地域、豪雪地帯、洪水浸水想定区域、土砂災害警戒区域、津波浸水想定
3. 施設 施設/地域資源・観光/保護保全 市区町村役場、学校、医療機関、警察署、消防署、道の駅、観光資源、世界文化遺産、自然公園地域、鳥獣保護区
4. 交通 交通/パーソントリップ 道路、鉄道、バス停留所・バスルート、空港、港湾、駅別乗降客数、パーソントリップの発生・集中量と OD 量
5. 各種統計 各種統計 メッシュ別将来推計人口(1km/500m/250m、推計の版が複数)

形式の実態は、GML(JPGIS 準拠の XML)+シェープファイルが最も多く、GeoJSON まで付くものが約3分の1強、シェープファイルのみ、CSV 付き(地価公示・都道府県地価調査)、GeoTIFF(土地利用細分メッシュのラスタ版)が続きます。GML の準拠表記は整備世代によって「JPGIS2.1準拠」「JPGIS2014準拠」「JPGISに準拠した符号化」などと揺れるので、詳細ページの表記をそのまま記録しておくのがよいです。メタデータは JPM2.0 形式で添付されます。現行の JPGIS2.1 系では毎年20データ程度が新規公開・更新されており、旧形式の JPGIS1.0 系は更新を終了しています。

利用条件は原則と例外の二層構造になっています。サイトの利用規約(https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html)は2026年3月23日施行で、原則として公共データ利用規約(第1.0版)(PDL1.0)が適用され、出典記載例は「出典:国土交通省国土数値情報ダウンロードサイト(当該ページのURL)」です。ただし個別ページの「使用許諾条件」表示があるデータはそちらが優先します。表示は4種類あり、現行データの内訳は非商用が最も多く、CC BY 4.0、商用可、CC BY 4.0(一部制限)が続きます。

表示 適用される規約 商用利用
CC BY 4.0 政府標準利用規約準拠版(CC BY 4.0 と互換) 可(出典記載が必要)
CC BY 4.0(一部制限) 個別ページの条件欄が優先 個別ページで確認
商用可 旧国土情報利用約款準拠版 可(再配布を含む)
非商用 旧国土情報利用約款準拠版 不可(再配布を除く非商用利用のみ。ただし GIS の空間演算の結果などデータベースそのものでない成果物は、出典・加工者名の明示で利用できる)

現行データの約半数は「非商用」であり、商用利用の可否はデータセット単位で必ず確認が必要です。一覧の表示は最新版のもので、過去年版では条件が異なることがあるため、使う版の詳細ページの条件欄を見てください。

更新頻度をデータセット単位で一覧にした公式資料はありません。頻度が明記されているのは地価公示(各年3月公開)、都道府県地価調査(各年9月公開)、街区レベル位置参照情報(毎年1回)で、そのほかは年度ごとに公表される「公開・整備予定」の通知で当該年度分を確認するのが公式の方法です。令和8年度の予定では、道路が「30年ぶりに更新整備」とされ、洪水浸水想定区域(河川単位)は2026年11月にも追加分が公開される予定で、地価公示は2027年3月、土地利用は AI による衛星画像判読を用いた新たな整備手法で令和9年度以降の更新に向けて整備が始まっています。なお新規データセット「0次谷等AI抽出情報」はトップページの一覧に CC BY 4.0・ポリゴンとして掲載されていますが、詳細ページは設置されていません。

旧約款準拠版には適用限界も明記されています。データは2万5千分1地形図の基図から座標を取得したもので空間的誤差を持ち、公表までに1〜5年程度のタイムラグがあり得ること、住所が原典の場合は代表点が街区・大字レベルで数100メートル程度の公差を持ち得ること、ナビゲーションや公共測量のような高精度業務・各種証明への使用は想定されていないことが、第2条に書かれています。

プログラムから取得したい場合の公式経路はダウンロードサイトではなく、国土交通データプラットフォーム(https://www.mlit-data.jp)の利用者 API です。2023年9月から API が提供され、国土数値情報も連携対象に含まれます。ダウンロードサイト自体にデータ取得 API の案内はありません。

3.2 主要データセットの個別解説

行政区域(N03)

全国の行政界(都道府県・市区町村の境界)をポリゴンで提供する、国土数値情報の代表格です。属性は都道府県名、北海道の振興局名、郡名、市区町村名、政令指定都市の行政区名、全国地方公共団体コードです。最新版は2026年版で、基準日は2026年1月1日です。形式は GML(JPGIS2014準拠)/シェープファイル/GeoJSON で、全国・地方・都道府県の単位でダウンロードできます。使用許諾条件は CC BY 4.0 です。座標系は詳細ページに世界測地系(JGD2011)/(B, L)と記載されます。市区町村合併等で毎年変わるため、利用時点の最新版を取り直すのが安全です。

同じ「行政地域」の小分類には、DID 人口集中地区(A16、国勢調査の基本単位区から設定)、小学校区(A27)と中学校区(A32、市区町村の教育委員会等が指定する通学区域、いずれも CC BY 4.0(一部制限))、医療圏(A38)など、制度上の区域をポリゴン化したデータが並びます。都市計画決定情報の小分類では用途地域(A29、用途地域分類・建ぺい率・容積率の属性付き)、都市計画決定情報(A55)、立地適正化計画区域(A50)、都市公園(P13)が代表的です。

土地利用(L03 系)

土地利用は解像度と対象範囲の異なる5系統があります。いずれも CC BY 4.0 が中心で、最新版は2021年度版、系列は1976年度まで遡れるものがあるため、土地利用の時系列比較に使えます。

データセット 識別子 解像度・範囲 形式 系列
土地利用3次メッシュ L03-a 1kmメッシュ、全国。利用区分ごとの面積 GML/シェープ/GeoJSON 1976〜2021年度
土地利用細分メッシュ L03-b 100mメッシュ、全国。利用区分 GML/シェープ 1976〜2021年度
土地利用細分メッシュ(ラスタ版) L03-b_r 100mメッシュ、全国 GeoTIFF 2014年度のみ(商用可)
都市地域土地利用細分メッシュ L03-b-u 100mメッシュ、高層建物・低層建物(密集地)など都市向けの細かい区分 GML/シェープ/GeoJSON 2009〜2021年度
土地利用詳細メッシュ L03-b-c 50mメッシュ、三大都市圏のみ GML/シェープ/GeoJSON 2021年度

利用区分は田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等で、整備年度により区分が異なる点に注意してください。同じ小分類には森林地域(A13)、農業地域(A12、いずれも CC BY 4.0(一部制限))、国有林野(A45、林野庁の国有林 GIS が原典、2024年版)も入ります。

地価公示(L01)と都道府県地価調査(L02)

地価は国土数値情報の中で更新サイクルが最もはっきりしたデータです。地価公示は地価公示法に基づく各年1月1日時点の標準地の点データで、公示価格、利用現況、用途地域、地積等の属性を持ちます。各年3月に公開されます。都道府県地価調査は各年7月1日時点の基準地で、各年9月に公開されます。どちらも GML/シェープファイル/GeoJSON/CSV の4形式で、全国・地方・都道府県単位で取得でき、CC BY 4.0 です(地価公示は2019年以降、地価調査は2018年以降の版が CC BY 4.0 です)。

浸水想定・災害系(政策区域「災害・防災」)

災害・防災の小分類には浸水想定と指定区域のデータが集まっています。ハザードマップ的な利用の中核になります。

データセット 識別子 内容 最新版 条件
洪水浸水想定区域(河川単位) A31a 河川管理者提供の浸水想定区域図を、計画規模・想定最大規模・浸水継続時間・家屋倒壊等氾濫想定区域のカテゴリ別に、浸水深ごとのポリゴン化。提供単位は地方整備局・都道府県 2025年度版 CC BY 4.0
洪水浸水想定区域(1次メッシュ単位) A31b 同内容を1次メッシュ単位で切り出したもの 2025年度版 CC BY 4.0
多段階浸水想定 A53 想定最大規模だけでなく、1/10〜計画規模までの降雨規模ごとに作った浸水想定 2025年度版 CC BY 4.0
雨水出水(内水)浸水想定区域 A51 下水道等の排水能力を超える雨による内水の浸水域と浸水深。自治体単位 2025年度版 CC BY 4.0
津波浸水想定 A40 想定する津波の浸水域と最大浸水深の区分。都道府県別 2024年度版 CC BY 4.0(一部制限)
高潮浸水想定区域 A49 高潮の浸水域と浸水深の区分。都道府県別 2024年度版 CC BY 4.0(一部制限)
土砂災害警戒区域 A33 都道府県が指定する警戒区域の範囲・種別・名称。基準日2025年8月1日 2025年度版 CC BY 4.0(一部制限)
地すべり防止区域/急傾斜地崩壊危険区域/砂防指定地/災害危険区域 A46/A47/A52/A48 法令に基づく指定区域のポリゴン 2021〜2023年版 A52 は CC BY 4.0、ほかは CC BY 4.0(一部制限)
避難施設 P20 地域防災計画に示される避難施設の点データ 基準年の明記なし 非商用

「(一部制限)」のデータは、個別ページの条件欄が優先します。浸水想定系は原典が河川管理者や自治体であり、指定・想定の前提(どの規模の降雨を想定したか)がデータごとに異なるため、複数データセットを重ねる際は前提条件をそろえて読む必要があります。

3.3 基盤地図情報の行政区画と数値地図(国土基本情報)

国土地理院の基盤地図情報(基本項目)は、行政区画の境界線及び代表点を含む10項目(測量の基準点、海岸線、行政区画の境界線及び代表点、道路縁、軌道の中心線、標高点、水涯線、建築物の外周線、町・字の境界線及び代表点、街区の境界線及び代表点)を JPGIS(GML)形式で提供するもので、2次メッシュ単位で、年4回(1月・4月・7月・10月)更新されます。ダウンロードサービス(https://service.gsi.go.jp/kiban/app)は利用者登録制(無料)で、まとめてダウンロードは上限2GB、リンクがメールで送られます。無償のビューア FGDV(Windows版のみ)でシェープ形式等へ変換できます。国土数値情報の行政区域(N03)が「市区町村の境界を手軽に使う」用途の第一候補であるのに対し、基盤地図情報は町・字や街区の境界まで含む一次情報源です。ただし基盤地図情報は基本測量成果であり、測量法に基づく複製・使用の承認が必要になる場合がある点が N03 と大きく違います。

電子国土基本図(地名情報)は、地図に表示される地名(居住地名・自然地名・公共施設・信号交差点)のデータで、ファイル仕様書には「名称のよみ」「名称のローマ字」「別称のよみ」等の属性が定義されています。ただし地名情報の単体販売・単体無償ダウンロードは公式の提供体系にはなく、数値地図(国土基本情報)の構成要素として地図情報等と一体で提供されます。数値地図(国土基本情報)は有償の刊行データで、形式は GML またはシェープファイル、提供単位は2次メッシュ、オンライン提供は1図葉483円(税込)、DVD版(都道府県単位)は1枚7,857円(税込)、購入窓口は日本地図センターです。20万分1版も同じ体系で、オンライン提供のみ1図葉483円です。

無償で単体入手できる例外が、電子国土基本図(地名情報)の「住居表示住所」です。住居表示実施地区の基礎番号(フロンテージ番号)を点データ化したもので、専用の閲覧・ダウンロードサービスがあります。形式は CSV(UTF-8、ヘッダ行あり、ダブルクォートなし)で、属性は市区町村コード・町名・街区符号・基礎番号・取得精度等です。ただし基本測量成果であり、利用形態によっては複製・使用承認が必要になる場合があります。地名の「よみ」を機械判読可能な形で使う経路としては、このほか第5章のベクトルタイルの地名情報レイヤーがあります。

なお、国土地理院が実施した航空レーザ測量の点群データも有償刊行物として提供されています。地表面のほか建物・植生等を含む各点が緯度・経度・高さ・色情報・反射強度・簡易分類を持ち、取得密度は1m²あたり4点以上、高さ精度は RMS 誤差25cm以内です。形式は LAZ(LAS 1.2 を圧縮)、提供は2次メッシュ単位の受注生産で1単位13,900円(税込、USBメモリ)、窓口は日本地図センターです。刊行範囲は順次拡大中です。

3.4 位置参照情報 ― 住所に緯度経度を付けるための表

位置参照情報は、住所文字列に緯度経度を対応付けるための代表点データで、国土数値情報と同じダウンロードサイトの枠組みで提供されます(概要: https://nlftp.mlit.go.jp/isj/index.html)。利用条件は位置参照情報利用約款が別途適用されます。

種類 対象範囲 内容 更新
街区レベル位置参照情報 都市計画区域相当範囲 街区(「○○町△丁目□番」)の代表点の緯度経度と平面直角座標 平成15年度より毎年1回
大字・町丁目レベル位置参照情報 全国(街区レベルの未整備地域を含む) 大字・町丁目の住所代表点の位置情報 平成21年度以降、更新を継続(毎年1回とは明記されていない)

住所を含む表や台帳を GIS に載せる際の標準的なジオコーディング(住所から座標への変換)素材が街区レベルで、街区まで整備されていない地域を大字・町丁目レベルが補完する、という役割分担です。

3.5 Geoshape ― 過去の市区町村境界(歴史的行政区域データセットβ版)

現在の境界ではなく、廃止・合併された市区町村を含む過去の境界が必要な場合は、ROIS-DS 人文学オープンデータ共同利用センター(CODH、国立情報学研究所)の歴史的行政区域データセットβ版(Geoshape リポジトリ、https://geoshape.ex.nii.ac.jp/city/)が対象になります。対象は1889年(市制・町村制施行)以降の市区町村で、消滅した市区町村にも Geoshape City ID と代表点(役場・公的施設・郵便局等の位置、なければ重心)が付与されています。

ポリゴンの原典は、国土数値情報「行政区域データ」の1920年〜2023年分と、筑波大学「行政界変遷データベース」の1889年〜1968年分です。明治期の地図をなぞったデータではなく、近代以降の行政資料に基づく境界の統合であり、年代ごとに原典が異なるため、1985年以前と1995年以降では境界の性格が異なる旨が公式に注意されています。1889年以前との連続性の確認に使う『日本歴史地名大系』行政地名変遷データセットはポリゴンを提供していません。β版である理由も、過去の行政区域は記録が不確かな部分が多く「昔の地図を確認する際の補助データ」という位置づけであるため、と公式に説明されています。

形式は GeoJSON または TopoJSON のみで、シェープファイルは使いません(テキスト形式で Web アプリから使いやすいため、と理由も公式に説明されています)。コロプレス(塗り分け地図)用データは TopoJSON のみで解像度5段階(1段階落とすごとにデータ量は概ね5分の1)があり、ベクトルタイル版もあります。ライセンスは CC BY 4.0 で、クレジット表記は『歴史的行政区域データセットβ版』(CODH作成) doi:10.20676/00000447 と指定されています。ただし原典である国土数値情報「行政区域データ」の利用規約も別途参照する二重の出典関係になっています。更新は年次データの追加と不具合修正が不定期に行われる形で、定期更新の公式宣言はありません。歴史データは版固定が前提になるため、使う年次のファイルを保存し、DOI 付きクレジットと取得日を記録する運用が向きます。

3.6 アドレス・ベース・レジストリ ― 住所の基盤データ

アドレス・ベース・レジストリはデジタル庁が整備する住所・所在地のベースレジストリで、法律上の正式名称は「公的基礎情報データベース」です。背景には、住居表示法と不動産登記法の二制度が併存し行政の一元管理がないため、住所の表記揺れや重複整備が生じてきたという構造的な課題があり、電子国土基本図(地名情報)、位置参照情報、登記所備付地図データ等の行政保有データを用いて整備されています。

整備済みの範囲は都道府県→市区町村→町字までの文字情報で、2025年6月に自治体の確認を経た町字データが公開され、以降は自治体から更新情報を随時収集して最新に保つ方針が示されています。町字の地図情報と、地番・住居表示の文字・地図情報は整備方針を検討中であり、現在公開分は試験公開版である点に公式の注意があります。

形式は CSV で、キーは町字 ID です。町字 ID は地方公共団体の基幹業務システム標準仕様でも参照される識別子として位置づけられています。住所正規化・ジオコーディングツール「ABRジオコーダー」がオープンソースとして GitHub で公開されています。利用規約は、特記がない限り PDL1.0 が適用され出典の記載例が示されていますが、地番マスターおよび地番マスター位置参照については法務省の「登記所備付地図データ利用規約(G空間情報センター)」が別途適用されます。

実務上の注意として、2027年1月下旬のシステム更改に伴い町字データの CSV フォーマットが変更される予定です(事前案内は2026年11月13日付、詳細は2026年12月頃掲載予定)。取り込み処理はフォーマットが変わる前提で作り、変更案内の確定を待ってから固定化するのが安全です。

4. 標高・地形

標高データの入口は3つあります。解析の原データとして使う国土地理院の基盤地図情報 DEM、Web 上でそのまま値が読める標高タイル、そして全球カバレッジの JAXA の AW3D30 です。さらに2025年4月には標高の基準そのものが「測地成果2024」に改定されたため、標高を扱う成果物ではデータの版と基準の対応を記録することが欠かせません。

4.1 基盤地図情報 DEM ― 全6種

基盤地図情報の数値標高モデル(DEM)は、格子間隔と作成方法の組み合わせで次の6種に分かれます。標高値の基準は、一部の離島を除き T.P.(東京湾平均海面)です。

データ ID 格子間隔 基となる測量 高さ精度(RMS 誤差) 整備範囲 ファイル単位
DEM1A 約1m 航空レーザ測量 0.3m以内(格子内に計測点がない場合は2.0m以内) 全国ではない(提供範囲は地理院地図で確認) 3次メッシュ
DEM5A 約5m 航空レーザ測量 0.3m以内 同上 3次メッシュ
DEM5B 約5m 写真測量(地上画素寸法20cm) 0.7m以内 都市域周辺等 3次メッシュ
DEM5C 約5m 写真測量(地上画素寸法40cm) 1.4m以内 一部の島嶼部等 3次メッシュ
DEM10A 約10m 火山基本図の等高線 2.5m以内 主な火山のうち26火山 2次メッシュ
DEM10B 約10m 2万5千分1地形図の等高線 5.0m以内 日本全域 2次メッシュ

ファイル名に作成方法が現れます(例: FG-GML-pppp-qq-DEM5A.zip)。有効桁は DEM1A・DEM5A が概ね小数第2位(0.01m単位)まで、それ以外は0.1m単位が有効値で小数第2位は参考値です。水面の標高値は参考値で精度評価の対象外といった留意事項もあります。

形式は JPGIS(GML)で、基本項目と同じダウンロードサービス(https://service.gsi.go.jp/kiban/app)からメッシュ単位または地方区分単位で取得します。決定的な性質として、**DEM は最新版のみの提供で、過去に提供したデータはダウンロードできません**。定期更新頻度の公式明記はなく、更新状況はダウンロードデータの更新情報に随時掲載される形です。過去版が再取得できない以上、取得した版は作成年月とともにローカルに保存しておかないと再現性が消えます。2025年の標高成果改定に対応する「基盤地図情報等パラメータ補正ツール」も配布されており、補正パラメータで改定後 DEM への補正と改定前への逆補正ができます(適用対象は DEM1A・DEM5A・DEM5B・DEM5C)。なお DEM は基本測量成果であり、DEM を使った氾濫解析に浸水想定範囲を付加するような利用は、測量法の使用承認の対象例として公式の事例集に挙げられています。

広域を扱う場合は次節の標高タイルで足りることが多く、JPGIS(GML)の DEM は解析の原データが必要なときだけ取得するのが現実的です。

4.2 標高タイル ― PNG の画素値から標高を復号する

標高タイルは、基盤地図情報 DEM を地図タイルと同一のタイル座標・ピクセル座標に整備した「数値タイル」で、画像ではなく標高値そのものを運ぶ点が特徴です。詳細仕様は https://maps.gsi.go.jp/development/demtile.html にあります。

配信は2形式あります。テキスト形式は1行にカンマ区切りで256個の標高値、256行で1タイル(標高のない画素は「e」、小数第2位まで、1タイル約450KB)ですが、テキスト形式は2024年10月より更新が停止していますため、現行の利用は PNG 形式が前提になります。

PNG 形式は24ビットカラー PNG(256×256ピクセル、1タイル約100KB)で、画素の RGB 値から標高値 h(m)を次の式で復元します。

x = 2^16 × R + 2^8 × G + B
x < 2^23 のとき  h = x × u
x = 2^23 のとき  h = NA(無効値)
x > 2^23 のとき  h = (x − 2^24) × u
u = 0.01(標高分解能、単位 m)

無効値は (R, G, B) = (128, 0, 0) で、これは x = 2^23 に対応します。負の標高は x を 2^24 からのオフセットとして符号化する方式です。

データ ID 元データ 最大ズームレベル
dem1a_png DEM1A 17
dem5a_png/dem5b_png/dem5c_png DEM5A/DEM5B/DEM5C 15
dem_png DEM10B 14
demgm_png 地球地図全球版標高第2版 8

精度の順は DEM1A > DEM5A > DEM5B > DEM5C > DEM10B > 地球地図全球版です。値の作り方にも注意が要ります。最大ズームレベルのタイルは、元 DEM の標高点のうちピクセル中心に最も近い4点の値を線形的に平滑化して算出し、それより小さいズームレベルは1つ大きいズームレベルの4点平均で作られます。このため標高タイルの値は元 DEM・測定値と完全には一致せず、切土・盛土のような局所的に起伏の激しい場所では差が出やすくなります。地表面の測定値ベースであり、建物・高架橋等の構造物の高さは反映しません。標高タイルはタイル一覧上「出典記載のみで利用可」の区分に置かれていますが、原データの基盤地図情報 DEM 自体は基本測量成果である点は 4.1 のとおりです。更新は元 DEM の更新に連動します。

このほか、湖沼については湖水深タイル(lakedepth、各湖沼の基準水面からの深さ)と基準水面標高タイル(lakedepth_standard)がズームレベル14で提供されています。

4.3 地形表現タイル群 ― 標高を「見える形」にした画像タイル

標高タイルから作られた画像タイル群は、地形の把握や背景地図としてそのまま使えます。いずれもデータソースは標高タイル(または基盤地図情報 DEM)であり、出典記載のみで利用できる区分に置かれています(色別標高図は海域部の出所明示が追加で必要です)。

名称 データ ID ズームレベル 備考
色別標高図 relief 5〜15 段彩陰影図。利用時は「海域部は海上保安庁海洋情報部の資料を使用して作成」の文言も合わせて明示する
陰影起伏図 hillshademap 2〜16 データソースは標高タイル
陰影起伏図(全球版) earthhillshade 0〜8 地球地図全球版標高第2版から算出
傾斜量図 slopemap 3〜15 データソースは標高タイル(DEM5A/5B/10B)
全国傾斜量区分図(雪崩関連) slopezone1map 3〜15 利用上の留意事項 PDF あり
赤色立体地図 sekishoku 2〜14 データソースは DEM10B。微地形の把握向け
アナグリフ anaglyphmap_color/anaglyphmap_gray 2〜16 赤青メガネで立体視する表現。データソースは標高タイル
デジタル標高地形図 技術資料番号がそのままデータ ID 11〜14等 技術資料のため、出典記載に加えて技術資料番号の記載で利用可(基本測量成果ではない)

土地の成り立ちを見るタイルとしては、数値地図25000(土地条件)(lcm25k_2012)、土地条件図(初期整備版)(lcm25k)、治水地形分類図(lcmfc2)、明治期の低湿地(swale)、活断層図(都市圏活断層図)(afm、引用時は調査者名を明記)なども常設されています。

4.4 AW3D30 ― JAXA の全球30m DSM

国土地理院の DEM がカバーしない場面や、海外を含む広域を同じ仕様で扱いたい場合に使うのが、JAXA の ALOS 全球数値地表モデル「AW3D30」です。地球観測衛星「だいち」(ALOS)搭載の光学センサ PRISM の立体視から作られた全球の DSM(数値地表モデル)で、建物・樹木の上面を含む「地表モデル」であり、地表面だけを表す DEM とは異なります。水平分解能は約30m(基本は緯度経度1秒)、配布単位は緯度1度×経度1度のタイルで、形式は GeoTIFF です。1タイルには DSM 本体のほか、マスク情報(MSK)、処理シーンのスタック数(STK)、品質評価情報(QAI)等のファイルが含まれます。

取得経路は2つあります。EORC のダウンロードページ(https://www.eorc.jaxa.jp/ALOS/en/aw3d30/data/index.htm)はユーザ登録制(G-Portal のアカウントとは別)で、JAXA Earth API 経由なら登録不要で COG として部分取得できます。ここで注意すべきはバージョンで、EORC ページで案内される最新は Version 3.2/3.1、JAXA Earth API に載るのは Version 4.1(2024年4月リリース)と、取得経路でバージョンが異なります。観測は終了しておりデータは静的で、更新は欠損補完等のバージョンアップのみであるため、日本全域のタイルを一度取得してローカルに保存する運用が向きます。その際はバージョンと取得経路を必ず記録してください。利用は商用・非商用を問わず無償ですが、研究データ等の利用条件に基づき商用の場合は事前連絡が要ると読むのが安全で、データセットをそのまま利用した画像を公表する場合は画像中に「©JAXA」の表示が求められます。高さの基準とジオイドの扱いは洪水・傾斜等の解析結果を左右するため、公式のプロダクト説明書を併読してください。なお高分解能な有償版の AW3D が別途存在し、30m 版の無償条件をそちらに広げて解釈してはいけません。

4.5 測地成果2024とジオイド2024 ― 2025年4月の標高成果改定

2025年4月1日、電子基準点・三角点・水準点等の標高成果が「測地成果2024」に改定されました。背景は、長年の地殻変動による現況とのズレと、水準測量の距離に応じた誤差の累積(日本水準原点から離れるほど誤差が大きい)を解消するためで、標高体系の基盤が水準測量から衛星測位+ジオイド・モデルへ移行しました。改定量は最大で北海道道東において約−40cm 程度です。

利用者が押さえるべき点は次のとおりです。

  • 変わったのは標高値のみで、緯度経度・平面直角座標に変更はありません。今回の改定の実体は水平位置の座標値の改定ではなく、標高(高さ)体系の移行です。日本水準原点の標高24.3900mも不変です。
  • 新しいジオイド・モデルは「ジオイド2024 日本とその周辺」(JPGEO2024)で、航空重力・地上重力・船上重力・海底重力・衛星重力データ等から構築され、東京湾平均海面に一致します。沖縄島と一部の離島(吐噶喇列島以南、八丈島以南等)では、ジオイド高に基準面補正パラメータ(Hrefconv2024)を加えた値をジオイド高とする定義が導入されました。
  • 組合せの原則として、2025年3月31日までは「測地成果2011=日本のジオイド2011」、2025年4月1日以降は「測地成果2024=ジオイド2024 日本とその周辺」を、必ず対応する組合せで使います。
  • 標高タイルは2026年3月31日に測地成果2024へ更新済みです。一方、地理院タイルの仕様ページの測地系表記は現行も「世界測地系(JGD2011)」のままで、変更予定の告知はありません(タイル座標系自体に変更はありません)。

ジオイド・モデル自体は基盤地図情報としてダウンロードでき、形式は2種類あります。ISG 形式(ファイル名 JPGEO2024.isg、約2kmグリッド。2025年4月1日以降、国土地理院独自形式から国際共通の ISG 形式に変更)と、GML 形式(約250mメッシュ、1次メッシュ単位)です。基準面補正パラメータ(Hrefconv2024.isg)と、両者を統合したファイルも提供されます。任意地点のジオイド高は「ジオイド高計算サービス」でも求められます。旧データとの間には標高補正が必要になる場面があり、公式の補正ツールと水準点標高補正パラメータが提供されています。

実務上の帰結は明確で、標高を扱う成果物では「測地成果2011ベースか2024ベースか」を必ず明記し、混在させないことです。過去に保存した DEM や標高タイルのキャッシュを2024ベースのデータと単純に差し替えると、最大で数十cmの系統的な段差が生じ得るため、補正ツールでの変換か、版を分けた保管が必要になります。ジオイド・モデルは版の同一性が成果の同一性を決めるデータであり、JPGEO2024.isg を成果とセットで保管するのが原則です。

5. 地図タイルとベクトルタイル

電子地図の配信の標準形がタイルです。国土地理院の「地理院タイル」は、背景地図から空中写真、標高、災害情報までを同じ URL の形で配信する仕組みで、日本の地図データ利用の中心にあります。本章ではタイルの仕様と常設タイルの歩き方、ベクトルタイルの2系統、災害・ハザード系タイルへの接続をまとめます。

5.1 地理院タイルの仕様と3つの区分

地理院タイルは XYZ 方式(あらかじめタイル状に分割したデータを配信する方式で、WMS ではありません)で配信されます。

  • URL の原則形: https://cyberjapandata.gsi.go.jp/xyz/{t}/{z}/{x}/{y}.{ext}({t} はデータ ID、{z} はズームレベル、{x}/{y} はタイル座標、{ext} は拡張子)
  • タイルサイズ: 256×256ピクセルで統一
  • 投影: Web メルカトル。北緯・南緯約85.0511度以上は除外されます。ズームレベル0は地球全体を1枚で表し、1上がるごとに縦横2分割されます
  • 拡張子はタイルにより png/jpg/txt/geojson/pbf(ベクトルタイル)
  • タイル一覧: https://maps.gsi.go.jp/development/ichiran.html / 仕様: https://maps.gsi.go.jp/development/siyou.html

利用条件はタイルの区分で決まります。一覧ページの分類は次の3区分で、区分ごとに扱いが違います。

区分 代表例 扱い
基本測量成果 標準地図、淡色地図(電子地形図(タイル))等 測量法の手続対象。ただし国土地理院サーバー上のタイルを Web サイト・アプリでリアルタイムに読み込んで表示する場合は、出典明示のみで申請不要(出典として「国土地理院」または「地理院タイル」等を記載し、タイル一覧ページへのリンクを付ける)
出典記載のみで利用可 白地図、空中写真、標高タイル、地形表現タイル群、基準点 GeoJSON 等 出典を記載すれば申請なく利用可。タイルによっては追加の出所明示が必要(全球版の VMAP0/GEBCO、Landsat 画像等)
出典以外に注意が必要 指定緊急避難場所、自然災害伝承碑、他機関のタイル等 各タイルの備考と地理院地図の情報リスト内「解説」を確認する。他機関が作成したタイルには各機関の規約が適用される場合がある

タイルは原則「毎回取得(リアルタイム読み込み)」が公式の想定形態であり、基本測量成果タイルが申請不要になる条件もリアルタイム読み込みに紐づいています。大量の一括ダウンロードは想定された利用法ではなく、サーバー負荷の観点からも避けてください。数値解析に使う場合は画像タイルではなく、標高タイル(PNG 形式、第4章)や GeoJSON タイル、ベクトルタイルを選んでください。

5.2 常設タイルの歩き方

タイル一覧ページには、常設タイルだけでも現時点で70件以上のタイル種が載っています(データ ID 単位で数えると100以上。災害対応タイルを含めれば数百件規模になります)。カテゴリ別に代表的なものを挙げます。

ベースマップ

名称 データ ID 形式 ズームレベル 備考
標準地図 std PNG 2〜18(国内の詳細は5〜18) 基本測量成果名は「電子地形図(タイル)」。ズームレベルごとにソース縮尺が切り替わる。ZL5〜8の小縮尺部分は GEBCO・海上保安庁許可・VMAP0 の追加クレジットが必要
淡色地図 pale PNG 2〜18(国内詳細は5〜18) 背景を邪魔しない淡色版
English english PNG 5〜11 英語表記の地図
白地図 blank PNG 5〜14 海岸線・行政界のみ。出典記載のみで利用可

写真・画像

名称 データ ID ズームレベル 備考
全国最新写真(シームレス) seamlessphoto 2〜18 ズームレベルで素材が切り替わる(14〜18はオルソ画像等、9〜13は全国ランドサットモザイク、2〜8は世界衛星モザイク)。一部に Axelspace GRUS 画像を含み、追加クレジットが必要な範囲がある
電子国土基本図(オルソ画像)(2007年〜) ort 14〜18 空中写真を正射投影した画像
簡易空中写真(2004年〜) airphoto 14〜18 航空レーザ測量の点検用等に撮影した写真のつなぎ合わせ
年代別の写真 gazo1〜gazo4/ort_old10/ort_USA10/ort_riku10/ort_1928/nendophoto{year} 10〜18 1974〜1978年(gazo1)から年度別空中写真(2007年以降)まで。1945〜1950年の米軍撮影(ort_USA10)、1936〜1942年頃(東京23区・大阪周辺)、1928年頃(大阪市域)もある
単写真 pp 14(GeoJSON) 空中写真の撮影諸元(撮影年月日、撮影縮尺、カラー種別等)を返す GeoJSON タイル

土地の成り立ち・地磁気ほか

第4章で挙げた地形表現タイル群に加え、数値地図25000(土地条件)(lcm25k_2012)、火山基本図(vbm)と火山基本図データ3種(基図 vbmd_bm、陰影段彩図 vbmd_colorrel、写真地図 vbmd_pm)、湖沼図(lake1)と湖沼データ(lakedata)、活断層図(afm)、治水地形分類図(lcmfc2)、明治期の低湿地(swale)、全国植生指標データ(ndvi_250m_{西暦}_{月})などが常設されています。基準点は GeoJSON タイル(cp、属性は基準点種別・点名・基準点コード・成果状態)で、磁気図は2020.0年値・2015.0年値・2010.0年値の各5種(偏角・伏角・全磁力・水平分力・鉛直分力)が提供されています。

一覧ページには他機関のタイルも混ざります。地質図(産総研地質調査総合センター。シームレス地質図の URL は {z}/{y}/{x} の順である点に注意)、地すべり地形分布図日本全国版(防災科学技術研究所)などは、それぞれの機関の利用規約が適用されます。

5.3 ベクトルタイル ― 2つの系統

画像タイルに対して、ベクトルタイルは地物の形状と属性を機械判読可能な形で運ぶタイルで、属性値によって色・太さ等のスタイルを変えられます。国土地理院のベクトルタイルには2つの系統があります。どちらも試験公開であり「基本測量成果と位置付けているものではない」と公式に明記されているため、出典明示で利用できる側に整理されています。

項目 ベクトルタイル提供実験(experimental_bvmap) 最適化ベクトルタイル(optimal_bvmap)
配信 URL https://cyberjapandata.gsi.go.jp/xyz/experimental_bvmap/{z}/{x}/{y}.pbf https://cyberjapandata.gsi.go.jp/xyz/optimal_bvmap-v1/{z}/{x}/{y}.pbf、および PMTiles 版(下記)
形式 Mapbox Vector Tile 仕様(.pbf) Vector tile specification 形式(.pbf)
ズームレベル 4〜16(ZL17の情報は ZL16 に含む) 4〜16(同左)
提供開始 2019年7月(関東の一部)、2020年3月に全国 2022年9月
データソース 数値地図(国土基本情報)- 地図情報 等 同左
出典表記 「国土地理院ベクトルタイル提供実験」などと明示 「国土地理院最適化ベクトルタイル」などと明示

利用上の注意が2点あります。第1に、ベクトルタイルのズームレベルはラスターの地理院タイルと1ずれます(ベクトルの ZL11 はラスターの ZL12 相当で、ベクトル1枚はラスターで1大きいズームレベルの4枚分に当たります)。第2に、現行の主系統は最適化ベクトルタイルの PMTiles 版です。PMTiles 版は単一ファイル https://cyberjapandata.gsi.go.jp/xyz/optimal_bvmap-v1/optimal_bvmap-v1.pmtiles を HTTP Range リクエストで配信する形で、MapLibre GL JS 等から pmtiles:// プロトコルとして利用でき、ローカルに保存して自前配信する運用と相性が良いです。従来のファイルシステム型タイルセットは、2023年10月時点のデータソースによる更新をもって更新を停止し、公開を停止する予定であることが公式リポジトリに明記されています。スタイル・スプライト・グリフは公式 GitHub リポジトリ(https://github.com/gsi-cyberjapan/optimal_bvmap)で公開されています。どちらの系統も定期更新頻度の約束はなく、データ時点はリポジトリの更新情報に掲示されるため、使う際はデータ時点を記録してください。

ベクトルタイルで何ができるかを見る入口としては、背景地図にベクトルタイルを使った「地理院地図 Vector(試験公開)」(https://maps.gsi.go.jp/vector/)があります。背景地図の色の変更、表示・非表示の切替、文字の大きさの変更といったデザイン編集と設定の保存・共有、地図の回転・鳥瞰表示ができるほか、地形分類(クリックで解説表示)や地名情報(クリックで地名のよみを読み上げ)のような、属性を持つベクトルデータならではの活用例が実装されています。

5.4 災害対応タイルとハザード系タイルへの接続

タイル一覧には常設タイルとは別に「近年の災害」のカテゴリがあり、地震・豪雨・台風・火山噴火・土砂災害等のイベントごとに、正射画像(速報を含む)・航空機 SAR 画像・UAV 撮影画像・斜面崩壊分布図・時期別の標高タイル等が追加されていきます。見出し単位で数えると現時点で250件以上のイベントが並びます。URL の基本形は https://cyberjapandata.gsi.go.jp/xyz/{イベント日付+地域+種別}/{z}/{x}/{y}.png で、ズームレベルは概ね10〜18です。自動処理による正射画像では構造物の歪み・ズレ・不連続が生じる場合がある旨の注意が付くものもあります。災害対応タイルは「その時点の記録」としての性格が強く、将来も同じ URL で残ることは公式に保証されていないため、記録として使う場合はイベント単位でローカルに保全する価値があります。平時のアプリ組み込みには常設タイルを使ってください。

常設のハザード系 GeoJSON タイルとしては、次のものがあります。いずれも「出典以外に注意が必要」な区分で、データは随時更新されるため、ダウンロード・印刷利用や第三者提供の際は注意事項が正確に伝わるよう留意することとされています。

名称 データ ID 備考
指定緊急避難場所(災害種別ごと8種) skhb01(洪水)/skhb02(崖崩れ・土石流・地滑り)/skhb03(高潮)/skhb04(地震)/skhb05(津波)/skhb06(大規模な火事)/skhb07(内水氾濫)/skhb08(火山現象) 災害対策基本法に基づき市町村長が指定し各市町村が登録した情報。最新でない場合・未掲載の場合があるため市町村に確認すること、災害種別ごとに指定されていることの理解が必要、と公式に注意されている。属性に災害種別ごとの対応フラグ(disaster1〜8)を持つ
指定避難所 sih(一般)/sfh(福祉) 同上の注意。固有属性として受入対象者等
自然災害伝承碑 disaster_lore_all ほか災害種別ごと8種 市区町村と連携して公開。碑名、災害名、建立年、所在地、伝承内容の要約、写真。写真の利用は掲載市区町村の確認・同意が条件
火山防災関連施設 vdpf_(火山名) 2026年3月提供開始。火山防災避難計画等から収集。予告なく更新することがある。火山ごとの ZIP(CSV+GeoJSON)でのダウンロード提供もある

浸水想定そのものはタイルではなく、第3章の国土数値情報の洪水浸水想定区域(A31a/A31b)、津波浸水想定(A40)、高潮浸水想定区域(A49)等のポリゴンデータが供給源です。標高側は第4章の DEM・標高タイルが担います。避難場所の GeoJSON タイル、浸水想定のポリゴン、標高タイルの3つを組み合わせることで、「どの場所が、どの災害で、どの深さまで浸かり得て、最寄りの避難場所はどこか」というハザードマップ的な情報が、すべて公的データの組み合わせで構成できます。

6. 地質・地下(産総研地質調査総合センター)

発行元は産業技術総合研究所の地質調査総合センター(GSJ)です。地質図、活断層、火山、海洋地質、地球化学、重力、ボーリングなど、日本の地下に関する公的データのほぼすべてがここに集まります。ただし、ライセンスの仕組みが他の章のデータとは少し違うため、最初にその読み方から説明します。

6.1 入口は4つ

入口 URL 役割
地質情報データベース一覧 https://www.gsj.jp/researches/geodb/ データベース群の総目次
地質図カタログ https://www.gsj.jp/Map/ 地質図幅などの刊行物カタログ
gbank(地質情報ポータル) https://gbank.gsj.jp/ シームレス地質図、活断層DB、地質図Naviなどの実データ側の入口。探し方は公式パンフレット『地質情報の探し方』が詳しい
地質情報配信サービス(OWS) https://gbank.gsj.jp/owscontents/ WMS/WMTSなどの配信サービス一覧(6.7節)

ほかに、図幅の一括ダウンロード導線として datastore(https://gbank.gsj.jp/datastore/)があります。

6.2 ライセンスは「2階建て」

GSJのデータには、大きく分けて次の2つの条件体系があります。

区分 条件
Webからダウンロードするデータ ウェブサイト利用規約に基づき、政府標準利用規約(第2.0版)に準拠。CC BY 4.0と互換で、商用利用可、出典の記載が必須、改変した場合はその旨の明示が必要
印刷物・CD/DVDで刊行された図幅類 刊行物の種類で自動的に決まる。地球科学図シリーズ(地質図幅、火山地質図、海洋地質図、重力図、空中磁気図など)は CC BY-ND(改変禁止)、地球科学成果報告書は CC BY、研究資料集などは対象外(要問合せ)

注意点が3つあります。

  • Web版と印刷版で条件が違うことがあります。同じ地質図でも、Webからダウンロードしたものは改変可、印刷物由来のスキャンは改変不可、ということが起こります。
  • 2016年10月2日以前の旧規約で取得したファイルには、改変禁止の条件が残っている場合があります。古いファイルを手元に持っている場合は、取り直すのが安全です。
  • 地質図の一部には、国土地理院の刊行物を使う関係で測量法第29条の複製承認が別途かかる場合があります。

なお、GSJのデータポリシー(基本方針)は「地質調査の成果物は社会の知的共有財産であり、広範な二次利用を趣旨とする」と明言しています。条件が細かく見えるのは利用を絞るためではなく、刊行形態ごとに権利処理のされ方が違うためです。

6.3 シームレス地質図V2 ― 日本全国を1枚につないだ地質図

シームレス地質図V2は、20万分の1地質図幅を全国一枚につなぎ合わせたベクトルデータです。地質図をプログラムから扱うなら、まずこれが第一候補になります。

ダウンロード形式

  • 全国一括のShapefile(ZIPで約255MB)
  • 区画別のShapefile/KML
  • 表示画面の保存によるPNG/KMZ

凡例の版体系:凡例(地質の分類)は、オリジナル版(2,400超の凡例)/約400版/約60版/14版の4段階があります。凡例が粗い版でも、図形の位置精度は20万分の1相当のままです。「粗い凡例=粗い図形」ではありません。背景の標高表示は国土地理院の標高タイル由来です。

出典の書き方:ライセンスは政府標準利用規約(第2.0版)準拠で、出典には「版(オリジナル版/凡例400版など)」と「地質図の更新日」を必ず含める形式が指定されています。更新は随時で、おおむね年1回程度ベクトルが更新されてきた実績がありますが、公式に約束された頻度ではありません。使うときは取得日と版を記録してください。

Web API(ver 1.3.1、仕様は公式ページで全文公開)

  • タイル画像:https://gbank.gsj.jp/seamless/v2/api/1.3.1/tiles/{z}/{y}/{x}.png — パラメータの layer は9種類、type は4種類(original=オリジナル凡例、level1=凡例6、level2=凡例14、level4=凡例約400)
  • 凡例の取得:legend.json/legend.csv(実体はタブ区切り)/legend.html
  • 地図画像の取得:map.png/map.kmz — 範囲(box)の指定が必須で、base/opacity/lang/download等のパラメータがあり、最大8,192ピクセル。パラメータが不正な場合は400エラーとJSONが返ります
  • 旧版の v2/api/1.2/ は使わないでください(現行は1.3.1)

WMS(実際にCapabilitiesを取得して確認した仕様)

  • エンドポイント:https://ows.gsj.jp/ows/seamlessv2?service=wms&request=getcapabilities
  • WMS 1.3.0、レイヤは seamlessV2_poly/seamlessV2_line/seamlessV2_poly_label の3つ
  • 対応する座標系は EPSG:4326、4612、4301、3857、900913
  • GetFeatureInfo(クリックした地点の属性取得)に対応し、利用料の条件(Fees)は none

WMTSについて:シームレス地質図V2にWMTSはありません。WMTSがあるのは旧版のV1のみで、基本版・詳細版とも各9レイヤです。古い解説記事がV2のWMTSを紹介している場合は誤りです。

6.4 地質図Naviと地質図幅

地質図Naviは、GSJの各種図幅・データベースを地図上で重ねて見るためのビューアです。掲載データの正本は公式のData Listで、地球科学図15種と地質系データベース2種、WMS等の配信が並びます。機械可読な全件リストとしては、WMTSのCapabilities(レイヤ1,800件以上)と、TileJSONの一覧を取得するAPI(getTileJsons)があります。タイルの現行形式はCDN(tiles.gsj.jp)経由のWebP/PNGです。

地質図幅のダウンロード形式

縮尺 形式
5万分の1 JPEG(200dpi)/GeoTIFF+KML/Shapefile+KML/説明書PDF(ものによりHTML)。配信ではPMTiles形式の図面も公開されている
20万・50万・7.5万・100万分の1などの広域系 カタログ掲載形式はJPEGのみ

ダウンロード自体は無料です。カタログに価格が表示されている場合は、それは印刷媒体の販売価格です。

6.5 活断層データベース ― 「ベクトル一括ダウンロード不可」が公式条件

活断層データベースは、長さ10km以上の活断層を対象に、「起震断層」(地震を起こす単位)と「活動セグメント」(活動の単位)の概念で整理したデータベースで、根拠文献は1万件以上に上ります。ライセンスは政府標準利用規約(第2.0版)準拠です。

ただし、最も重要な条件が1つあります。

活断層の線ベクトルデータの一括ダウンロードはできません。 公式FAQには「研究目的等の理由であっても、データ提供をお断りしております」と明記されています。

取得できるのは、画面での閲覧と、パラメータ一覧などのCSVに限られます。引用する際は版の日付を付ける形式です(例:2026年6月23日版)。位置は概略で、最大で数百mの誤差がありうるという公式の留保もあります。防災計画など精度が要る用途では、このデータベースの線をそのまま根拠にしないでください。

例外として、2016年熊本地震の調査データ(KMZ/CSV)は別扱いで、個人・教育・研究目的であれば出典明記で申請不要ですが、商業目的では許可申請が必要で、場合により有償です。

6.6 その他のデータベース群

GSJには多数の主題データベースがあります。主要なものを条件つきで並べます(いずれも特記なきものは、Web版=政府標準利用規約第2.0版準拠です)。

データベース 内容と形式 条件・注意
火山地質図 図幅形式は5万分の1地質図幅と同型 —
日本の火山データベース 火山の基礎情報 一括ダウンロードなし
第四紀火山・貫入活動データベース API仕様ページあり、GeoJSON風のJSON/HTMLで取得 ライセンスは例外的に CC BY 2.1 JP
海洋地質図 海底の地質図。No.91以降はダウンロードのみで、ZIPにShapefile/TIFF等を同梱 —
水文環境データベース 地下水・水文環境 提供形態はWeb閲覧で、ダウンロード形式の案内はない
地球化学図 53元素の分布。CSV/XLS/Shapefile(約59MB) ファイルごとに更新年が大きく異なる
重力データベース DVD版は8分割ZIPで約4GB。GALILEO(重力データ閲覧)あり —
空中磁気データベース 磁気異常図(P-6、2005年) Webダウンロード版はなく、CD-ROMのみ
都市域の地質地盤図 都市部の地下構造 表示画像は出典明記で無償利用可だが、元の数値データは別途許諾が必要
津波堆積物データベース 津波堆積物の調査地点と結果 作成物の公表には CC BY-ND。公表段階は「位置のみ」「位置+調査結果」「位置+解釈」の3段階
関東平野データベース ボーリングデータ。交換用XMLとDTD(2.10版) —
地層名検索データベース 地層名の検索 https://gbank.gsj.jp/strata/
地球化学標準物質データベース 標準物質の値 https://gbank.gsj.jp/geostandards/
岩石物性データベース(PROCK) 岩石試料7,000件以上の物性9種 https://gbank.gsj.jp/prock/
地熱情報データベース 地熱・温泉情報。温泉分析値はShapefile提供あり https://gbank.gsj.jp/gres-db/
GEOLIS 地質文献の書誌情報。CSVダウンロード可、IIIF対応 —
GSJ LD 地質情報のLinked Data。HTMLのほかRDF/XML・Turtle・JSON-LDとAPI —
地質標本館 登録標本17万点以上の所蔵情報 実物標本のデータベース

なお、反射法地震探査の測線マップは、現時点では「準備中」で未公開です。

6.7 OWS配信と、表示・解析の使い分け

地質情報配信サービス(OWS)には、スキャン図系のWMTSと、ベクトル系のWMS/WMTSがまとまっています。1つ実務上の注意として、配信ホストは2024年5月10日に gbank.gsj.jp から ows.gsj.jp へ変更されています(シームレス地質図のWMTSのみ例外的にgbankのまま)。古い記事や論文に載っているOWSのURLは、そのままでは動かない場合があります。

使い分けの原則は単純です。画面に表示するだけならタイルやWMSを毎回取得し、解析に使うならベクトルの原データをダウンロードして手元に置きます。シームレス地質図V2のように両方の経路があるデータでは、この区別がそのまま当てはまります。

7. 気象・降水・水(気象庁/国土交通省水管理・国土保全局)

この章のデータは、リアルタイム性が本質です。同時に、最も誤解が多い領域でもあります。先に原則を1つ書いておきます。

「ホームページで見られる」ことと「機械可読なデータとして再利用できる」ことは別です。 気象庁や川の防災情報の画面が内部で読み込んでいるJSONファイルは、それが公式APIとして仕様・利用条件とともに公開されていない限り、公式APIではありません。この章ではその区別を徹底します。

入口は次の3点です。

入口 URL 役割
気象庁情報カタログ https://www.data.jma.go.jp/suishin/catalogue/catalogue.html 気象庁が配信する全データの目録。個別データの仕様確認はまずここ
防災情報XML情報提供ページ https://xml.kishou.go.jp/ XML電文の技術資料・取得方法の公式ハブ(2011年5月12日運用開始)
気象データ利用ガイド https://www.data.jma.go.jp/developer/weatherdataguide/ 個別データの概要・解像度・入手方法を平易にまとめた公式ガイド

気象庁ホームページのコンテンツは、権利表記がない限り公共データ利用規約(第1.0版)に準拠して利用できます。出典の記載例は「出典:気象庁ホームページ(当該ページのURL)」です。ただし、後述する気象業務法の制約が規約より上位に来る場面があります(7.8節)。

7.1 防災情報XML ― 警報・地震・津波の公式配信

気象庁が発表する警報・注意報、天気予報、台風情報、指定河川洪水予報、土砂災害警戒情報、地震情報、津波情報、火山情報などは、防災情報XMLとして機械可読な形で公開されています。新着はAtomフィードで通知される「PULL型」です。フィードは4分類(定時/随時/地震火山/その他)あります。

フィード 更新 掲載範囲
高頻度フィード 毎分 直近少なくとも10分間の入電
長期フィード 毎時 数日間の全入電

注意点が3つあります。

  • PUSH型(PubSubHubbub)のホームページ経由の提供は2020年9月1日で終了しています。現在、ホームページ経由はPULL型のみです。確実・迅速な配信が要る場合は、気象業務支援センター(JMBSC)の配信サービスを使う位置づけです。
  • 同じURLに対し1日10GB以上のダウンロードを伴うアクセスが確認された場合、アクセス元のIPアドレスが遮断されます(公式明記)。未取得の電文だけを差分取得する設計にしてください。
  • 長期フィードでも数日分しか遡れません。流れ去った過去分はホームページ経由では取り戻せません。欠測が許されない用途では、JMBSCの契約配信が正規ルートです。無料公開のXMLと同一内容でも、配信の確実性・網羅性・過去分が契約側の価値です。

なお、電文体系の整理に伴い、2026年5月29日に新電文の運用が始まりました(システム切替は前日5月28日13時)。移行対象の旧電文は、運用開始後2年程度は並行配信される予定ですが、終了日を確定した公式表現はありません。利用側は電文のヘッダ単位で移行予定を確認してください。

7.2 過去の気象データ ― CSVと「品質情報」

過去の観測値をプログラムで扱うなら、過去の気象データ・ダウンロード(通称obsdl)のCSVが正規ルートです。画面表示専用の「過去の気象データ検索」とは別物です。

取得できるのは、時別値・日別値・任意日数集計・半旬別値・旬別値・月別値・3か月別値で、CSVの構造は公式仕様で固定されています(第1行がダウンロード時刻など)。値には次の付随情報が付きます。

品質情報(数値の信頼性を表す区分)

値 意味
8 正常値
5 準正常値
4 資料不足値
2 疑問値
1 欠測
0 統計の対象でない

このほか、現象の有無を表す「現象なし情報」と、観測環境の変化の区切りを表す「均質番号」が付きます。均質番号は取得のたびに振り直されるため、別々に取得したCSVをそのままつなぐと番号がずれるという公式の注意があります。

更新タイミングにも公式の数値表があります(「データの更新時刻」ページ)。日ごとの値までは毎日1時頃までに更新され、半旬〜年ごとの値の確定値は14時頃、といった具合です。

作法は1つです。品質情報を落として数値だけを保存しないこと。 資料不足値や疑問値が混ざっていることを後から見分けられなくなります。取得条件(地点・項目・期間)と取得日時もCSVと一緒に保存してください。

7.3 アメダス ― 内部JSONは公式APIではない

アメダスは全国約1,300地点(地点数は変動します)で10分値を観測しています。気象庁ホームページの地図表示が内部的に読み込むJSONファイルは、先行する解説記事で「気象庁アメダスJSON」などと紹介されることがありますが、気象庁が公式APIとして仕様・利用条件を公開しているものではありません。気象庁情報カタログにも提供案内にも掲載がないことが、調査で確認した根拠です。正規の機械可読ルートは、過去分がobsdlのCSV、確実な即時配信がJMBSCです。

7.4 ナウキャスト群・解析雨量・降水短時間予報(解像度表)

雨に関するプロダクトは、解像度と更新間隔が公式ガイドで確定しています。

プロダクト 空間解像度 時間 更新
解析雨量 1km 30分毎(1時間雨量) 30分毎。速報版は1km・10分毎
高解像度降水ナウキャスト 250m四方(35〜60分先は1km四方) 30分先まで予報 5分ごと
竜巻ナウキャスト 10km四方 1時間先までの移動予測、発生確度1・2 10分ごと
雷ナウキャスト 1km四方 1時間先までの移動予測、活動度1〜4 10分ごと
降水短時間予報 1km四方(7〜15時間先は5km四方) 6時間先まで(延長部は15時間先まで) 通常版30分ごと、速報版10分ごと

形式は、解析雨量の格子データがGRIB2で提供は気象業務支援センター経由、タイル画像版はPNG・30分毎でホームページから提供されます。ナウキャスト群もホームページ上は画像表示で、バイナリと過去分はJMBSC経由です。予報プロダクトを保存する場合は、初期時刻(いつの時点の予報か)を必ず記録してください。記録がない予報データは検証に使えません。

なお、旧「解析雨量年報」には世代差があります。1988年4月〜2001年3月は5km、2001年4月〜2005年12月は2.5kmで、現行の1kmとは別物として扱ってください。

衛星から作る全球の降水マップ(GSMaP)については衛星の章(8.4節)で扱います。使い分けは、日本国内の高解像度な面的雨量は解析雨量、全球・海洋上を含む長期一貫した降水はGSMaP、です。

7.5 数値予報GPV ― 無料で取れる範囲は限られる

数値予報の格子点資料(GPV)の国内提供版(全球0.5度/日本域0.1×0.125度、GRIB2)は、気象業務支援センター経由のみが公式の提供方法で、無料で全量を継続取得できる公式ルートはありません。

無料で取れるのは、WMO決議40のEssential(無償・無制限)として国際交換される全球モデルのサブセットに限ります。GISC東京ポータル(https://www.wis-jma.go.jp/)経由で、1.25度解像度・GRIB1形式のものが「use: unrestricted (WMO Res.40 Essential)」と明記されて提供されています。国内版の高解像度GPVとは別系統だと理解してください。

7.6 地震・津波・火山の電文と震度データベース

地震・津波・火山の情報も、防災情報XML(7.1節)と同一の基盤で配信されます。地震電文は後からフィードで遡れないため、受信した電文は訂正報で上書きせず、版を積んでアーカイブする価値が高いデータです。

過去の震源・震度の一覧は震度データベース検索で、1919年から2日前までを検索でき、結果は2種類のCSV(地震リスト/震源・震度リスト、UTF-8 BOM付き)で出力できます。ただし、列定義を文書化した独立の仕様書は存在しません。列の意味は公式アプリケーションの実装から確認するほかない、という点は明記しておきます。

7.7 気象衛星ひまわり(気象庁側の取得ルート)

ひまわり9号のデータ本体の正規取得ルートは、目的別に3系統あります。「誰でも無料で全量」を得られるルートは存在しません。

系統 対象 内容
(a) 気象業務支援センター経由 一般・営利を含む 実費提供。保存データはひまわり標準データ(HSD、Band1〜16、バイナリ)
(b) 研究機関経由 研究開発・教育目的 NICT/千葉大学CEReS/JAMSTEC(DIAS)/JAXA EORCの4機関への利用者登録制。営利目的は原則禁止。費用の公式明記はないため「無償」とは断定できない
(c) HimawariCast/HimawariCloud 原則として国外気象機関・国内研究機関向け 一般向けの申込窓口ではありません。Castは登録なしでも受信できますが、アンテナ等の設備は自己負担です

JAXA側のひまわりプロダクト(ひまわりモニタ)については8.7節を参照してください。同じひまわりでも、気象庁側のルートと条件が異なります。

7.8 気候・平年値・潮位

  • 平年値は1991〜2020年の世代が現行で、ダウンロードは第5版が提供されています。10年ごとに更新されます。
  • 潮位の過去資料(毎時潮位・偏差・月年平均)は毎年6月末頃に発行され、固定長テキストを月単位でZIP化した形式です。
  • 日本沿岸域の海面水温は日別・年別のテキストで、直近は速報値、毎年6月頃に前年分が再解析値へ更新されます。

7.9 気象業務法 ― 「データを配れる自由」と「予報を出せる自由」は別

気象データの利用で見落としやすいのが、ライセンスとは別の法律の制約です。

  • 第17条(予報業務の許可):気象庁以外の者が気象・地象・津波・高潮・波浪・洪水の予報の業務を行うには、気象庁長官の許可が必要です。
  • 第23条(警報の制限):気象庁以外の者は、警報をしてはなりません(政令で定める例外あり)。

気象庁が発表した予報・警報を出典明示でそのまま伝えることと、自分で予報を作って業務として提供すること、警報を発表することは、別の行為です。観測データそのものの再配布が直ちにこの2条に触れるわけではありませんが、独自予報の表示や警報めいた独自表現での通知が許可を要するかはサービス形態によります。商用サービス化の際は、気象庁の予報業務許可の案内で個別に確認してください。

7.10 川の防災情報 ― リアルタイムの水位・雨量

川の防災情報は、国土交通省のリアルタイム河川情報です。

項目 周期
水位(テレメータ水位計) 10分ごと
雨量(テレメータ雨量、レーダー雨量を含む) 10分ごと
水質(水質自動監視装置、一部の都県) 1時間ごと

このほか洪水予報、ダム情報、河川カメラ等があります。

ここでもAPIの区別が重要です。一般向けに無料・無登録で使える公式データAPIは存在しません(公式の解説が挙げる取得方法は、一般向けのWeb表示と、市町村向けのID認証制システムのみです)。公式に案内される機械可読ルートは次の3つです。

  • 水防災オープンデータ提供サービス(河川情報センター、申込・契約制・有償)
  • 洪水予報の電文としての気象庁防災情報XML(7.1節)
  • 過去のストック値としての水文水質データベース(7.11節)

なお、このサイトは災害時にアクセス集中が実際に起きるサイトです。自動取得で負荷をかける設計は避けてください。市町村向け系統はID認証制で、防災機関へ確実に届けるためのものであり、一般の二次利用の対象ではありません。

7.11 水文水質データベース ― 過去のストック

水文水質データベースは、川の防災情報がリアルタイム側であるのに対し、過去の水位・流量・雨量・水質・ダム諸量を蓄積したストック側のデータベースです。

  • 形式:一括ダウンロードの出力はZIPで、中身は観測データ・諸元ともテキスト形式のCSV。構成は「観測所記号(主に数字15桁)ごとのフォルダ→年ごとのフォルダ」で、ファイル内容を説明する「凡例」ファイルが同梱されます。
  • 仕様書の所在:列定義(列名・列順・型)を定義した仕様書はWeb上には公開されていません。公式の列説明は同梱の「凡例」が担います。
  • 上限と作法:一括取得の範囲は都道府県/水系・河川/観測所の3単位×種別×期間ですが、件数・容量の数値上限の公式明記はありません。代わりに「大量の繰り返しダウンロードや自動取得は慎むこと」「ツールによる定期収集は控えること」という公式の行動制限があります。
  • 更新:更新周期の固定値の公式明記はありません。10分観測データは最新から7日分のみの提供でストック化されず、暫定値は照査後に順次、確定値として登録される性格のデータです。
  • ライセンス:利用は許可不要で、公共データ利用規約(第1.0版)に基づきます。

速報値と確定値を混ぜないことが、この領域全体の作法です。川の防災情報のテレメータ値は「その時点の値」であり、研究や記事の根拠には水文水質データベースの確定側を使ってください。

7.12 河川環境データベース

河川水辺の国勢調査の結果は、河川環境データベース(国土技術政策総合研究所)で提供されています。全確認種リストはCSV、GISデータはShapefileで、いずれも地方・項目別のZIP配布です。条件は政府標準利用規約(第2.0版)準拠で、出典記載例も示されています。重要種の確認位置は乱獲防止のため非公開です。

7.13 ハザードマップ ― 表示用タイルと解析用ベクトルの使い分け

国土地理院のハザードマップポータルにある重ねるハザードマップは、洪水・内水・高潮・津波・土砂災害・雪崩等のハザード情報を、XYZ方式のPNGタイル(ズーム2〜17)で配信しています。商用・非商用を問わず利用可と公式に明記されています。

  • タイルは「画像」です。浸水深などの数値をベクトルやラスタ値として取得できるAPIではありません。
  • 更新は原データの公表・更新に伴う随時差し替えで、訂正による掲載一時停止も実際に起きます(例:2025年10月3日に大阪府・寝屋川流域の浸水継続時間データが誤りのため一時停止)。タイルを丸ごとローカルに固める使い方では訂正に追随できません。 URL参照で重ねるのが公式の想定用法です。
  • 数値解析や区域抽出をしたい場合は、タイルではなく国土数値情報のベクトルデータを使います。洪水浸水想定区域の現行版は、河川単位=識別子A31a、1次メッシュ単位=識別子A31b(いずれも2025年度版)、内水は識別子A51です。なお識別子A33は洪水ではなく土砂災害警戒区域です。ベクトル側には国土数値情報の利用規約に加えて、都道府県が定める利用条件が上乗せされる場合があります。
  • 市町村ハザードマップへのリンク集「わがまちハザードマップ」のCSVも同ポータルから取得できますが、更新周期の公式保証はありません。取得日に紐づけて保存し、定期的に取り直してください。

7.14 環境分野の入口について

大気・水質・自然環境など環境分野のデータ(そらまめくん、自然環境保全基礎調査、水環境総合情報サイトなど)は、環境の章でまとめて扱います。ここでは入口だけを挙げます。環境省自身の地理空間データの統合カタログは環境ジオポータルで、地理空間データの検索・ダウンロードとAPI提供を行っています。ライセンスはFAQで「原則CC BY 4.0(政府標準利用規約第2.0版準拠)、データセットごとに異なる場合あり」とされています。なお「環境GIS」という名称は国立環境研究所(環境展望台)のシステム名であり、環境省の単一ポータルの名前ではありません。

8. 衛星・地球観測(JAXA)

JAXAのデータは「全部無料・全部商用可」ではありません。同じ衛星・同じ物理量でも、どの経路で取るかで条件が変わります。最初に規約の全体像を押さえてください。

8.1 規約は提供経路ごとに違う

規約 適用範囲 条件の要点
研究データ等の利用条件 EORC系のデータセットで「本条件が適用される」と明記されたもの 無償で利用可(改変・第三者配布を含む)。出所表示必須。商用利用も利用料なしで可能だが、事前にJAXAへの連絡が必要
G-Portal利用規約第7条 G-Portal経由でダウンロードした標準プロダクト クレジット表示を条件に、商用利用を含む制限なしの無償利用が可能です。事前連絡の明記はありません。標準プロダクトにはDOIが付与されており、論文等ではDOIの引用が求められます
データセット固有の条件 AW3D30、GSMaP、ひまわりモニタ(P-Tree)、Tellus等 各データの詳細ページ・FAQが正本
有償配布 ALOS-2/ALOS-4の高解像度シーン等 販売契約の条件。G-Portalでは扱わない(8.9節)

実務上の帰結は1つです。いつ・どこから・どのバージョンを取ったかを記録すること。 同じプロダクトでも、EORCサイトから取れば研究データ条件、G-Portalから取ればG-Portal規約、ということが起こります。

探し方の入口として、JAXA衛星プロダクトカタログ(EORC)が便利です。センサ・分野・提供サイト・形式・提供までの遅延時間がプロダクトごとに整理されており、「どの物理量が・どこから・どの形式で取れるか」の一次確認はまずここで行うのが効率的です。

8.2 G-PortalとJAXA Earth API ― 2つの入口の対比

項目 G-Portal JAXA Earth API
URL https://gportal.jaxa.jp/gpr/ https://data.earth.jaxa.jp/
性格 標準プロダクトの横断検索・注文・ダウンロード データセットをCOG化して公開するAPIサービス
対象 無償配布プロダクトのみ(有償配布プロダクトは扱わない) データセット100件以上(順次追加)
形式 HDF5中心(衛星によりHDF4・バイナリ・TXT・NetCDF) COG(Cloud Optimized GeoTIFF)+STAC(JSONカタログ)
認証 検索は登録不要。注文・ダウンロードはユーザ登録とログインが必須 登録・APIキー・利用回数制限なし(公式明記)
機械可読な検索 公式の「G-Portal Web API」あり。OGC CSW 3.0.0+CEOS OpenSearch準拠。コレクション検索(gpwos1.jaxa.jp)とグラニュール検索(gportal.jaxa.jp/csw/csw、GetRecords、Atom/XML)でダウンロードURLまで取得可能。STAC APIはない STACがそのもの。STAC対応の他システムからも利用可能
量の制限 1回の注文でダウンロードできる量に上限あり。スクレイピング的な短時間の大量取得はアカウント停止事由 部分取得(必要な地域・時刻だけ取る)が前提の設計
ライセンス G-Portal利用規約(クレジット表示+DOI) データごとにSTAC上のライセンス情報を確認。利用した旨の明記(例:「本データはJAXA Earth APIを使用して取得したものです」)が公表時に求められる

補足です。G-PortalのFTPダウンロードは2025年4月に廃止されており、現在はWeb注文→ダウンロード方式です(EORC個別サービスのFTPとは別系統です)。また、G-Portalには注文時に切り出しや形式変換(HDF5→GeoTIFF等)をリクエストできる機能があり、公式の形式変換ツール(HDF5/HDF4/Binary→GeoTIFF/NetCDF/KMZ)も提供されています。

使い分けは明確です。原データに近い形でシーン単位に取りたい場合はG-Portal、地図としてすぐ使える形で部分取得したい場合はJAXA Earth APIを先に確認すると、手間が大きく減ります。Earth APIへのデータ反映の遅延については一括の公式数値は公表されておらず、各データセットのSTACに載る日時が正本です。

8.3 陸面の静的データセット(AW3D30/森林マップ/土地被覆図)

AW3D30(ALOS全球数値地表モデル):ALOSの光学センサPRISMから作られた全球の数値地表モデル(DSM)で、水平分解能は約30m、形式はGeoTIFF、配布単位は緯度経度1度タイルです。建物・樹木の上面を含む「地表モデル」であり、地表面だけの標高モデル(DEM)とは違う点に注意してください。

  • バージョン:EORCのダウンロードページでは3.2/3.1系、JAXA Earth APIではVersion 4.1(2024年4月)が掲載されています。取得経路でバージョンが異なるため、必ずバージョンを記録してください。
  • 版の差異(公式のプロダクト説明書による):v4.0(2023年4月)はCopernicus DEM GLO-30による補完で1,876タイルを修正。v4.1(2024年4月)は南極と日本域以外でGLO-30とArcticDEM v4による補完で19,063タイルを修正。つまり日本域はv4.1の補完の対象外です。
  • 取得:EORC経由はユーザ登録が必要(G-Portalとは別のアカウント)。Earth API経由は登録不要です。
  • 条件:研究データ等の利用条件に基づき無償・商用可(商用は事前連絡)。データをそのまま使った画像の公表時は「©JAXA」表示が求められます。
  • 観測は終了しておりデータは静的です。ローカルに保存すべき代表例で、毎回取得する理由はありません。

より高分解能な版(2.5m/5m等)は有償です(8.9節)。

PALSARモザイクと森林・非森林マップ(FNF):Lバンド合成開口レーダによる全球25mの年次モザイクと、森林・非森林の分類図です(2025年版がVer.2.6.0として公開)。「森林」の定義はFAO定義(面積0.5ha超・樹冠被覆率10%超)です。条件は研究データ等の利用条件のもと無償です。EORCからの直接ダウンロードは登録必須で、Earth API経由のみ登録不要です。年次データであり、再処理で過去年も更新されるため、時系列比較では全年代を同一バージョンで揃えてください。

高解像度土地利用土地被覆図(HRLULC):日本域10mの土地被覆図で、最新系統はv25.04(対象年2024/2022/2020年、15カテゴリ)です。EORC直接取得は登録必須、Earth API経由は登録不要です。専用の独立した規約ページは公式サイト上に公開されておらず、条件は登録手続きとデータセットページの表示を通じて提示される方式です。国土数値情報の土地利用データとは分類体系・作成方法が異なるため、どちらを使ったかを明記して使い分けてください。カテゴリ数は版によって違う(10→13→15)ので、版をまたぐ単純比較はできません。

8.4 GSMaP ― 衛星全球降水マップと「版」の使い分け

GSMaPは、GPM主衛星の二周波降水レーダを中心に複数の降水観測衛星と静止気象衛星を組み合わせて作る世界の雨マップです。基本仕様は、降雨強度[mm/h]、領域は南緯60度〜北緯60度、空間分解能は緯度経度0.1度格子(赤道付近で約11km、0.25度版もあり)、時間分解能は1時間、期間は2000年3月から現在まで、時刻はUTCです。地上レーダではなく衛星推定である点が、気象庁の解析雨量(7.4節)との決定的な違いです。

GSMaPで最も重要なのは、目的に応じて「版」を使い分けることです。

系統 性格 遅延・更新
GSMaP_NOW(リアルタイム版) ほぼ実時刻。入力は30分前までに利用可能なデータに限られ、入力衛星は他の系統より少ない ウェブサイトは30分毎更新
GSMaP_NRT(準リアルタイム版) 速報性と精度のバランス型 観測終了から約4時間遅れ
GSMaP_MVK(標準版) リアルタイム性を犠牲に、より多くの入力と処理で作る標準版。研究・検証の基準はこちら 観測から3日遅れ
GSMaP_Gauge(雨量計補正版) 地上雨量計で衛星推定値を補正した系統。気候・水文の長期統計向け 観測から3日遅れ
GSMaP_RNL(再解析版) 気象庁再解析等を用いて同一アルゴリズムで再処理した系統。長期一貫性重視 2000年3月〜2014年2月のアーカイブ。提供はFTPのみ(Plain Binary)で、G-Portalでの提供はない
GSMaP_CLM(気候値・統計) 日/週/月平均、平年値、干ばつ指標(SPI)等の統計系統 2000年4月以降
GSMaP_RNC(理研ナウキャスト) 理化学研究所による予報データ。観測プロダクトと混同しないこと 提供は最新2〜16日分に限られる系統がある

形式と取得経路:本体サイト(FTP)ではPlain Binary(gz)/NetCDFで、ユーザ登録のうえ無料です。G-Portal経由ではHDF/TXTですが、格納されるのは直近2週間分の0.1度・1時間データのみという制約がある系統があります。長期分は本体FTPを使ってください。Earth API経由では日/半月/月平均等のCOGが取得できます(時間値の全量ではありません)。

アルゴリズムのバージョン(v6/v7/v8等)が系統ごとに併存し、提供期間と形式がバージョンで異なります。使うバージョンを固定して記録することが再現性の前提です。0.1度格子は日本の局地的な豪雨を論じるには粗く、GSMaPの強みは「全球・海洋上も含む・2000年からの長期一貫」にあります。

8.5 GCOM-C/SGLI(気候変動観測衛星「しきさい」)

可視〜熱赤外の多バンド光学センサSGLIによる全球観測です。空間分解能はプロダクト・バンドにより250m/500m/1km、処理レベルはL1(輝度・幾何)、L2(シーン単位の物理量)、L3(時空間合成)です。大気(雲・エアロゾル)、陸域(植生指数・地表面温度等)、海洋(海面水温・クロロフィルa濃度等)、雪氷の標準プロダクトがあり、形式はHDF5が標準です。雲があると地表面・海面は欠損になる、典型的な光学系プロダクトです。

取得経路 内容
G-Portal(標準プロダクト) 登録必須。遅延は1〜2日。精度検証済みのL1/L2/L3
G-Portal(準リアルタイム) 遅延は約6時間。L1Bと一部のL2、提供は観測後7日間まで、形式はHDF5、取得はSFTP。標準登録に加えて申請書の提出と承認が必要
JAXA Earth API 一部のL3がCOGで登録不要。海面水温・クロロフィルaは約250m、地表面温度・植生指数は約5kmなど、掲載仕様に制限される
JASMES 標準/準リアルタイムのモニタ画像と長期L3系(8.8節)

日本周辺の海面水温250m・クロロフィルa 250mは沿岸域まで見られる点が強みで、次節のAMSR系とは「晴れていれば詳細、曇れば欠損」という補完関係にあります。

8.6 GCOM-W/AMSR系(マイクロ波放射計)

AMSRシリーズはマイクロ波放射計による全天候・昼夜観測です。雲があっても物理量が推定できる代わりに、空間分解能は光学より粗くなります。AMSR2の標準プロダクト(G-Portal、HDF5)の代表的な解像度は次のとおりです。

物理量 解像度
輝度温度(6〜89GHz) 5〜50km(周波数依存)
積算雲水量 15km
降水量 15km/降雪量 10km
海面水温 30km(10GHz版・多周波版)〜50km(6GHz版)
海上風速 15km/全天候海上風速 50km
海氷密接度 15km/高解像度版 5km
積雪深 30km相当

このほか土壌水分量等があります。格子化したL3は等緯度経度0.1度/0.25度などです。研究プロダクト(高解像度SST等)は標準とは別窓口で、登録必須です。Earth APIでは海面水温(5日移動平均版等)・土壌水分・海氷密接度の一部がCOGで取得できます。沿岸・陸地近傍は地表面の混入で欠損・精度低下しやすいため、沿岸の詳細はSGLIの250m海面水温と使い分けてください。土壌水分は数十km級の解像度であり、圃場単位の議論には使えません。

後継のAMSR3(GOSAT-GW搭載)は、公式ガイドラインで全体像が確定しています。

  • 標準プロダクトはL1B/L1R(輝度温度)、L2(物理量11種:積算水蒸気量、積算雲水量、降水量、海面水温、海上風速、全天候海上風速、海氷密接度、高解像度海氷密接度、土壌水分量、積雪深、海氷移動ベクトル)、L3(日・月単位の格子化)で、形式はNetCDF-4/HDF5モデルです。
  • 一般ユーザ向けの提供開始は2026年6月30日(打上げ1年後)で、G-Portal登録により標準プロダクトを無償取得できます。商用利用はロイヤリティなしで可とガイドラインに明記されています。
  • L1Aと準リアルタイム系は標準ではなく、「AMSR3 Special User」申請(様式提出・JAXA審査)が別途必要です。
  • AMSR2の提供終了日・移行期限を示す公式文書はありません。 公式方針は移行ではなく並行提供による継続で、両者の相互校正も実施されています。「AMSR2はいつまで使えるか」への正確な答えは「終了の公式公表はない」です。

8.7 JAXAひまわりモニタ(P-Tree)― 30日制限と商用境界

JAXAひまわりモニタ(分野横断型プロダクト提供システムP-Tree)は、気象庁のひまわりデータをJAXAが物理量プロダクト化して準リアルタイムに可視化・配布するシステムです。海面水温、エアロゾル光学的厚さ、日射量/光合成有効放射、クロロフィルa濃度、林野火災、雲物理量などが重ねて表示でき、統計期間は10分/1時間/1日/1か月が選べます。

観測の基本仕様は、フルディスクが10分間隔、日本域と機動観測域が2.5分間隔、空間分解能は0.5km(バンド3)、1km(バンド1・2・4)、2km(バンド5〜16)です。

実務上最も重要なのは保持期間です。ひまわり標準データ(HSD)は、P-TreeのFTPから取得できるのは最新30日分のみです。 バイナリデータの取得にはユーザ登録が必要で、30日より古い分はP-Tree以外(NICT、東京大学DIAS等、FAQで案内)の配信サイトを使うことになります。継続監視する物理量は、定期取得の自動化とローカル保存が前提で、取得の遅れはそのままデータの喪失になります。

商用利用の境界はFAQの表で確定しています。一括りに「商用可」とは書けません。

区分 条件
大原則 ひまわりプロダクトは 2026年2月1日0時(UTC)以降のデータは商用利用可。それ以前のデータは非営利目的(研究開発・教育等)に限定され、過去期間の営利利用は気象業務支援センターを利用する

種別ごとの可否(〇=商用可、×=不可、−=データなし):

プロダクト FTP ひまわりモニタ 備考
ひまわり標準データ(HSD) 〇 − DATファイルは商用可だが、PNGファイルは不可
ひまわりプロダクト(L1、可視・赤外) 〇 〇
ひまわりプロダクト(物理量) 〇 〇
海中天気予報 〇 × FTP提供は海面水温のみ
アンサンブル海洋解析プロダクト(LORA) × × 提供データは2015年8月1日〜2024年1月31日
エアロゾルモデルプロダクト × ×
MTGプロダクト(可視・赤外) − ×
MTGプロダクト(物理量) 〇 〇

商用利用可能なFTPデータとモニタ画像には、研究データ等の利用条件(8.1節)が適用されます。元データの権利には気象庁が関わるため、JAXA側の条件だけで完結しない点も、他のプロダクトと違うところです。

8.8 JASMESとGOSAT系

JASMES(https://www.eorc.jaxa.jp/JASMES/index_j.html)はEORCの環境モニタリング基盤で、MODIS・SGLI・AMSR系等のL3系プロダクトを長年提供してきました。登録は「JASMESユーザ登録」に一本化されており、データリスト掲載プロダクトの利用には登録が必要です。形式はプロダクトごとに異なり、全プロダクトに共通する単一形式は存在しません。個別の形式は[データリスト](https://www.eorc.jaxa.jp/JASMES/datalist.html)のファイル名欄が正本です(例:SGLI準リアルタイムのJASMES配信分はNetCDF)。新規利用では、まずEarth API/G-Portalに同じ物理量があるかを確認し、JASMESは「そこでしか得られない長期L3系・モニタ画像」に絞るのが効率的です。

GOSAT/GOSAT-2(温室効果ガス)の提供窓口はJAXAではなく、国立環境研究所(NIES)のアーカイブです。初代はGOSAT Data Archive Service(GDAS、https://data2.gosat.nies.go.jp/)、GOSAT-2はProduct Archive(https://prdct.gosat-2.nies.go.jp/)で、いずれも登録制です。GOSAT-2側は、ゲストは検索のみ、一般ユーザ登録で標準プロダクトの取得が可能になり、研究プロダクトは注文対象外です。形式はL1〜L3がHDF5、L4(全球の二酸化炭素・メタンのフラックス等)はNetCDFです。

8.9 有償の領域 ― ALOS-2/ALOS-4シーンとAW3D高分解能版

ALOS-2(PALSAR-2)/ALOS-4(PALSAR-3)の高解像度シーンは、原則として有償のアーカイブ販売です。 ALOS-4は3m分解能を保ちながら観測幅がALOS-2の約50kmから約200kmへ拡大しています。2025年11月10日から、パスコ(JAXAとの主契約者)、RESTEC、株式会社Tellusの3社連携でALOS-4の提供が始まりましたが、検索・注文の実窓口は3社共通の「衛星データ利用促進プラットフォーム」に一本化されています。窓口ごとに価格が違うという構造ではありません。提供はアーカイブのみで、新規撮影はALOS-2で対応します。価格はシーン・モードごとに提示される販売フローで、固定価格表は公開ページに掲載されていません。

無償の例外が重要です。ALOS-2のScanSARモード(広域観測モード)のアーカイブは、G-Portalから無償で入手できます(販売プラットフォームでは注文できません)。予算をかける前に、無償のScanSAR、PALSARモザイク、AW3D30、Earth APIで目的が達成できないかを必ず先に検証してください。派生データセット(AW3D30、森林マップ、土地被覆図)が無償なのは、「シーンそのもの」と「JAXAが作成した統計・モザイク派生品」の違いによるものです。

AW3Dの高分解能版は、AW3D公式サービス(NTTデータとRESTECによる事業、https://www.aw3d.jp/)で販売されています。標準版はDSM/DTMの2.5m/5m(最小販売面積はDSM 400km²/DTM 100km²、納品はGeoTIFF)、高精細版は0.5m/1m/2m(最小販売面積25km²)です。金額は公式サイトに公表がなく、問い合わせ・見積制です。

8.10 Tellus ― 「無料」の意味が違うプラットフォーム

Tellusは、経済産業省の政府衛星データ利活用事業から生まれた衛星データプラットフォームで、現在の運営は株式会社Tellus Globalです。衛星データのカタログは現時点で46件以上あり、JAXAを含む各団体のデータと、解析のためのクラウド環境、商用衛星データの購入までを一体で提供します。ALOS-4提供の連携事業者でもあります(8.9節)。

JAXA直営との決定的な違いは、ライセンスの考え方です。

  • **無料データの多くは「Tellus環境内のみ可」**です。無料は「無料でTellusの中で使える」という意味であることが多く、オリジナルデータ(その一部や、復元可能な状態に変換したデータを含む)のTellus外への複製を禁止しているものがあります。
  • Tellus環境内で作成した二次成果物は自由に利用できます。
  • 商用利用の際は別途アグリーメントが必要な場合があります。
  • データごとに詳細ページで著作権表記を確認することが公式に求められています。「自身の環境でも可」の表示があるデータだけが、手元のGISに持ち帰る前提にできます。

API(Traveler API)の認証は、ログイン後に発行するAPIトークンによるBearer認証で、発行した1つのトークンを複数のAPIで共用できます。リクエスト制限に一律の無料枠の数値は公式に公表されておらず、制限はAPIごとに別途指定されます。 開発/解析環境は、現行の公式ページでは有償プランのみが提示されています(月額17,600円〜等)。無償で使えるのは、会員登録・カタログ閲覧・無料データの範囲と理解するのが正確です。

8.11 目的別の第一選択(衛星編まとめ)

目的(日本領域) 第一選択 保存の考え方
標高(地表モデル) AW3D30(Earth APIのCOGまたはEORC登録ダウンロード) 静的なのでバージョンを記録してローカル保存
降水(全球・長期) GSMaP標準版/雨量計補正版(FTP、登録) 期間を区切って一括保存。バージョンの混在を避ける
海面水温(沿岸・詳細) SGLI 250m(Earth API/G-Portal) 必要期間をL3で保存
海面水温(全天候・日次) AMSR系(G-Portal/Earth API) 継続取得するなら自動化とローカル蓄積
地表面温度・植生 SGLI(Earth APIは約5km版) L3の月次等で保存すると容量が安定する
森林・土地被覆 PALSAR森林マップ(年次)/HRLULC日本10m 対象年・版を揃えて保存
10分間隔の変化(日射・火災・エアロゾル) ひまわりモニタ(P-Tree) 30日保持のため定期取得+即時保存が必須
高解像度SARシーン(災害・変位) まずALOS-2 ScanSAR(G-Portal、無償)で足りるか確認 足りなければ有償シーン。契約条件に従って管理
手軽なAPI取得・試行 JAXA Earth API(登録不要、COG/STAC) 再現性が要る分は取得日時とデータセットIDを記録し、ローカルにも残す

9. 人口・統計

人口や世帯のデータは、総務省統計局を中心とする政府統計の体系から取得します。「数値の表」が欲しいのか、「地図の面」に載せたいのか、「主要指標の時系列」を軽く引きたいのかで、使うサービスが変わります。

やりたいこと 使うもの 形式
市区町村別・都道府県別の人口・世帯・年齢構成の表 e-Stat CSV / Excel、API(JSON / XML / CSV)
町丁別の人口密度マップ 統計GISの小地域統計+町丁・字等境界 CSV(拡張子 .txt)+ Shape / GML / KML
均一な粒度での人口密度・時系列比較 統計GISの地域メッシュ統計 CSV(拡張子 .txt)+メッシュ境界
主要指標の時系列を軽く取得 統計ダッシュボードAPI REST(XML / JSON / CSV)
市区町村の多分野プロファイル 社会・人口統計体系(SSDS) e-Statの表・ダウンロード

9.1 e-Stat と e-Stat API

e-Stat は各府省・機関が作成する政府統計の総合窓口で、国勢調査、人口推計、経済センサス、住宅・土地統計調査、労働力調査、家計調査、農林業センサスなどが収録されています。Web閲覧とファイルのダウンロードは登録不要で、形式は統計ごとに Excel / CSV / PDF などがあります。

プログラムから取得する場合は e-Stat API を使います。現行仕様はバージョン3.0のREST APIで、ベースURLは https://api.e-stat.go.jp/rest/3.0/app/... の形です。主要な機能は次の7種で、使い方は「getStatsList で表を探す → getMetaInfo で分類事項を確認する → getStatsData で値を取得する」が定石です。

機能 役割
getStatsList 統計表情報の取得
getMetaInfo メタ情報の取得
getStatsData 統計データの取得
postDataset / refDataset データセットの登録・参照
getDataCatalog データカタログ情報の取得
getStatsDatas 統計データの一括取得

出力形式はURLパスで選べ、XML、JSON、JSONP、CSV簡易形式があります。注意点は3つあります。

  • 認証:アプリケーションID(appId)が必須です。e-Statにユーザ登録し、ログイン後に発行します。取得できるIDは3つまでで、第三者への譲渡・貸与は禁止されている(API機能利用規約)。
  • 取得上限:getStatsData は limit を省略すると1回で10万件までです。超過分はレスポンスの <NEXT_KEY> を startPosition に指定して継続取得する(API仕様3.0版、FAQ)。リクエスト回数に制限は設けられていないとFAQに明記されているが、規約上は負荷状況に応じたアクセス制限があり、短時間の大量アクセスは禁止されています。
  • 対象範囲:APIで取得できるのはデータベース形式で表示されている統計データで、ファイル形式のみの統計表は対象外です。小地域・地域メッシュ統計を取得する場合は、統計表情報取得で searchKind=2 を指定するのが公式の方法です。社会・人口統計体系(SSDS)は searchKind を指定せずに取得するのが現行の仕様で、旧仕様の searchKind=3 を指定すると最新のデータが取得できない(提供データ一覧、FAQ)。

ライセンスは e-Stat利用規約 が政府標準利用規約(第2.0版)に準拠し、CC BY 4.0と互換で、商用利用も可能です。出典は「出典:政府統計の総合窓口(e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/)」のように記載し、編集・加工した場合はその旨を別に記載します。APIを使う場合は、これとは別にAPI専用のクレジット表示が必須です([クレジット表示の案内](https://www.e-stat.go.jp/api/api-info/credit))。更新時期は統計ごと・作成機関ごとに異なり、e-Stat全体に一律の更新頻度はありません。個別の公表予定はe-Statの公表予定(リリースカレンダー)で確認します。

9.2 統計GISとKEY_CODE結合

人口を地図の面で扱う場合は、e-Stat内の統計地理情報システム(統計GIS)を使います。設計は「境界データ(ポリゴン)」と「統計データ(数値)」を分けて配り、利用者がコードで結合する形です。

  • 統計データはCSV形式のテキストで、ファイルの拡張子は .txt です。割合の項目はダウンロードできません。
  • 境界データは、世界測地系・緯度経度では Shape形式 / GML形式 / KML形式、平面直角座標系では Shape形式 / GML形式で提供されます。
  • 結合キーは統計データに付いている KEY_CODE で、定義書(KEY_CODE等の情報・統計項目情報)は各ダウンロード画面から取得できます。結合前に、調査年と測地系を定義書で揃えることが前提になります。
  • 集計の階層は、都道府県、市区町村、小地域(町丁・字等)、地域メッシュです。提供される統計は国勢調査、経済センサス、事業所・企業統計調査、地域メッシュ統計などで、農林業センサスは統計データのみが追加されます。

ブラウザ上で見た目を確認したい場合は地図で見る統計(jSTAT MAP)があり、統計グラフ地図の作成や共有URLの出力ができます。人口密度マップを作るなら、まずjSTAT MAPで表示を確認し、同じデータをダウンロードして手元のGISで再現する順序が効率的です。

町丁・字等境界には重要な注意があります。公式に「統計関連業務等のために作成されたもので、一般的な地域境界や行政区域とは必ずしも一致していません」と明記されている(ダウンロードデータについて)。行政区域そのものの正確なポリゴンが必要な場合は、国土数値情報の行政区域データなど別系統のデータと役割を分けます。

9.3 地域メッシュ統計 ― 測地系の世代差と秘匿処理

地域メッシュ統計は、地域メッシュコード(JIS X 0410)で区切った正方形に近い区画ごとに統計を集計したものです。

メッシュ 辺の目安 主な提供
3次メッシュ 約1km 国勢調査、経済センサス
4次メッシュ 約500m 国勢調査、経済センサス
5次メッシュ 約250m 国勢調査
6次メッシュ 約125m 国勢調査の参考表(2025年12月から本格提供)

提供単位は、従来は第1次地域区画(1次メッシュ)単位のみだったが、2025年10月からは都道府県単位の提供も始まっています。対象は国勢調査が平成27年調査以降、経済センサスが平成28年調査以降です。1次区画単位は県境に関係なく区画内の全数値、都道府県単位は当該都道府県分の数値のみを含むため、県境をまたぐメッシュでは合計が変わります。全国合計を作るときは提供単位を混在させません。

測地系の世代差は、このデータで最も間違えやすい点です(統計局「地域メッシュ統計 ダウンロードデータに関する留意事項等について」)。

  • 令和2年国勢調査・令和3年経済センサス-活動調査から、世界測地系(JGD2011)による結果も提供されるようになりました。この2調査では JGD2000 と JGD2011 の両方が提供されます。
  • 平成28年以前の調査は JGD2000 のみです。
  • 同じメッシュコードでも、JGD2000とJGD2011では区画が示す範囲が異なる場合があり、結果の数値に違いが生じます。令和2年国勢調査・令和3年経済センサスで編成結果に差異があるのは20都県です。
  • 統計局サイトの「結果の概要」や「地域メッシュ統計地図」は JGD2000 の数値による。

年次比較や他のデータとの重ね合わせでは、測地系を統一してから比較します。混ぜると、人口が増減したように見えるといった誤読が起こります。

秘匿処理も仕様として理解しておく必要があります。国勢調査の地域メッシュ統計では、一部の項目を除き、一定規模以下のメッシュの結果数値が秘匿されます。

項目 扱い
秘匿対象メッシュの値 「*」で表章され、一定の規則で決めた合算先のメッシュに足し上げられる
秘匿しない項目 人口(総数、男、女)、世帯総数、一般世帯数、一般世帯人員
人口が存在しないメッシュ レコードなし
内訳となる年齢が不詳の場合 「Y」と表章される

合算先のメッシュでは、内訳項目の合計が総数と一致しない、構成比が100%を超える、といったことが起こります。これはデータの欠陥ではなく仕様です。250mメッシュで年齢別・世帯類型別のような細かい内訳を使うと「*」が多くなるため、内訳を使う分析では定義書の脚注を必ず確認します。

9.4 国勢調査の公表工程

国勢調査は、日本に常住する全ての人・世帯を対象とする全数調査で、5年ごとに実施されます。令和7年(2025年)調査は22回目で、調査時点は2025年10月1日午前零時です。

「5年ごと」と言っても、結果が一度に全部出るわけではありません。令和7年調査の公表工程は次のように段階的です。

集計 公表の目安
人口速報集計 2026年5月まで
人口等基本集計(男女・年齢別等の確定人口・世帯数) 2026年9月まで
就業状態等基本集計など その後、順次公表

都道府県・市区町村の人口等基本集計は、統計GISで2026年10月2日に提供が始まっています。一方、小地域集計(町丁・字等別)と地域メッシュ統計については、提供開始の日付は公表されていません。定められているのは「該当する基本集計等の公表後に集計し、秘匿処理を施した上で速やかに公表する」という規則のみです(令和7年国勢調査 利用の手引)。つまり「最新の国勢調査」は、用途によって速報で足りる場合と、確定値や小地域集計まで待つ必要がある場合があります。

なお集計の基礎単位である基本単位区については、令和2年国勢調査の基本単位区境界データが一般ダウンロードで提供されています。基本単位区と別立ての「調査区境界データ」という名称の提供はありません。境界は市区町村が設定した調査区の境界に基づくため、実際の町丁・字等の境界と一致しない場合がある点にも注意が要ります。

取得の考え方としては、5年周期のデータなので、公表されたら調査年と公表段階(速報 / 確定 / 小地域)を記録してローカルに保存するのが基本です。訂正・正誤情報が出ることがあるため、取得日も併せて残します。

9.5 社会・人口統計体系(SSDS)

社会・人口統計体系(SSDS)は、人口・世帯、自然環境、経済基盤、行政基盤、教育、労働、居住、健康・医療、福祉・社会保障など、国民生活全般の実態を示す地域別統計データを収集・加工し、都道府県・市区町村単位で体系的に編成したデータベースです。提供名は「統計でみる都道府県・市区町村のすがた」で、e-Statの地域統計から地域・項目を抽出して表表示・グラフ表示・ダウンロードができます。

単独の調査ではなく、既存の公的統計を市区町村単位で横並びに再編成したものなので、市区町村同士を多分野で比較する地域プロファイル作りに向きます。項目ごとの収録年次は「掲載年次一覧」で確認でき、項目によって最新の年が異なります。更新に一律の周期の定めはなく、原典統計の公表・改訂に連動する編成型のデータベースで、データセットごとに最終更新日が表示されます。派生する冊子は年刊です。

9.6 統計ダッシュボードAPI

統計ダッシュボードは、国や民間企業等が提供する主要な統計データを系列として管理し、グラフで提供するシステムです。保持する系列は約6,000で、各系列は時間軸と地域軸を持ちます(API説明)。

系列は25桁の系列要素コードで識別されます。内訳は、系列コード19桁+データ周期2桁(01:月、02:四半期、03:年、04:年度)+地域階級2桁(01:国、02:全国、03:都道府県、04:市区町村)+原数値・季調値2桁(01:原数値、02:季調値)です。

APIはREST方式で、エンドポイントは https://dashboard.e-stat.go.jp/api/1.0/{Xml|Json|Csv}/<機能> の形で、XML / JSON / CSVで出力されます。機能は、統計メタ情報(指標)、同(地域)、同(用語)、同(社会事象)、同(統計調査)、統計データ取得の6種です。e-Stat APIと違い、登録やAPIキーは不要で、誰でも利用できると公式ページに明記されています。

利用条件は公共データ利用規約(第1.0版)(PDL1.0)に準拠します。APIを使って公開サービスを作る場合のクレジット表示は、次の日本語文言が指定されています。

「このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。」

詳細な分類の掛け合わせ(年齢×産業など)はe-Stat本体の仕事であり、ダッシュボードは「主要指標×時系列×地域」を軽く取得する用途に特化しています。系列によっては月次・四半期のデータがない、市区町村のデータがない場合があるため、提供データ一覧で系列ごとの軸の有無を先に確認します。

9.7 RESAS APIは終了している ― 代替は原典統計へ

地域経済分析システムRESASについては、APIと本体(Webの画面)を分けて理解する必要があります。

  • RESAS APIは提供を終了している(公式の終了告知)。新規利用の受付は2024年10月31日に停止され、2025年3月24日に全てのサービスの提供が終了しました。終了後はアカウントが自動削除されています。opendata.resas-portal.go.jp/api/v1/... に X-API-KEY を付ける形の古いコードや記事は、現在は再現しません。
  • RESAS本体(Web UI)は提供が続いています。内閣府の案内ページに終了の告知はなく、データ一覧は更新が続いています。ブラウザでの地域経済の可視化・探索には引き続き使えます。
  • RAIDA(地方創生データ分析評価プラットフォーム、2024年1月31日提供開始)はRESASの後継ではありません。内閣府は両者を目的の異なる併存するプラットフォームとして併記しています。

終了告知が案内する代替は、次の5系統のみです。

元のデータの例 公式が案内する代替
都道府県一覧・市区町村一覧 国土交通データプラットフォーム利用者API
不動産取引価格情報 不動産情報ライブラリAPI
人口構成 e-Stat「国勢調査 時系列データ」
事業所数・企業数 e-Stat「経済センサス-活動調査」
一人当たり地方税 e-Stat「地方財政状況調査ファイル」

告知文自体が「データの一部については代替」を案内する体裁であり、指標ごとの網羅的な対応表は公式には存在しません。RESAS上で合成されていた固有の加工指標など、上記以外の指標については、元の統計に戻って個別に取得するほかに公式の移行先の指定はありません。実務の方針は「RESAS APIで取得していた指標は、原典の統計(国勢調査、経済センサス、地方財政状況調査など)に戻ってe-Statから取る」です。

10. 土地・都市・交通・農林・海洋・文化

この章では、土地と都市に関するデータを中心に、交通、農林、海洋、文化まで、主題ごとの公的データを扱います。不動産価格や都市計画を束ねる不動産情報ライブラリ、3D都市モデルのPLATEAU、公共交通のGTFSとODPT、農地の筆ポリゴン、海洋の海しるとJODC、文化分野の検索基盤が対象です。提供主体も利用条件も分野ごとに大きく異なるため、データごとに条件を確認する姿勢が特に重要になります。

10.1 不動産情報ライブラリAPI

不動産情報ライブラリは、国土交通省が2024年4月1日に公開した、不動産に関する情報を地図(座標)を中心に統合したポータルです。前身の土地総合情報システムは、この公開に合わせて廃止されています。

提供される情報は、価格情報(不動産取引価格情報、成約価格情報、地価公示価格、都道府県地価調査価格、鑑定評価書情報)、防災情報、都市計画情報(用途地域、高度利用地区、防火・準防火地域、地区計画など)、周辺施設情報(学校、医療機関、福祉施設、駅など)、人口情報(メッシュ単位の人口・将来推計人口)、地形情報などです。コンテンツごとに作成・更新時期と精度が異なり、重ね合わせでずれが生じる場合があること、全地域を網羅していないコンテンツがあることが、利用規約に注意として書かれています。重要事項説明や建築確認申請などの手続への利用は保証されず、参考情報としての利用が想定されています。

APIの利用条件は次のとおりです(APIマニュアル、利用規約)。

  • APIキーが必須で、申請フォームから申請し、審査・承認が完了すると発行されます。所要日数は公式には公表されていません。キーはHTTPヘッダ Ocp-Apim-Subscription-Key: {APIキー} で送り、第三者へ公開してはなりません。3年間アクセス実績がない場合は利用が停止され得ます。
  • リクエスト数の明確な上限はありません。ただし同一のAPIキーで基準期間内に多数のリクエストがあった場合はアクセス制限が設けられることがあるため、間隔を空けてリクエストすることが求められている(マニュアルのQ&A)。
  • 利用は無償です(通信費は利用者負担)。

公開APIは全36件で、体系は次のとおりです。

コード 内容
XIT001 不動産価格(取引価格・成約価格)情報の取得
XIT002 都道府県内市区町村一覧の取得
XCT001 鑑定評価書情報
XPT001 / XPT002 価格情報のポイント(点)取得など
XKT001〜XKT031(008・009・012は欠番) 都市計画情報、周辺施設情報、人口情報、防災情報、地形情報など。うちXKT026〜XKT029は洪水・高潮・津波・土砂災害の防災情報
XGT001 / XST001 防災情報
XNT001 都市計画情報など

代表例として XPT001 は、タイル方式(XYZ)のポイントAPIで、エンドポイントは https://www.reinfolib.mlit.go.jp/ex-api/external/XPT001 です。パラメータは、response_format(geojson でGeoJSON応答、pbf でバイナリのベクトルタイル応答)、z(ズームレベル11〜15)、x、y、from / to(取引時期。YYYYN形式でNは四半期。取引価格は2005年第3四半期から、成約価格は2021年第1四半期から指定可能)、priceClassification(01:取引価格のみ、02:成約価格のみ、未指定:両方)などです。

重要な注意として、XPT001が返すのは「対象不動産の最寄り駅のポイント」であり、同一ポイントに複数の価格情報が含まれ得ます。物件そのものの正確な位置ではないため、価格の空間分析は駅単位の集積として解釈します。また地区コード(district_code)はデータ更新のタイミングで変更されることがあります。

更新は、不動産取引価格情報・成約価格情報が四半期ごとにデータ追加される(取引価格情報は掲載以降も順次追加される可能性がある)。地価公示と都道府県地価調査は年1回の各制度の周期に従います。

ライセンスは、権利表記の記載がない限り公共データ利用規約(第1.0版)(PDL1.0)が適用されます。ただし連携表示される外部コンテンツ(国土数値情報、地理院タイル、重ねるハザードマップ、地域メッシュ統計など)は各出典元のルールに従います。API利用時のクレジット表示は、API利用規約第7条で次の文言が指定されています。

「このサービスは、国土交通省の不動産情報ライブラリのAPI機能を使用していますが、提供情報の最新性、正確性、完全性等が保証されたものではありません」

また、「不動産情報ライブラリ」という名称を製品・サービス・アプリの名称に使うことは、国土交通省が認めた場合を除き認められていません。

10.2 PLATEAU ― 3D都市モデル

PLATEAUは、国土交通省が全国の都市を対象に、建築物・道路・地形などを3D化した3D都市モデルをオープンデータ化するプロジェクトです。地方公共団体の発意に基づき国が支援して整備する方式で、オープンデータ一覧の表示では300都市を超える規模になっています。整備の精度は地図情報レベル2500が基本です(FAQ)。

主な地物は、建築物、道路等の交通、橋梁・トンネル等の構造物、地下街、水部、地形、土地利用、都市計画区域・地域地区等の区域、洪水浸水想定区域・津波浸水想定・土砂災害警戒区域等の災害リスク情報です。建築物モデルの詳細度(LOD)は次のように定義されます。LODは地物型ごとに定義され、都市ごとにどの地物がどのLODまで整備されているかが異なるため、オープンデータ一覧の属性リスト(Excel)で都市×地物×LODを確認してから取得するのが手順です。

LOD 形状の定義 提供範囲の目安
LOD0 建築物の形状を面(平面)で表現。高さ情報なし 対象の全エリア
LOD1 面を一律の高さで押し出した立体(箱モデル)。高さは中央値を原則 対象の全エリア
LOD2 屋根形状を含む立体。境界面の区分やテクスチャ付与も可能 特定のエリア
LOD3 LOD2に開口部(窓・扉)を追加し側面を詳細化 限定されたエリア
LOD4 外形に加え屋内空間(部屋・内壁・家具等)を表現 一部の建築物

標準形式は CityGML で、都市によっては OBJ / FBX / FGDB なども提供されます。取得はG空間情報センターからダウンロードし、手続きは不要です。

ライセンスは、原則としてPLATEAUサイトポリシー第3項により、著作権は各地方公共団体に帰属し、公共データ利用規約(第1.0版)(PDL1.0)の条件で利用できます。同ポリシーは、PDL1.0がCC BY 4.0と互換であること、利用者がODC BYまたはODbLで利用することを妨げないことも明記しています。ただしデータセットごとにライセンスが異なる場合があり、都市ごとの正本はG空間情報センターの各データセットページのライセンス欄です。「原則はPDL1.0、個別表記が優先」と理解するのが正確です。商用利用も可能です。

更新頻度は地域によって様々で、概ね1年から5年の範囲内で更新されることが一般的とFAQに説明されています。モデルは取得時点の航空写真等に基づくため、最新の建設状況が反映されていない場合があります。

配信面では、CityGML API群や3D Tiles等の配信サービスもドキュメント化されているが、試験運用中であり、スキーマやレスポンスは予告なく変更されることがあり、提供期間・サービスレベルの保証もないと明記されています。再現性が必要な成果物は、ダウンロードしたCityGMLで担保するのが基本です。

座標参照系についても世代差があります。3D都市モデル標準製品仕様書の最新版(第5.1版、2026年3月改定)でも、空間参照系は「日本測地系2011における経緯度座標系と東京湾平均海面を基準とする標高の複合座標参照系」と規定されたままです。一方、EPSGレジストリでは複合系コード6697の名称が「JGD2024 + JGD2011 (vertical) height」に変更されており、両者は同一の座標参照系を指します。名称の世代差だけが生じている状態です。

10.3 交通 ― GTFSとODPT

公共交通データは、「標準形式」「集約API」「登録・公開の場」の3つを分けて理解します。

標準形式(GTFS / GTFS-JP):GTFS-JPは、国際標準のGTFS(静的時刻表データの共通形式)を日本のバス事情に合わせて拡張した国土交通省の標準仕様です。GTFSは、stops / routes / trips / stop_times などのCSVファイル群をZIPにまとめたフィード形式です。動的情報(遅延・実位置)はGTFS Realtime系の仕様が対応します。仕様自体の利用と、仕様で作られた個別フィードの利用条件は別であり、フィードの条件は提供事業者や掲載カタログごとに確認します。静的フィードはZIPのまま保存し、有効期間と取得元を記録します。動的フィードは都度取得するもので、過去分を根拠に現在の運行を語ることはできません。

集約API(ODPT):公共交通オープンデータセンター(ODPT)は、協議会に参画する交通事業者のデータをワンストップで提供するセンターで、鉄道・バス・航空・旅客船のデータを、事前処理を行った上でREST APIを通じて共通のJSON形式で提供し、バスや旅客船を中心にGTFS形式での提供も行います。利用には開発者サイトへのユーザ登録(無料)が必要です。

ライセンスには決定的な注意があります。公共交通オープンデータ基本ライセンスの要点は次のとおりです。

  • 営利・非営利を問わず利用できます。
  • ただし、データの再配布、および第三者が再利用可能な形での公開は、センターの事前書面承認がない限り禁止されます。
  • データが更新された場合は、成果物の更新義務があります。
  • データセットごとに個別条件(Specific Terms)がある場合はそちらが優先します。

このためODPT基本ライセンスは、CC BY 4.0とは性質が異なります。アクセス面でも区別があり、CC BY 4.0のデータセットは開発者登録なしで取得できるが、ODPT基本ライセンスのデータセットは開発者登録者のみが取得できます。「ODPTで公開されているから自由に再配布できる」とはならない点が、この領域で最も重要な線引きです。

登録・公開の場(GTFSデータリポジトリ):GTFSデータリポジトリは、バス事業者等が自らGTFSを登録・公開できる場で、ODPTとは役割が違います。こちらにはリポジトリ統一のライセンスはなく、各フィードに付されたライセンス(多くはCC BY 4.0)に従う形であり、API(api.gtfs-data.jp)でも取得できます。登録データは国土交通データプラットフォームでも検索・取得が可能になります。欲しい事業者がODPTにいなければ、次にここを探すという順序が実務的です。

10.4 農林 ― 筆ポリゴンと森林データ

筆ポリゴン:農地の区画情報(筆ポリゴン)は、農林水産省統計部が耕地面積調査等の母集団情報として整備した農地の区画情報を、GISで利用可能な形で提供するものです。公開サイトでは利用者登録なしで閲覧・ダウンロードができます。

  • 形式:現行データは FlatGeobuf形式・世界測地系・緯度経度 で提供されます。都道府県内の全ての分割ファイルをダウンロードする必要があります。
  • ライセンス:筆ポリゴンデータ利用規約は政府標準利用規約(第2.0版)準拠で、複製・公衆送信・翻案等が自由で、商用利用も可能です。出典記載例は「出典:「筆ポリゴンデータ(2022年度公開)」(農林水産省)」です。
  • 更新:年度データが追加される年次追加型で、日次・月次更新ではありません。使う年度を決めて保存し、年度を明記して引用します。
  • 留保:筆ポリゴンは筆界(境界)を特定するものではなく、権利関係を示すものでもありません。地籍(法務省の登記)とは別物です。地図表示用に形状が単純化される場合があるため、表示形状ではなくダウンロード版を使います。

eMAFF農地ナビ:eMAFF農地ナビは全国の農地情報を地図で探せる閲覧サービスで、筆ポリゴンのような一括ダウンロード提供とは役割が違います。利用規約では、掲載情報は著作権の対象であり営利目的の利用・販売は不可とされ、掲載情報に法的証明力はなく、農地の位置は概略表示です。農地ナビ自体からの一括取得の提供はありません。一方で、農業データ連携基盤(WAGRI)に連携されたデータについては利用規約の適用除外となり、自由にダウンロード・加工できるオープンデータとして提供される旨が規約に明記されています。「閲覧できること」と「二次利用できること」は別である典型例です。

森林データ:国有林のGISデータ本体は、G空間情報センターの「国有林GISデータ」や国土数値情報(A45、GML / Shapefile / GeoJSON)に集約されています。管理局ごとの差異は主に図面公開の側にあり、基本図・施業実施計画図は森林管理署別のページでPDF公開されるのが基本形です。また林野庁は、航空レーザ測量成果から整備した森林資源量集計メッシュ、樹種ポリゴン、レーザ林相図、樹冠高モデル(DCHM)、標高モデル(DEM)、微地形図、傾斜区分図の7種をG空間情報センターで公開しており、公式に「商用利用も含め、どなたでも自由に利用できる」と明記されています。測量成果は版が意味を持つため、必要な地域・種類だけを選んで保存し、測量年度を記録します。

10.5 海洋 ― 海しるとJODC

海上保安庁の海洋情報は、「集約して地図で見る入口(海しる)」「観測データを蓄積・配布する機関(JODC)」「所在情報を横断検索する仕組み(海洋情報クリアリングハウス)」の3層に分かれます。

海しる(MSIL):海洋状況表示システム「海しる」は、海上保安庁が集約する海洋情報(海流・水温・海氷などの自然情報、漁業権・港湾・海底ケーブルなどの社会情報)をウェブ地図上に重ねて表示するシステムです。旧称は海洋台帳です。公開APIはバージョン3で、従来の情報項目ごとのAPIからArcGISの標準的なサービスを基盤とした提供方式へ移行しました。利用には利用登録とサブスクリプションキーの発行が必要です。

利用条件は2層になっています。API利用規約では、コンテンツの利用条件は本体の利用規約に準じるとされ、APIを使ったサービスを提供する場合は「このサービスは、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成しているが、サービスの内容は海上保安庁によって保証されたものではない」旨を適宜の場所に明示しなければなりません。これは出典表記というより、保証主体の切り分けの明示です。本体の利用規約では、別のルールがあるものを除き公共データ利用規約(第1.0版)(PDL1.0)が適用され、出典記載例は「出典:海洋状況表示システム(URL)」です。ただし商用利用の可否・条件はコンテンツごとに異なり、提供機関の条件確認が必要と明記されています。海しる全体で一律に商用可とは言えありません。また、予告のない停止・仕様変更や、負荷に応じたアクセス制限があり得るため、解析・研究用途では取得時点のスナップショットと取得日時・項目名を記録しておきます。

JODC / J-DOSS:日本海洋データセンター(JODC)は、国内外の海洋調査機関が取得した海洋データを一元的に収集・管理し、提供する機関で、観測データのアーカイブと配布の本体です。オンライン提供システムJ-DOSSからは、誰でもデータを検索・ダウンロードできます。

この領域の特徴は形式にあります。JODCには独自の標準フォーマットが公開されており(各層データ/スカラーデータ等のフォーマット説明)、一般的なCSVとは別に、海洋観測の慣習に沿った独自形式が現役です。変換にはフォーマット仕様書が必須で、データと一緒に仕様書と変換スクリプトも保存するのが基本になります。利用条件はJ-DOSSの「Precaution for data usage」が実質の条件で、出典明記と謝辞を行い成果物(論文・出版物等)のコピーをJODCへ送付すること、許可なくデータを複製して第三者へ提供しないことが求められます。CCライセンスやPDL1.0のような標準ライセンス名の付与はされていません。観測データは「その時点の版」が引用の対象になるため、データセット名・取得日・フォーマット版を記録してローカルに保存します。

海洋情報クリアリングハウス(MICH):MICHは、国内各機関が保有・提供する海洋情報について、概要や入手方法などの所在情報をデータベース化し検索できるシステムです。データそのものではなくメタデータの検索であり、公開APIや統一の利用規約は公式には存在しません。所在情報の登録は政府機関・公共団体・大学等の機関のみで、データ本体は各提供元のサイトで入手する設計です。「探す」ための道具として使います。

なお海上保安庁にはサイト横断の統一的な利用条件はなく、本庁サイトはPDL1.0へ移行している一方で、海洋情報部や「海の安全情報」は政府標準利用規約(第2.0版)準拠のままであるなど、サイトごとに規約の世代が異なります。利用するサイト・サービスごとの規約を確認する必要があります。航行警報などの海上安全情報は、二次利用ではなく最新情報をその都度確認する使い方が前提になります。

10.6 文化 ― 文化遺産オンライン、ColBase、歴史的行政区域

文化分野では、「検索できること」と「画像を自由に使えること」の距離が大きいです。

文化遺産オンライン:文化遺産オンラインは文化庁が運営する、全国の博物館・美術館等から提供された作品や国宝・重要文化財などのポータルです。検索用APIが行政APIとして登録されており、提供形式はREST、レスポンスはXMLで、参加館が自館サイトに検索・閲覧機能を追加するためのAPIという位置づけです。ただし二次利用条件は一律ではありません。公式の案内では、個々の情報は著作権の対象で無断の転用・引用・改変は禁止され、画像等の権利は提供した各美術館・博物館に帰属し、利用の相談は各館へ行う建付けで、登録画像には電子透かしが入ります。つまり文化遺産オンラインの画像はオープンデータとしては扱えありません。指定・登録・選定された文化財の基礎情報については、別に国指定文化財等データベースがあります。

ColBase:ColBase(国立文化財機構所蔵品統合検索システム)は、東京・京都・奈良・九州の国立博物館等の所蔵品を統合検索できるシステムで、データセットとしての提供案内を持つ点が文化遺産オンラインと異なります。利用規約は令和2年3月24日に定められたもので、政府標準利用規約(第2.0版)に準拠し、CC BY 4.0と互換です(最終更新は令和6年8月1日)。出典明記で申請不要・無料・商用利用も可能で、画像の編集・加工も可能だが、加工した旨の表示が必要です。第三者が権利を有するコンテンツについては、権利処理済みであることが明示されているものを除き、利用者の責任で許諾を得る必要があります。データセットは TSV形式の一括ダウンロード(ジャパンサーチの識別子や画像の権利区分を含む)で、原則として毎週月曜午前6時に更新されます。所蔵品のメタデータは比較的安定しているが、権利表示が作品単位で付くため、保存時はメタデータと権利表示をセットで残します。

歴史的行政区域データセットβ版:Geoshapeリポジトリで提供される、1889年(市制・町村制)以降の市区町村に識別子を付与し、境界の歴史的変遷を紐づけたデータセットです。消滅した市区町村にも独自のGeoshape City IDが付与され、代表点も提供されます。

出どころを正しく理解する必要があります。ポリゴンの主たる原典は国土数値情報「行政区域データ」の1920年から2023年分と、筑波大学「行政界変遷データベース」の1889年から1968年分であり、「明治の地図をなぞったポリゴン」ではありません。年代ごとに原典が違い、1985年以前と1995年以降では境界の性格が異なる旨の注意も公式に示されています。1889年以前との連続性の確認に使われる『日本歴史地名大系』の行政地名変遷データセットは、ポリゴンを提供していません。過去の行政区域は記録が不確かな部分が多く、「昔の地図を確認する際の補助データ」として使う位置づけであることも公式に明記されています。

形式は GeoJSONまたはTopoJSONのみで、シェープファイルは使わありません。理由(テキスト形式でWebアプリから使いやすい)まで公式に説明されています。塗り分け用データはTopoJSONのみで解像度が5段階あり、ベクトルタイル版もあります。ライセンスは CC BY 4.0 で、クレジットは次が指定されています。

『歴史的行政区域データセットβ版』(CODH作成) doi:10.20676/00000447

ただし原典である国土数値情報「行政区域データ」の利用規約は別途そちらを参照するよう注意書きがあり、出典関係は二重になっています。歴史データは版の固定が重要で、使う年次のファイルを保存し、DOI付きクレジットと取得日を記録します。

11. 環境・生物

環境分野のデータは、環境省生物多様性センターを中心とする自然環境系、大気常時監視のそらまめくん、水質の水環境総合情報サイト、そして統合カタログの環境ジオポータルに分かれます。ここでは特に、同じセンターのデータでもライセンスの対象になるものとならないものがある点が重要です。

11.1 自然環境保全基礎調査と植生図 ― PDL1.0の対象

自然環境保全基礎調査(通称「緑の国勢調査」)は、自然環境保全法第4条に基づきおおむね5年ごとに実施される調査体系で、植生、特定植物群落、巨樹・巨木林、動物分布、地形・地質・景観、河川、湖沼、湿地、海岸、藻場、干潟、サンゴ礁などが項目として並びます。成果は報告書に加えてGISデータでも提供されます。

代表例が1/25,000植生図GISデータです。縮尺1/25,000植生図のポリゴンで、統一凡例による植生区分(大/中/細区分のコードと名称)や調査年次などの属性を持ちます。

  • 形式:Shapefile(.shp / .shx / .dbfの3点セット)にArcGIS用のレイヤーファイル(.lyr)が付きます。2次メッシュ(標準地域メッシュ)単位でフォルダ化されZIP配布されます。座標系は世界測地系(日本測地系2000)・10進緯度経度で、文字コードは Shift_JIS です。属性の日本語が文字化けしやすい代表例なので、読み込み時に文字コードを明示します。
  • ライセンス:この植生図GISデータは、生物多様性センターの利用規約における PDL1.0の対象に含まれます。根拠は、規約の対象範囲を定める別紙の除外リストに植生図GISデータが含まれていないことと、規約の重要情報に加工例として「1/25,000植生図『甲子山』GISデータ(環境省生物多様性センター)を使用し…」と明記されていることです。説明ページにある「手続きが必要」というリンクの先はこの利用規約そのもので、別個の申請手続きは存在しません。ダウンロード時のアンケートは利用許諾の申請ではありません。実質の手続きは、PDL1.0の条件(出典記載、加工した場合の別記など)を守ることです。
  • 出典記載の例:規約には「出典:『第3回自然環境保全基礎調査植生調査報告書』(環境省生物多様性センター)(当該ページのURL)」のような記載例があり、URLの記載が難しい場合はダウンロード日への置換やQRコード化が認められています。

植生図は調査時点の情報であり、現況と異なる場合があります。全国一括ではなくメッシュ単位の取得のため、広域で使う場合は取得漏れのチェックが必須で、取得したメッシュ番号とダウンロード日を記録します。

調査項目別のShapeデータはダウンロードページから項目×回次で配布されています。特定植物群落(第2・3・5回)、巨樹・巨木林(第4・6回)、河川(第2〜4回)、湖沼(第4回)、湿地(第5回)、干潟・マングローブ(第4・5回)、動物分布(第2〜6回)などです。ここで注意すべきは、調査の実施回次とShapeデータの提供回次は一致しないことです。例えば河川調査は実施が第6回まで進んでいてもShape提供は第4回まで、藻場・干潟は実施が第7回でもShape提供は第5回まで、といったずれがあります。回次が版そのものであるため、異なる回次を混ぜると、分布の経年変化なのか調査方法の差なのか区別できなくなります。回次は属性やフォルダで必ず分けて管理します。

11.2 区域系データ ― PDL1.0の対象外

植生図と正反対の扱いになるのが区域系のデータです。国立公園区域等、国指定鳥獣保護区区域等、自然環境保全地域のGISデータ(KML・Shape)は、センター利用規約の別紙で「センターが所管していないコンテンツ」として明示的に除外されており、PDL1.0の対象外です。

データ PDL1.0
1/25,000植生図GISデータ 対象に含まれる
国立公園区域等のGISデータ 対象外
国指定鳥獣保護区区域等のGISデータ 対象外
自然環境保全地域のGISデータ 対象外

制度側のページでは、問い合わせ先が環境省自然環境計画課とされ、「指定区域の概要を示すもので誤差を含む」「規制行為の区域確認は地方環境事務所へ照会」との注意があります。3種それぞれについて再配布・商用条件を積極的に定めた文言は公式には示されていません。したがって正確な扱いは「PDL1.0で自由とは書かず、所管課への確認が必要なデータ」です。同じ提供元のデータでも、対象かどうかはデータごとに別紙で確認する、というのがこの分野の作法になります。

なお、投稿情報を含むサービス(いきものログ等)は、投稿情報の著作権が投稿者に帰属すると規約に明記されており、調査成果データと同列に「自由に使える」とは書けありません。

11.3 そらまめくん ― 大気常時監視と、権利の分散

そらまめくんは、環境省大気汚染物質広域監視システムで、全国の大気汚染常時監視測定局(一般環境大気測定局・自動車排出ガス測定局)の1時間値(速報値)を提供します。APIはJSON形式で、測定局コード、測定日、測定時間、二酸化硫黄、窒素酸化物、光化学オキシダント、炭化水素類、浮遊粒子状物質(SPM)、微小粒子状物質(PM2.5)、浮遊粉じん、風向、風速、気温、湿度など19項目が取得できます。

使う際の条件は次のとおりです。

  • 値は速報値であり確定値ではありません。検証によって後日修正され得るため、調査研究には確定値の入手が推奨されています。
  • 取得期間の窓:APIで取得可能な期間は、現在月から遡って1年間のうち、3か月以内になるよう設定することとされています。高頻度アクセスは控えることとされ、影響が大きい高頻度アクセスを検知した場合はリクエスト制限があり得ます。
  • ダウンロード:ダウンロードページからは各測定局の直近1年の1時間値(速報値)を年月と測定局を選んで取得でき、APIの3か月の窓より長い取得に向くが、対象は直近1年に限られます。

最も重要なのは権利の扱いです。APIデータの著作権は 環境省、各地方公共団体、国立環境研究所 が保有すると明記されています。国設局以外の測定データの利用は各地方公共団体・国立環境研究所へ問い合わせ、国設局分は環境省の利用ルールに従います。「公的機関のオープンデータだから出典だけで自由」と一括りにできない代表例です。

確定値が必要な場合は、国立環境研究所の環境展望台から取得します。形式は固定長CSVテキスト・Shift JISで、月間値・年間値は1970年度から、時間値は2009年度から(国設局はそれ以前の分もある)収録されます。公表は年1回で、新年度分は測定年度の翌々年度の秋頃に追加されるのが近年の実績です。速報値を保存する場合は「速報値であること」と取得日時を必ず付け、後で確定値に置き換わる前提で扱います。

11.4 水質 ― 水環境総合情報サイト

水環境総合情報サイトでは、都道府県等が実施する公共用水域(河川・湖沼・海域)の水質測定結果や地下水質測定結果を、地図・地点検索とダウンロードで提供しています。

公共用水域の水質測定データ(測定年度1984年から2024年)のダウンロードでは、形式は CSV / SHP / GML から選べ、種別は年間値・検体値・測定点です。文字コードは、CSVとShapeがShift-JIS、GMLがUTF-8という組み合わせで、利用説明書には共通カラム(絶対番号、水系コード、都道府県コード、水域コード、地点コード、年度、地点名、緯度、経度など)の列定義があります。公表周期について公式の文言は「毎年度更新予定」であり、実際の公表は環境省の報道発表が年次で行われます。年度をキーに保存し、訂正公表があった年度は取り替える扱いになります。リアルタイム値ではない点も、自動監視側のデータと区別しておきます。

11.5 環境ジオポータル ― 環境省の統合カタログ

環境省自身の地理空間データの統合カタログは環境ジオポータルで、地理空間データの検索・ダウンロードとAPI提供を行います。ライセンスはFAQで「原則CC BY 4.0(政府標準利用規約第2.0版準拠)、データセットごとに異なる場合あり」とされているため、個別データセットを使う際はそのデータセットの条件を確認します。環境省のGIS系を探す入口として、まずここで検索するのが順序です。

なお名称の混同に注意が必要です。「環境GIS」は国立環境研究所(環境展望台)のシステム名であり、環境省自身の現行の地理空間ポータルは環境ジオポータルです。環境省のデータは、自然環境は生物多様性センター、水質は水環境総合情報サイト、大気はそらまめくん、という主題別システムにも分かれており、カタログと個別システムの両方から辿れる形になっています。

12. 形式と座標系の実務

12.1 形式は4層に分けると迷わない

日本の公的地理空間データで出会う「形式」は、性質の違う4層が混在しています。まず、目の前のデータがどの層のものかを見分けると、変換の可否と注意点が見通せる。

層 中身 例
A. 交換・保存形式(ファイル) ダウンロードして手元に置くデータそのもの Shapefile、GeoJSON、GML、GeoTIFF、GeoPackage、LAS
B. 配信最適化形式 Web表示・ストリーミングのために再構成したファイル/タイル COG、PMTiles、MVT(pbf)、XYZタイル画像
C. 配信標準(API/サービス仕様) ファイルではなく「取りに行き方」の規約 WMS、WMTS、WFS、OGC API
D. 座標系・コード体系 形式ではないが、形式とセットで必ず付いてくる約束事 JGD2024、平面直角座標系、地域メッシュコード、TP/ジオイド

実務上の注意は3つあります。

  1. 拡張子だけで判断しないでください。 同じ .xml でも中身はJPGIS形式か、GMLか、CityGMLかで全く違います。同じ .json でもGeoJSONか、TopoJSONか、タイルの目録かは別物です。
  2. 座標系はファイルの中と外の両方を見ます。 座標系情報の置き場所は形式ごとに違う(Shapefileの .prj、GeoJSONの前提、タイルのズーム定義など)。座標系を落として変換すると、データは壊れずに「静かにずれる」。
  3. A層からB層へは一方向が基本です。 公的機関の原本はA層で公開され、B層は利用者(または再配布者)が作ることが多いです。逆変換で属性や精度が戻る保証はありません。

公的ベクトルデータの主戦場は今もGML(JPGIS準拠)とShapefileです。たとえば国土数値情報では、現時点で130件以上のデータセットのうち、GMLとShapefileの併配布が大半を占め、GeoJSONが付くものはその一部にとどまります。GeoJSON化は進行中ですが、全面ではありません。

12.2 ベクトル形式

Shapefile ― 最も多く、事故も多い

Esriが仕様を公開したベクトル交換形式で、1つの「シェープファイル」は実際には複数ファイルの組です。

ファイル 役割 扱い
.shp 図形(ジオメトリ)本体 必須
.shx 図形への位置インデックス 必須
.dbf 属性テーブル(dBASE形式) 必須
.prj 座標系定義(WKT文字列) 仕様上は任意だが、無いと座標系不明になるため実務上は必須
.cpg 文字コード宣言(例:UTF-8、Shift_JIS) 文字化け防止のため実務上重要

実務注意は次のとおりです。

  • 各構成ファイルに2GBのサイズ上限があります。 これはEsriの現行公式ドキュメント(ArcGIS Pro)に明記された値で、点データでは概ね7,000万件程度が目安とされる(Esri公式ドキュメント)。全国規模のポリゴンを1ファイルにすると到達しえます。国土数値情報が都道府県別に分割されている理由の一つです。
  • 属性名は10文字まで(dBASEの制限)。長いフィールド名は切り詰められ、変換時に同名衝突が起きます。元の製品仕様書のフィールド対応表を必ず一緒に保存します。
  • 文字コード問題が日本で最も頻繁な事故です。 歴史的に属性はShift_JIS(CP932)が多く、.cpg が無いファイルをUTF-8前提のツールで開くと文字化けします。受け取ったら最初に .cpg の有無と中身を確認します。国土数値情報のShapefileにはShift_JIS系で配布されるものがあるため、特に注意が要ります。
  • dBASEには真のNULLがなく、欠損値の解釈はツールごとに割れます。日時は日付のみで時刻を持てません。1ファイルに混在できる図形は1種別(点・線・面のいずれか)のみです。
  • ファイルの組の一部だけコピーすると壊れます。配布・保存はフォルダごと、またはZIPのまま扱います。

GeoJSON ― 座標系はCRS84に固定

JSONで地物を表す交換形式で、現行仕様はRFC 7946(IETF)です。

核心は座標参照系の約束にあります。GeoJSONの座標はCRS84(経度、緯度の順)に固定され、旧来の crs メンバはRFC 7946で廃止されました。つまりGeoJSONを名乗るファイルは、断りがなければ「経度→緯度」の順で読むのが仕様です。

  • 緯度経度順で書かれた「GeoJSON風JSON」が今も流通します。提供者独自のJSONはGeoJSONとは限らないので、座標値の範囲(日本なら経度122〜154、緯度20〜46)で順序を検証してから使います。
  • 高さは第3要素として書けるが、基準(楕円体高か標高か)は仕様では定まりません。提供者の説明が必須です。
  • テキスト形式のため容量と解析コストが大きいです。数十万件規模のポリゴンではブラウザで全量読みすると破綻します。その場合は後述のタイル系か、GeoPackage/FlatGeobufへ寄せます。
  • トポロジ(隣接面の辺の共有)は保持しません。属性の型はJSONの型のみで、日付は文字列としての運用任せになります。

GML/JPGIS ― 日本の公的データの背骨と、その世代問題

GML(Geography Markup Language)はOGCが策定しISO 19136にもなったXMLベースの符号化標準で、「単一のファイル形式」というより「形式を作るための文法」に近いです。地物・図形・座標参照系・時間などをアプリケーションスキーマで厳密に定義して交換するための枠組みです。

JPGIS(地理情報標準プロファイル)は、国際規格(ISO 19100シリーズ)と日本産業規格(JIS X 7100シリーズ)の中から実利用に必要な最小限の部分を取り出して体系化した実用版の規格です(国土地理院 JPGIS)。

実務で効くのは、符号化規則に2系統あることです。

系統 内容
附属書8 ISO 19118を参考に日本が独自に規定したXML符号化。いわゆる「JPGIS形式」「基盤地図情報形式」として流通
附属書12 GML(ISO 19136)による符号化

両者は写像規則が異なり、同じ内容でもXML文書としては互換でありません。日本の公的データでは、基盤地図情報(国土地理院)はJPGIS(GML)形式で提供され、国土数値情報の「GML形式」はJPGIS準拠のGMLとして配布されるデータセットが多いです。提供ページの準拠表記は世代によって「JPGIS2.1準拠」「JPGIS2014準拠」などと揺れるので、その表記ごと記録しておきます。

  • 長所は、製品仕様書とセットで意味(地物の定義・コードリスト・品質)が厳密に定まることです。行政データの「正本」として長期保存に向きます。
  • 短所は、冗長でファイルが大きく、重いことです。単純な可視化だけなら変換してから使うのが普通です。
  • 「GML」とだけ書かれたデータは、どのアプリケーションスキーマかを確認しないと読めません。名前空間とスキーマの版を必ず確認します。

その他のベクトル形式

形式 概要 実務注意
GeoPackage(.gpkg) OGC標準。中身はSQLiteデータベース1ファイルで、ベクトル・ラスタ・属性を同梱できる Shapefileの制限(10文字の属性名、2GB、文字コードの曖昧さ)の多くを回避できる。QGISの標準保存形式。ただし公的配布の主流ではなく、採用は始まっている段階にとどまる。カタログの形式ラベルは表記揺れが大きく、横断的な採用件数は公開情報からは集計できない
FlatGeobuf(.fgb) 空間インデックスを内蔵し、HTTP Rangeで必要な範囲だけ読める単一ファイル形式 追記・更新を繰り返すデータには向かない(原則書き切り)。OGCコミュニティ標準への採択手続き中であり、現時点では「OGC標準である」とは書けない
KML/KMZ Google Earth由来でOGC標準になったXML形式。表示スタイルも一緒に運べる 座標は経度、緯度(、高度)のWGS 84前提で固定。分析用としては属性構造が弱く、「提示用に書き出されたもの」と割り切る
CSV(緯度経度列つき) 座標仕様を持たない表形式。地点一覧・統計表で最もよく出会う 列の意味は文書依存。経度緯度か緯度経度か、度単位か度分秒か、平面直角のX/Yか(測量ではXが北向き、Yが東向きで、一般のx/yと逆)を列名だけで決め打ちしない。Shift_JISとUTF-8の混在、度分秒表記や全角数字の混入にも注意

12.3 ラスタ・グリッド形式

GeoTIFF/COG

GeoTIFFは、TIFF画像に座標参照系・地理変換パラメータをタグとして埋め込んだラスタ形式で、OGC標準にもなっています。標高(DEM)、オルソ画像、衛星画像の事実上の標準です。

  • 「標高GeoTIFF」は、画素値の単位(m)、NoData値、垂直基準(標高か楕円体高か)がタグだけでは分からないことが多いです。製品仕様・READMEをセットで保存します。
  • COG(Cloud Optimized GeoTIFF)はGeoTIFFのプロファイルで、内部タイル化、オーバービュー(縮小版)の内蔵、HTTP Rangeでの部分読みが可能な配置を課したものです。全量ダウンロードせずに表示・分析するための形式です。拡張子は同じ .tif で、COGかどうかは中身で決まります。

XYZタイルと標高タイルの換算式

Web地図の配信単位がXYZタイルです。世界をWebメルカトルで正方形に投影し、ズームレベル z ごとに 2^z × 2^z 枚のタイルへ分割し、各タイルを {z}/{x}/{y} のURLで引く方式で、国土地理院の地理院タイルもこの方式です。

  • Webメルカトルは面積・距離が歪む(高緯度ほど拡大)。計測・統計には使わず、表示専用と割り切ります。
  • ズーム上限を超えた拡大は引き伸ばしでしかありません。元データの解像度と混同しないでください。
  • ラスタタイル(png/jpg)は画像であり属性を持ちません。集計・解析には原本のベクトル/ラスタに戻ります。

地理院の標高タイルは、PNGに標高を符号化した提供者独自形式で、画素値から標高への換算式が公式仕様で定められています。現行仕様は次のとおりです。

  • 画素値(R, G, B)に対し x = 2¹⁶·R + 2⁸·G + B と置く
  • x < 2²³ のとき標高 h = x·u、x = 2²³ のとき無効、x > 2²³ のとき h = (x − 2²⁴)·u。ここで u = 0.01(分解能0.01m)
  • 無効値の画素は(R, G, B)=(128, 0, 0)。テキスト形式では無効値は "e" で表される

この換算を誤ると標高がすべて壊れるため、式は仕様ページで確認した現行値をそのまま使います。

MVT/PMTiles ― 配信最適化の2形式

形式 概要 実務注意
MVT(Mapbox Vector Tile、.pbf/.mvt) タイル単位に切り出したベクトルデータをProtocol Buffersで符号化した配信形式。座標はタイル内の局所座標(デフォルトのextentは4096) 配信最適化の過程で情報が落ちる(ズームごとの間引き、属性の絞り込み、図形の単純化)。分析・保存の正本にはならない。提供者独自のベクトルタイル仕様が併存し、MVTと互換とは限らない
PMTiles(.pmtiles) タイル一式を単一ファイルに格納し、HTTP Rangeで必要なタイルだけ読むアーカイブ形式。サーバ側プログラムなしで静的ホスティングから配信できる 更新は原則ファイルの作り直し。OGCの標準化トラックにはない、プロジェクト仕様としての位置づけです。公的採用の実績はあり、国土地理院の「最適化ベクトルタイル」と、産総研地質調査総合センターの5万分の1地質図幅(現時点で400面以上)がPMTilesで提供されている

NetCDF/HDF5とGRIB2 ― 気象・衛星の多次元形式

  • NetCDF は、緯度×経度×高度×時刻のような多次元配列と属性メタデータを自己記述的に持つ形式です。気象・海洋分野ではCF Conventions(座標・単位・標準名の約束事)とセットで使うのが国際標準の運用で、現在のNetCDF-4は内部的にHDF5を格納層に使います。
  • HDF5 は階層型の汎用科学技術データ形式そのもので、衛星プロダクトの格納によく使われます。宇宙航空研究開発機構(JAXA)の標準プロダクトは主にHDF5ですが、製品ごとにNetCDFや独自バイナリもあり、製品仕様書での確認が前提になります。
  • どちらの形式も、GISツールで直接開けても「1変数・1時刻」を取り出す前処理が要ることが多いです。緯度経度の並び(北から南か、南から北か)と単位を必ず確認します。
  • GRIB2 は世界気象機関(WMO)が定める格子点データのバイナリ符号化形式で、数値予報の国際交換標準です。気象庁の数値予報GPV(格子点値)が代表例で、全球降水マップ(GSMaP)等でも選べる製品があります。パラメータ表はWMO表と各機関のローカル表の併用であり、変数番号だけで意味を決め打ちすると誤読します。

LAS/LAZ ― 点群

LASは航空レーザ測量等の点群の標準形式(ASPRSのLAS Specification)で、各点がXYZ・強度・分類(地面/建物/植生等)・時刻等を持ちます。LAZはLASzipによる可逆圧縮版です。

  • 容量が桁違いに大きいです。図郭・メッシュ単位の分割が前提になります。
  • 高さの基準の混同が致命的です。 楕円体高で格納された点群と、標高(ジオイド基準)の点群が混在します。2025年の標高成果改定(12.6節)の補正対象にもなっているため、取得時に「いつの成果か」を記録します。
  • 分類コードはLAS標準と国内仕様の対応を確認してから使います。

CityGML ― 3D都市モデルの正本

CityGMLはOGC標準の3D都市モデル交換形式(GMLの応用)で、建物・道路・地形等をLOD(詳細度、LOD0〜LOD4)つきの立体として、意味(地物種別・属性)とともに記述します。国土交通省のPLATEAUでは標準データ形式がCityGMLであり、日本版の拡張(i-URのADE)で地物・属性・品質を定義しています。

  • ファイル分割は地域メッシュ単位(建築物は基準地域メッシュ=3次メッシュ、地形等は統合地域メッシュ=2次メッシュ)を基本とし、1ファイル最大1GBを目安に分割する運用が定められています。メッシュコードがファイル名の先頭に入ります。
  • 高さが楕円体高ではなく**標高(TP基準)**になっている点が、他の3D形式との最大の違いです。
  • XMLで巨大なため(都市一式でGB級)、Web表示には3D TilesやglTF等への変換が前提になります。LODの混同(LOD1の箱モデルにLOD2級の精度を期待する等)が頻出の誤解です。
  • 座標参照系の表記には世代差があります。標準製品仕様書の最新版(第5.1版)でも空間参照系は「日本測地系2011における経緯度座標系と東京湾平均海面を基準とする標高の複合座標参照系」と規定されたままです。一方、EPSGレジストリでは同じコード6697の名称が「JGD2024 + JGD2011 (vertical) height」に改名済みで、両者は同一の座標参照系を指します。表記の違いを別物と誤認しないでください。

12.4 配信標準

標準 返すもの 一言で
WMS(Web Map Service) 描画済み地図画像 「その範囲・その縮尺の絵をください」
WMTS(Web Map Tile Service) 事前に切ったタイル画像 WMSのタイル特化・高速版
WFS(Web Feature Service) 地物データそのもの(主にGML) 「データください」という検索・取得のAPI
  • WMSで得られるのは画像であり、凡例・属性は別リクエスト(GetLegendGraphic/GetFeatureInfo)です。WFSはGML応答が基本で、そのままでは重いことが多いです。バージョン(1.1.1と1.3.0等)で軸の順序(緯度経度/経度緯度)が変わるのが古典的な事故原因です。
  • 後継規格群がOGC API(Features/Tiles/Maps等)で、RESTとJSONを前提にします。ただし国内の公的機関での採用は始まったばかりです。確認できる代表例は、JAXA Earth APIが採用するSTAC API(カタログ記述の仕様で、2025年にOGCコミュニティ標準として承認された)であり、国土地理院・産総研・気象庁の主力配信は引き続きWMS/WMTS/WFS系です。機関横断の採用一覧を公式に維持する場はありません。
  • STACはカタログの仕様であって、データ形式そのものではない点にも注意が要ります。

12.5 地域メッシュコード(JIS X 0410)

地域メッシュは、経緯度に基づいて国土を階段状に区切る格子で、区画そのものに振られた番号が地域メッシュコードです。統計を異なる調査間で重ね合わせるための共通基盤として設計され、規格はJIS X 0410です(総務省統計局 地域メッシュ統計)。

段階 通称 区画の大きさ(緯度×経度) 一辺の目安 コード桁数
第1次地域区画 1次メッシュ 緯度40分 × 経度1度 約80km 4桁
第2次地域区画(統合地域メッシュ) 2次メッシュ 緯度5分 × 経度7分30秒 約10km 6桁
基準地域メッシュ(第3次地域区画) 3次メッシュ 緯度30秒 × 経度45秒 約1km 8桁
分割地域メッシュ 1/2、1/4、1/8… 3次を等分 約500m/約250m/約125m 8桁+分割識別
  • コードは階層構造で、上位桁が親区画を示し、前方一致が空間的な包含関係になります。1次コード4桁は「緯度側2桁+経度側2桁」の組み合わせであり、単なる連番ではありません。コードは文字列として扱います。
  • 主な提供元は総務省統計局(地域メッシュ統計)、e-Stat(検索・API取得の入口)、国土数値情報(メッシュ単位データの結合キー)です。PLATEAUのファイル分割単位もこのメッシュであり、体系を理解するとPLATEAUのデータ構造がそのまま読めます。
  • メッシュは「面積の等しい正方形」ではありません。 経緯度で切るため、セルの実面積は緯度で変わります。「1kmメッシュ」は通称であり、人口密度等を計算するときはセルの実面積(または提供される面積値)で割ります。
  • 市区町村との対応は一対多で、時期に依存します。合併で市区町村が変わってもメッシュは変わらない(それが利点です)が、「市区町村別メッシュ一覧」は基準日時点の対応表です。使う一覧の基準日を記録します。
  • 測地系の切替年次にも注意が要ります。地域メッシュの標準は、2002年4月1日の世界測地系への移行に合わせ、旧・日本測地系に基づくメッシュがJIS X 0410:2002の追補として10年間併記され、2012年2月に併記が終了した(日本デジタル道路地図協会 JIS X 0410沿革)。年代の古い統計を重ねるときは、同じコードでも指す範囲がずれていないかを確認します。

12.6 座標系

測地基準系・座標参照系・投影法は別物

混同しやすい3概念を分けます。

  • 測地基準系:地球の形(準拠楕円体)と原点を定める約束です。日本は現在JGD2024です。
  • 座標参照系(CRS):基準系と座標の表し方(経緯度か、投影した平面か、高さを含むか)の組。EPSGコードで識別するのが実務の標準です。
  • 投影法:経緯度から平面への写像です。平面直角座標系はガウス・クリューゲル投影、Web地図はWebメルカトル、UTMは横メルカトルです。

データを受け取るときに確認すべきは、最低限「測地基準系はいつ(どの成果)か」「CRSは何か(EPSGコードまたは系番号)」「高さは何基準か」の3点です。

JGD2024 ― 変わったのは標高だけ

国土地理院は2025年4月1日に、電子基準点・三角点・水準点等の標高成果を「測地成果2024」に改定し、これに合わせて測地系の名称も「日本測地系2024(JGD2024)」へ変更した(国土地理院 日本の測地系、標高成果の改定に関するQ&A)。

決定的に重要なのは限定のほうです。

  • 今回の改定で変わったのは標高値のみで、緯度・経度および平面直角座標の数値は改定されていません。
  • 測地系の定義そのものの変更ではなく、測量成果との名称統一のための変更です。
  • 標高の元期は2024年6月1日と定められました。全国の標高改定量は最大で北海道道東において約−40cm程度で、地域により符号も量も異なるため、一律のオフセットでは処理できません。
  • 旧成果の標高を測地成果2024へ補正するための標高補正パラメータと、計算ソフトウェアPatchJGD(標高版)が国土地理院から提供されています。

つまり実務上は「JGD2024=JGD2011と同じ水平位置の定義+2024年時点に更新された標高成果」と理解するのが正確です。水平座標の変換パラメータを新たに探す必要はないが、標高を扱うデータ(DEM・点群・水準成果)は改定前後で値が変わっているため、取得時期と成果名の記録が必須になります。

EPSGコードにもこの事情が表れています。JGD2024のコードはJGD2011と同一番号で、2025年4月1日効力で名称のみが変更され、定義・座標値に変更はない(EPSGレジストリ)。地理座標系2Dは6668、平面直角座標系の第I〜XIX系は6669〜6687の連番です。

なお、WebやGNSSで一般に言うWGS 84とJGD系は、通常のGIS利用の精度では近似的に一致するものとして扱われることが多いです。ただし厳密には実現と元期が異なる別基準系であり、cm級を扱う測量文脈では同一視しません。GeoJSON(CRS84)で受け渡す時点で、この精度の割り切りが発生しています。

平面直角座標系(19系)

日本列島を19の区域に分け、各区域に座標原点を置き、ガウス・クリューゲル投影を適用した平面座標系で、平成14年国土交通省告示第9号で定義される(国土地理院 平面直角座標系)。

  • 原点における縮尺係数は0.9999。原点から東西約130km以内を適用範囲とし、投影による距離の歪みを相対的に±1/10,000以内に収める設計です。
  • 軸の約束が事故の多発点です。X軸が北向き、Y軸が東向きで、一般の平面座標や画面座標の(x=横、y=縦)と逆です。CSVで X/Y 列を見たら測量の約束を疑います。単位はメートルです。
  • 系を間違えると数十〜数百kmずれるだけでなく、近隣の系では「それらしく」重なってしまう中途半端なずれも起きます。都道府県境を跨ぐデータは系の混在を必ず確認します。

各系の原点は次のとおりです(適用区域の正式な割当は告示と国土地理院の一覧が正本です)。

| 系 | 原点経度 | 原点緯度 | EPSGコード | | 系 | 原点経度 | 原点緯度 | EPSGコード |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 第I系 | 129°30′E | 33°N | 6669 | | 第XI系 | 140°15′E | 44°N | 6679 |
| 第II系 | 131°E | 33°N | 6670 | | 第XII系 | 142°15′E | 44°N | 6680 |
| 第III系 | 132°10′E | 36°N | 6671 | | 第XIII系 | 144°15′E | 44°N | 6681 |
| 第IV系 | 133°30′E | 33°N | 6672 | | 第XIV系 | 142°E | 26°N | 6682 |
| 第V系 | 134°20′E | 36°N | 6673 | | 第XV系 | 127°30′E | 26°N | 6683 |
| 第VI系 | 136°E | 36°N | 6674 | | 第XVI系 | 124°E | 26°N | 6684 |
| 第VII系 | 137°10′E | 36°N | 6675 | | 第XVII系 | 131°E | 26°N | 6685 |
| 第VIII系 | 138°30′E | 36°N | 6676 | | 第XVIII系 | 136°E | 20°N | 6686 |
| 第IX系 | 139°50′E | 36°N | 6677 | | 第XIX系 | 154°E | 26°N | 6687 |
| 第X系 | 140°50′E | 40°N | 6678 | | | | | |

代表的な対応として、第IX系は東京都(離島の特例区域を除く)・福島県・栃木県・茨城県・埼玉県・千葉県・群馬県・神奈川県、第IV系は四国、第XIII系は北海道の道東、というように区域が割り当てられます。出会う場面は、基盤地図情報、公共測量成果、地籍・都市計画・河川・道路の行政データ、PLATEAUの平面直角版データなど、日本の行政データを平面で扱うときの第一候補です。

高さの基準 ― TP・ジオイド・楕円体高

日本の標高は、東京湾平均海面(T.P.)を0mとする高さです。この面に一致するジオイド面を基準とし、日本水準原点(東京都千代田区)の原点数値は東京湾平均海面上24.3900mと定められています。この原点数値は2025年の標高改定でも変更されていません。なお離島では島独自の平均海面を基準とする地域があり、衛星測位で標高を求める際は基準面補正パラメータが別途必要になる地域があります。

3つの「高さ」を混同しないでください。

高さ 定義
楕円体高 GNSSが直接出す、GRS80楕円体面からの高さ
ジオイド高 楕円体面とジオイド面の差。その地点ごとに異なる
標高 日常使う高さ。関係式は 標高 = 楕円体高 − ジオイド高

ジオイド・モデルは2025年4月1日に「ジオイド2024 日本とその周辺」(JPGEO2024)へ置き換わりました。従来は水準測量の実測に重力ジオイドを合わせ込む方式でしたが、JPGEO2024は重力データのみから構築したモデルで、水準測量の累積誤差や地殻変動の影響を含みません。精度は約3cmと説明されています。提供形式は2種で、ISG形式(緯度1分×経度1.5分の格子、約2kmグリッド)とGML形式(約250mメッシュ中心点)があり、離島向けの基準面補正パラメータ(Hrefconv2024)と合算版も提供されます。2025年改定に伴いジオイド・モデルのファイル形式自体も変更されているため、古い解析ソフトがそのまま読めるとは限りません。あわせて、座標は時間とともにずれるため、元期の座標と現在の観測をつなぐセミ・ダイナミック補正(地殻変動補正)の仕組みが高精度データでは前提になります。「座標値+元期」がワンセットです。

UTM

世界を経度6度幅のゾーンに分け、各ゾーンを横メルカトル投影する国際的な平面座標系で、日本列島は主にゾーン51〜56(北半球なので51N〜56N)に跨ります。衛星データ製品や国際共同研究で出会います。日本の行政データの正本は平面直角座標系であり、UTMは「国際文脈での受け渡し用」と位置づけるのが安全です。ゾーン境界を跨ぐ全国データを単独ゾーンに押し込むと、歪みと継ぎ目が生じます。

12.7 変換ツールと形式選択の早見表

変換の基盤はGDAL/OGR(ogr2ogr/gdal_translate等)で、多くのGISや言語バインディングの裏側にあります。座標変換はPROJが担います。QGISはGDAL/OGRを基盤に読み書き・表示・座標変換をGUIで行えるデスクトップGISで、GeoPackageが標準保存形式です。点群にはPDAL、ベクトルタイル生成にはTippecanoeが使われます。国土地理院の公式ツール群(基盤地図情報ビューア、測量計算サイト、PatchJGD(標高版)等)は、公的データの「正解の変換」を確認する用途で代替が効きません。

運用の型としては、原本は原本のまま保存し、作業用にGeoPackage(ベクトル)/COG(ラスタ)へ変換したコピーを作る形が事故が少ないです。変換は必ず座標系を明示指定し、変換前後で代表点の座標と件数を突き合わせてから次工程に進みます。

場面 原本として来ることが多い形式 作業用に寄せる先(目安)
自治体境界・行政区域 Shapefile/GML(国土数値情報) GeoPackage。Web表示用に別途MVT/PMTilesを生成
統計・人口 CSV(メッシュコード/市区町村コードつき) コードをキーに境界データと結合。CSV自体は原本保存
標高・地形 JPGIS系GML(基盤地図情報DEM)、GeoTIFF COG。標高の成果名(測地成果2024か否か)を必ず記録
気象予報・解析 GRIB2、NetCDF 必要な変数・時刻を切り出してからGeoTIFF/CSV化
衛星画像・土地被覆 GeoTIFF、HDF5/NetCDF(製品依存) COG
3D都市 CityGML(PLATEAU) 表示用に3D Tiles/glTF、分析用にGeoPackage等へ抽出
点群 LAS/LAZ 分類・範囲を絞ってから使用
Webでそのまま見せる XYZタイル、MVT、PMTiles、GeoJSON(小規模のみ) ―(表示専用と割り切る)

13. 更新頻度と取得戦略

13.1 更新頻度に「一律の答え」はない

公的データの更新頻度は、データセットごとに決まっています。ポータル全体に共通する更新周期は存在しないことが多く、たとえば政府統計でも更新時期は作成機関ごとに異なり、社会・人口統計体系(SSDS)のような編成型データベースには一律の公式更新周期の定め自体がありません。したがって取得戦略は、個別データの頻度を暗記するのではなく、データの類型ごとに決めるのが実務的です。類型は次の8つに整理できます。

類型 代表例 更新の性格 取得戦略
タイル/API配信 地理院タイル、重ねるハザードマップのタイル、JAXA Earth API、海しるAPI、e-Stat API、不動産情報ライブラリAPI 提供側が随時更新 毎回取得。ローカルに固めるのはキャッシュまで
リアルタイム/準リアルタイム 気象庁防災情報XML、GSMaP NOW/NRT、川の防災情報、そらまめくん 分〜時間単位 毎回取得+必要なら自前で蓄積
提供期間が限られるもの ひまわりHSD(最新30日分のみ提供) 順次削除される 定期取得してローカル保存が必須
年次・版次更新のダウンロード型 国土数値情報、基盤地図情報の基本項目、筆ポリゴン 年1回〜数回、版で固定可能 版を固定してローカル保存
過去版が提供されないもの 国土地理院のDEM 最新版への差し替え型 ローカル保全が必須
調査周期型(統計) 国勢調査、経済センサス、地域メッシュ統計 数年周期+公表の遅れ 公表時点の版を保存
凍結・終了したもの RESAS API、国土数値情報の旧形式 終了 代替へ移行
静的アーカイブ AW3D30、シームレス地質図、Geoshape ほぼ不変/版で管理 ローカル保存。版・DOIを引用に含める

13.2 類型ごとの判断

毎回取得 ― タイル/API配信

タイルやAPIは、提供側が随時更新する前提の配信です。利用時に都度取得し、ローカルに固めるのはキャッシュまでに留めます。出典表示やリンク等の規約条件は、この使い方を前提に設計されているものが多いです。

注意点は、APIごとに認証と制限の設計がまったく違うことです。たとえばJAXA Earth APIは登録・APIキー・回数制限なしと公式に明記されている一方、不動産情報ライブラリAPIは申請制のAPIキーが必須で、レート制限については公式マニュアルが「リクエスト数の明確な上限はないが、同一キーで基準期間内に多数のリクエストがあった場合は制限がありうる」とし、間隔を空けた利用を求めています。統計ダッシュボードAPIのように登録・APIキーが不要と公式に明記されているものもあります。「APIだから同じ条件」ではありません。

毎回取得+自前で蓄積 ― リアルタイム/準リアルタイム

気象庁防災情報XML(毎分更新のフィード)、GSMaPのNOW(30分更新)/NRT(約4時間遅れ)、川の防災情報(10分単位の観測)などは、その時点の値しか提供されない設計が多いです。過去分は遡れないものが多いため、時系列が必要なら継続取得して自前で蓄積する仕組みが要ります。

利用条件の線引きも公式に示されています。気象庁防災情報XMLでは、1日あたり10GBを超える取得でIPアドレス単位の遮断がありうることが公式に示されています。リアルタイム系は「速い」代わりに、取得側の作法(取得間隔、容量、再試行の抑制)が条件になります。

定期取得してローカル保存が必須 ― 提供期間が限られるもの

ひまわりの標準データ(HSD)は、提供が最新30日分のみです。必要な期間を取り逃すと、後から同じ経路では戻れません。この類型は「欲しくなったら取る」ではなく、定期取得の仕組みを先に作ることが取得戦略そのものになります。

版を固定してローカル保存 ― 年次・版次更新のダウンロード型

国土数値情報は、JPGIS2.1準拠データが毎年20件程度ずつ新規整備・更新される運用で、地価公示・地価調査のように年次の確定時期があるデータセットもあります。基盤地図情報の基本項目は年4回(1・4・7・10月)更新、農林水産省の筆ポリゴンは年度ごとに追加される型です。

この類型は版で固定できるため再現性が最も高いです。取得日と版(整備年度・基準年月日)を必ず記録し、その版をローカルに保存します。逆に、データセット単位の更新頻度の表は公式には用意されていないものもあり、年度ごとの公開・整備予定の通知が公式の確認手段になる場合は、その通知で追います。

ローカル保全が必須 ― 過去版が提供されないもの

国土地理院の数値標高モデル(DEM)は最新版のみが提供され、過去版のダウンロードはできません。差し替え型の提供では、再現性の担保は取得側の責任になります。論文・記事・解析で使った標高値は、手元に保存した版が唯一の根拠になるため、取得時点の版と一緒に保全します。

公表時点の版を保存 ― 調査周期型(統計)

国勢調査は5年周期で、速報から確定へと公表が段階的に進みます。地域メッシュ統計もこの工程に連動します。公表されたら、その時点の版を取得して保存するのが基本です。

この類型には、仕様として知っておくべき性質が2つあります。

  • 秘匿処理:地域メッシュ統計では、一定規模以下のメッシュで結果数値が秘匿され、「*」で表される値は合算先のメッシュに足し上げられます。内訳の合計が総数と一致しないのは、欠陥ではなく仕様です。成果物側にこの仕様を明記します。
  • 下位集計の公表時期は規則でしか定まらない:たとえば令和7年(2025年)国勢調査の小地域集計・地域メッシュ統計は、親集計の公表後に集計し、秘匿処理を施した上で速やかに公表するとされており、カレンダー上の確定日は公式に公表されていません。日付を前提にした計画は立てず、公表を追う運用にします。

代替へ移行 ― 凍結・終了したもの

終了したサービスは、使い続けるのではなく公式が示す代替へ移行するのが正解です。

代表例がRESAS APIで、新規受付は2024年10月31日に停止し、提供は2025年3月24日に終了しました。なおRESAS本体(Webの可視化サービス)は新システムで継続しており、終了したのはAPIのみです。この点は分けて理解する必要があります。公式の代替案内は5系統のみで、指標ごとの網羅的な対応表は公式には存在しません。

元の取得先 公式が示す代替
RESAS API(都道府県・市区町村一覧) 国土交通データプラットフォーム利用者API
RESAS API(不動産取引価格) 不動産情報ライブラリAPI
RESAS API(人口構成) e-Stat API(国勢調査)
RESAS API(事業所数・企業数) e-Stat(経済センサス)
RESAS API(一人当たり地方税) e-Stat(地方財政状況調査)

これ以外の指標は、元の統計に戻って個別に取得するほかに公式の移行先の指定はありません。また国土数値情報でも、旧形式(JPGIS1.0、旧統一フォーマット)は更新が終了しており、地価公示など一部のデータだけが旧形式でも継続しています。新規の利用は現行形式から始めます。

ローカル保存 ― 静的アーカイブ

AW3D30(30mの全球数値地表モデル)、産総研のシームレス地質図V2、地質図幅、Geoshape(1889年以降の行政区域をたどれる歴史的行政区域データセット)などは、内容がほぼ変わらないか、改訂があっても「版」として管理されているデータです。リアルタイム型や年次更新型と違い、追随の速さではなく、どの版を使ったかを固定できることに価値があります。

この類型の取得戦略は単純で、必要な範囲を取得してローカルに保存し、版の情報を一緒に記録します。理由は2つあります。1つは、改訂が不定期で、改訂後に旧版が提供側に残り続けるとは限らないことです。標高値や過去の行政境界のように、版が替われば値そのものが変わるデータでは、使った版が手元になければ解析結果を再現できません。もう1つは、静的なデータは取得が一度で完結するため、保存のコストに対して再取得への依存を断つ効果が大きいことです。

引用の際は、データ名だけでなく版番号やDOIまで含めます。GeoshapeのようにDOIが付与されているものは、DOIをそのまま引用に使えます。

13.3 迷ったときの判断手順

個別のデータについて公式の更新頻度表がない場合でも、次の観点を順に確認すれば、13.1の類型表のどれに当てはまるかが決まります。

自問する観点 確認すること 判断
提供は続くのか 終了・凍結・移行の告知がないか 終了していれば代替へ移行し、使い続けない
過去の値は後から取り直せるか 提供期間の制限、過去版の提供の有無 取り直せないものは定期取得/ローカル保全。その時点の値しか出ないものは自前で蓄積
版を特定できるか 版番号・整備年度・基準年月日が付いているか 版で管理できるものは版を固定してローカル保存し、取得日と版を記録する
値は時点に依存するか リアルタイム/準リアルタイムの配信かどうか 時系列が要る用途では継続取得して蓄積する仕組みを作る
ライセンスを記録したか 取得時点の利用規約と、求められる出典表記 条件はデータセット単位で異なり、後から変わることもあるため、規約と出典表記はデータと一緒に保存する

迷う場合は、まず「後から同じものを取り直せるか」を軸に考えます。取り直せるもの(タイル/API配信)は毎回取得で足ります。取り直せないものは、その理由――提供期間が限られるのか、過去版が提供されないのか、公表が一度きりなのか――によって、定期取得、ローカル保全、公表時点の版の保存のどれかに振り分けます。これが13.1の類型表の使い方です。

14. 民間・コミュニティのデータ

公的機関のデータだけでは埋まらない領域があります。道路ネットワークと交差点、店舗や施設の POI(地点情報)、建物の輪郭、細かい人口グリッド、そして人流です。この章では、民間企業やコミュニティが作るデータを、公的データとの関係で次の3つに分けて紹介します。

  • 提供者自身が作ったデータ:その主体が自ら収集・作成したデータで、公的データの再配信ではありません
  • 既存データを加工・統合したデータ:元データは公的データや OSM などですが、統合・正規化・配信形態の工夫によって、原典を直接使うより手間が大きく減ります
  • 有料データ:無料のデータでは得られない属性や精度を持つもの。価格が公式に公開されているものはその金額も併記します

逆に、公的データや OSM の単なる複製で、使う理由が説明できないものは載せていません。

14.1 道路・交差点データ

道路データで実務上いちばん困るのは「交差点」です。公的な道路データの多くは道路の中心線や区間ごとの属性を持ちますが、「どの道路とどの道路がどこで交わるか」という接続関係(トポロジー)をそのまま取り出せる形で持っているものは多くありません。民間・コミュニティ側には、この接続関係を最初からモデル化したデータがあります。

OpenStreetMap ― 接続関係を持つ無料の道路網

OpenStreetMap(OSM)は、ボランティアの現地調査を中心に「ほぼゼロから」構築された世界地図です。道路は highway=* タグを持つ Way(線)で表され、2本の Way が Node(点)を共有している場所が、そのまま交差点になります。立体交差では Node を共有しないため「交わっていない」ことがモデル自体に埋め込まれており、平面図では判別できない接続関係を取り出せます。信号機は highway=traffic_signals、横断歩道は highway=crossing として Node に付き、右左折禁止などの規制は Relation の restriction で表されます。

  • ライセンス:ODbL 1.0。出典表示「© OpenStreetMap contributors」が必要で、派生データベースには同じライセンスの継承(シェアアライク)が求められます
  • 取得:全世界の Planet ファイル(週次、PBF 形式で現時点で 80GB 以上)、後述の Geofabrik による国・地域別抽出、必要な範囲だけを引く Overpass API
  • 留保:日本の道路の一部区間は、国土数値情報や Yahoo! JAPAN の ALPS データなど、許諾を受けたインポートが出発点になっています。また信号機のような細かいタグの密度には地域差が大きく、「タグが付いていない=存在しない」とは読めません

Overture Maps ― 交差点を正面からモデル化したデータ

Overture Maps は Linux Foundation 傘下の Overture Maps Foundation が公開するオープンデータで、Transportation テーマが道路を扱います。最大の特徴はモデルの作りで、道路の中心線である segment と、2つ以上の segment が接続する点である connector を分けて持ちます。すべての segment は両端に最低2つの connector を持つことが保証されており、交差点が「線の重なりから推測するもの」ではなく「最初から点として存在するもの」になっています。

  • 主なソースは OSM ですが、TomTom の商用データによる補強、複数ソースの融合(コンフレーション)、そして GERS と呼ばれる安定した 128bit の ID 体系と変更履歴(changelog)が独自の価値です。ID が安定しているため、版をまたいだ差分管理や他データとの突合がしやすくなります
  • ライセンスはテーマごとに異なります。Transportation と Buildings は ODbL、Places は CDLA Permissive 2.0 または Apache 2.0(OSM を含まないため継承条件がありません)
  • 形式は GeoParquet(Amazon S3/Azure から取得)と PMTiles。リリースは月次で、公開バケットに残るのは最新2リリース分(最大60日)だけです。過去の版を使いたい場合は、必要な時点でローカルに保存しておく必要があります
  • 限界:形状だけを見るなら OSM を直接取るのと大差ない場面もあります。Overture を選ぶ理由は、融合済みであることと ID の安定性です

OSM の取得・利用を楽にするもの

名称 価値 条件
Geofabrik ダウンロード OSM の国・地域別抽出を日次で提供。日本の地方ブロック分割済み、GeoPackage 版や差分ファイルもあり、Planet 全体を処理する手間が省けます 元データは ODbL
BBBike Extracts 地図上で任意の範囲を指定して切り出し、多数の形式で受け取れるオンデマンド抽出 無料(寄付制)
Protomaps Basemap ベースマップを PMTiles の単一ファイルにする仕組みそのものが価値。タイルサーバーを立てずに地図表示の土台になります(16章参照) システムは BSD、ベースマップデータは ODbL
OSRM 公開デモサーバー OSM を経路計算用グラフに変換する重い前処理を API として肩代わりします(15.4 節参照) デモ用途。本番は自前ホスティングが前提

商用道路データベース(有料)

無料の道路網にない属性――交通量、旅行速度、制限速度、車線単位の形状など――が必要になると、商用データベースの領域です。価格が公式に公開されているものは、検討の目安として併記します。

名称 特徴 価格・条件(公式公開分)
DRM データベース(日本デジタル道路地図協会) 国内で最も整備された道路網データ。ノード(点)に交差点名称・接続リンク本数・接続ノード番号を持ち、リンク(線)には道路センサス由来の交通量・旅行速度・制限速度が付きます。もともとは地形図が基図でしたが、現在は道路管理者の工事図面をもとに毎年更新される独自データベースです(行政界などの背景データには基盤地図情報由来の部分があります)。規模は公式発表で約102万km・リンク約607万本(2022年3月時点) 全国版は年額720万円(税抜)。東京都版30万円、東京23区版20万円、大阪市版5万円など地域版あり。二次著作物には別途ロイヤリティ。形式は独自標準形式、提供は2次メッシュ単位
ダイナミックマッププラットフォーム HD マップ 自社の計測車両(MMS)による点群が一次データ。車線単位・センチメートル級の形状を持ち、対象は国内33,000km(高速道路・幹線中心で、一般道の全面カバーではありません) 価格・更新サイクルは公式に公表されていません。形式は OpenDRIVE、GeoJSON、Shapefile、FBX、glTF、USD など。サンプルは無償
ゼンリン 地図データと住宅地図の大手。レイヤによって出自が異なり、広域図は地形図ベース、住宅地図は現地調査です Zmap-AREAII 全国広域図は 290,400円(税込)など製品価格が公式に公開されています。ZENRIN Maps API は表示回数(PV)による従量課金
ジオテクノロジーズ MapFan DB 旧インクリメントP。2026年9月には「法定速度データ」が追加され、生活道路の法定速度を道路単位で持つ属性が付きました。こうした速度属性は無料データでは得にくいものです 価格・提供頻度は個別見積もり
TomTom 新世代製品 Orbis は公式に「OSM/Overture と独自データ(速度・規制・標識・プローブ情報)の融合」と説明されています API には無料枠あり(例:Map Display API は月200Kリクエストまで無料、2026年11月確認)
HERE グローバルな地図プラットフォーム Base Plan に無料枠があり、その先は従量課金。日本固有の属性やカバー範囲の数値は公式に公表されていません

公的だが前章までに載せなかった道路系の受け皿

  • xROAD/道路データプラットフォーム(国土交通省):交通量、道路点検、ETC2.0 プローブ、DRM など、道路関係のデータベースを横断するカタログとビューアです。各データの利用条件は個別のデータベースに従うため、xROAD は「入口」として使う位置づけです
  • ETC2.0 プローブ情報:DRM リンク単位の旅行時間などの様式が定められていますが、利用規程上は原則として道路管理者向けで、全面的なオープン公開ではありません。自治体向けのオープン化の試行が2025年度に始まり、2026年度も公募が続いています
  • VICS(道路交通情報通信システムセンター):渋滞・規制などの交通情報を5分更新(符号型の一部は1分)で提供します。DRM に重ねられる符号型データがあり、利用には負担金がかかります(公式公開分で、開始時140万円+月額基本料17万円+型式別の料金)

14.2 POI・建物・住所

提供者自身が作ったデータ

名称 内容 ライセンス・更新
Foursquare OS Places(FSQ) 全世界で1億件以上の POI。独自の1,000を超えるカテゴリ体系を持ちます。日本の総件数は公式に明記されていません Apache 2.0。月次更新。2025年10月からポータル登録+ Apache Iceberg 形式での取得に移行
Microsoft Global ML Building Footprints 衛星画像から機械学習で抽出した建物の輪郭。全世界で14億棟以上。日本は2023年3月に Maxar 由来で約4,100万棟が追加されました(誤検出率0.8%と公式の変更履歴に明記) CDLA Permissive 2.0(以前の ODbL 表記とは異なる点に注意)。形式は Quadkey タイル単位の gzip 圧縮 GeoJSONL
OSM の POI・建物 店舗・施設の点と建物の輪郭が道路と同じデータベースに入っています ODbL。網羅性は地域とテーマによって大きくばらつきます

既存データを加工・統合したデータ

名称 価値 条件
Overture Places Meta(約6,030万件)、BrightQuery(約1,577万件)、Microsoft(約588万件)、Foursquare(約376万件)など複数社の POI を統合済み(2026年10月時点の公式出典表)。バラバラな提供元を1つのスキーマで引けます GeoParquet、GERS ID 付き。CDLA Permissive 2.0/Apache 2.0 で ODbL の継承なし。月次
Overture Buildings OSM に Esri、Microsoft、Google などの機械学習抽出の建物を融合した統合版 ODbL。月次
GeoNames 地名・地物の統合データベースに、日次差分と無料の検索 API(登録制、1日10,000クレジットなどの上限が公式に明記)までが揃います。日本分は公式ダンプの実測で10万件以上ありますが、主名称はローマ字で、日本語名は別名側に入っています CC BY 4.0。精度の保証はありません
OpenAddresses 日本分 原典は国土交通省の位置参照情報で、ソース定義を確認した上でも、世界共通の統一スキーマに変換されている点に価値があります。ただし日本だけが目的なら、原典の方が新しい・詳しい場面も多いことは併記しておきます ソースごとに条件を確認
Geolonia 住所データ 位置参照情報をもとに、月次更新・表記正規化・SQLite/API 化まで施したもの。なお旧来の v1 系は更新停止が宣言されており、現行はアドレス・ベース・レジストリ由来の v2(約27.7万件、CSV/SQLite)です リポジトリは MIT

なお、建物データでは Google の Open Buildings がよく知られていますが、公式の対象地域はアフリカ・南アジア・東南アジア・中南米で、日本は対象外です。

14.3 人口グリッド

国勢調査のメッシュ統計は公的データですが、「調査年以外も含む時系列がほしい」「世界と同一の仕様で日本の人口を比較したい」「国勢調査よりも細かい解像度がほしい」といった需要には応えられません。そこで使われるのが、研究機関や企業がモデルで推計した人口グリッドです。

注意点が1つあります。これらは、入力に各国の国勢調査などの公的統計を使っていても、出力は提供者独自のモデルによる推計値です。日本の公式の実績集計である国勢調査メッシュ統計(9章)とは性格が違うため、「公式の人口」としてではなく、時系列や国際比較、細かい解像度が必要な場面の材料として使い分けてください。

提供者自身が作ったデータ

名称 提供者・内容 解像度・ライセンス・更新
WorldPop サウサンプトン大学の研究グループ。国勢調査の集計値を衛星画像などの補助データで細かく配分した人口推計で、日本については100mグリッドの人口数が複数系統あります(2000〜2020年の年次系列、UN調整版の有無など)。新系統R2025Aでは2015〜2030年の推計が提供されます。年次が揃った国際比較ができるのが強みです 約100mグリッド。GeoTIFF形式。CC BY 4.0。更新はリリース単位で、数年ごとに系統が更新されます
GHSL(Global Human Settlement Layer) 欧州委員会の共同研究センター(JRC)による、居住・建物・人口の全球プロダクト群。代表格のGHS-POP R2023Aは、人口の集計値をGHSL自身が衛星画像から作った建物存在(built-up)分布で配分し直した推計です。建物系の層もあり、日本も全球仕様に含まれます 100m/1km(ほか3秒・30秒)。GeoTIFF形式。無料で再利用でき、出典明記が条件です。1975〜2020年を5年間隔で提供し、2025年・2030年の投影まで含む長期時系列が特徴で、更新はリリース単位(現行はR2023A系統)です
Meta Data for Good「High Resolution Population Density Maps」 MetaとCIESIN(コロンビア大学)による人口密度マップ。衛星画像からAIで建物を検出し、国勢調査人口を配分したもので、総人口のほか60歳以上・5歳未満・15〜24歳・生殖年齢女性などのグループ別ファイルがあります(日本版はHDXで提供) 30mグリッド。CSV/GeoTIFF形式。CC BY。ただし日本版のデータ時点は2019年で、2024年時点でMetaの高解像度人口密度マップは更新されなくなったことがHDXの注記に明記されています(更新頻度の表示も「Never」)。静的な過去データとしてのみ使ってください

既存データを加工・統合したデータ

名称 価値 条件
Kontur Population GHSL、Metaの人口マップ、Microsoftの建物データ、土地被覆、OSMなどを補正・融合した完成品で、利用者がモデルを回さなくてもH3六角形の集計済み人口をそのまま地図に載せられます。災害対応の可視化向けに設計されたデータです H3六角形(約400m)ごとの人口数。日本版はGeoPackage形式。CC BY。リリースは2022-06-30版と2023-11-01版で、更新は不定期のため鮮度は高くありません。精密な人口統計の代替としてではなく、可視化・災害対応の材料として使う位置づけです

14.4 人流・観測・衛星(有料データ)

無料のデータでは得られない「いま、どこに人がいるか」「公的観測網にない地点の観測」「毎日撮られる衛星画像」といった領域は、有料サービスの世界です。いずれも公的データの再販ではない独自データで、価値は高いため、存在と入手先だけを紹介します。

  • モバイル空間統計(NTTドコモ):携帯電話ネットワークの運用データから推計する人口統計です。500m/1km/2kmメッシュ、市区町村、任意エリアの単位で、1時間ごとの人口を性別・年代・居住地属性付きで推計し、出発地と到着地の移動(OD)も分かります。国勢調査では原理的に得られない時間帯別の実際の人口(流動人口)が得られる点が独自の価値です。有料の法人向けサービスで、定価表はなく見積もり制です
  • Agoop 流動人口データ:自社・提携スマートフォンアプリに組み込んだSDKから、同意を得た利用者のGPS位置情報を収集し、秘匿化・統計加工した人流データです。ポイント型とメッシュ型の2形式があり、メッシュ型は1時間ごとの来訪・滞在人口を日本総人口規模へ拡大推計した値で提供されます。ドコモが携帯網の在圏ベースなのに対し、こちらはGPSベースで位置精度が高い反面、対象はアプリ利用者に限られます。有料で、データ提供・レポートとも問い合わせ制です
  • ウェザーニューズの独自観測網:民間気象会社として、気象庁などの公的観測に加えて独自観測を重ねています。代表例は気象IoTセンサー「ソラテナPro」(オムロンと共同開発)で、気温・湿度・気圧・雨量・風向・風速・照度の7要素を1分ごとに観測し、2025年には気象業務法の「補完観測」として予報業務への利用が日本で初めて認められました。アプリ利用者の投稿による天気リポートという観測もあります。観測データ自体のオープンデータ公開はなく、法人向けサービスやセンサー導入の形で提供される有料の領域です
  • パスコの衛星画像・衛星DEM:衛星画像(光学・SAR)の販売のほか、日本全域をシームレスに整えた衛星画像プロダクトPSI(PASCO Satellite Image)、地球観測衛星から作成した全世界の3D地形データ(衛星DEM。ALOSの観測を基にしたAW3D系プロダクトを含みます)を販売しています。JAXAの無償公開版より細かい商用プロダクトが必要な場合の窓口です。価格は範囲・時期による見積もり制です
  • スカパーJSAT のPlanet衛星画像サービス:米Planet社の小型衛星群による衛星画像の国内提供です。PlanetScope(Dove)は地上分解能約3.7〜4.1m、直下撮影での再訪は約24時間で、ほぼ毎日撮影される点が特徴です。高分解能のSkySat系プロダクトもあります。「変化を毎日追う」用途では、無償の衛星データで代替しにくい領域です。有料で、サブスクリプション/見積もり制です

14.5 掲載しなかったもの

この章に掲載しなかったもののうち、名前を見かける機会が多いものを理由とともに挙げておきます。

  • Google Open Buildings:建物データとしてよく知られていますが、公式の対象地域はアフリカ・南アジア・東南アジア・中南米で、日本は対象外です(14.2節でも触れました)。Overture Buildingsの原典の一つではありますが、それは対象地域内での話で、日本分の建物の根拠にはなりません
  • Geofabrikダウンロードの単独掲載:Geofabrikの切り出しはOpenStreetMapの抽出・形式変換という配布形態であり、それ自体は独立したデータではありません。14.1節でOSMの取得経路として紹介済みのため、二重掲載を避けて独立の項目にはしませんでした
  • Kaggleなど第三者プラットフォーム上の再配布コピー:提供主体でない第三者による再アップロードは、鮮度やライセンス表示の正確さが保証されず、公式の取得経路が別にあります。使う理由が説明できないため除外しました
  • Microsoft/Googleの旧個別リリース:過去の地域別建物データなどの旧版は、現行の全球統合版に吸収されています。旧版を並べると二重掲載になり利用者を誤らせるため、現行版のみを載せています

15. 活用のための API

手に入れたデータは、そのままでは使えないことがほとんどです。形式が違う、座標系が違う、住所しかないので地図に置けない、経路を引きたい、標高がほしい――この章は、そうした「データとデータの間」をつなぐ変換・計算の手段を、種類別に整理します。

全体の見通しを先に述べると、変換の主役は今もローカルで動かすライブラリです。汎用のクラウド変換 API は限られており、クラウド側にあるのは FME Flow のような商用基盤か、Cesium ion や Mapbox Tiling Service のような「変換と配信が一体」のサービスが中心です。したがって実務の基本形は「ローカルの GDAL/PROJ で変換し、必要な計算だけ API を使う」になります。

15.1 形式変換

名称 何ができるか 条件
GDAL/OGR(ogr2ogr、gdal_translate、gdalwarp、gdal CLI) 地理空間データ変換の事実上の標準。ogr2ogr がベクタ形式間、gdal_translate/gdalwarp がラスタの変換・再投影を担い、GDAL 3.11 以降は新しい gdal コマンド体系も使えます。MVT/PMTiles の読み書きドライバも備えます MIT を中心とするライセンス。ただしバイナリ全体のライセンスは依存ライブラリで変わり得ると公式に明記されています
QGIS の変換機能 変換処理の中身は主に GDAL/OGR の呼び出しで、QGIS はその画面操作の入口です(16章参照) GPL-2.0
tippecanoe GeoJSON/FlatGeobuf/CSV を、ズームレベルごとの間引きをしながら MBTiles/PMTiles のベクトルタイルに変換します。Web 地図用タイル生成の定番です BSD-2。現在の開発本拠は felt 版
PMTiles と go-pmtiles PMTiles はタイルを単一ファイルにまとめる形式で、その仕様自体が CC0/パブリックドメインです。go-pmtiles で変換・抽出・配信(pmtiles serve)ができます go-pmtiles は BSD-3
PLATEAU GIS Converter Project PLATEAU 公式の変換ツール。CityGML を 3D Tiles、MVT、GeoPackage、GeoJSON などへ変換します。提供側自身が proof-of-concept(概念実証)と位置づけている点は承知しておく必要があります MIT
PLATEAU の FME テンプレート CityGML 変換のもう一つの公式経路。テンプレート自体は Apache-2.0 ですが、実行には商用の FME Desktop(2020.2 以降)が必要です テンプレート Apache-2.0+FME 本体は商用
基盤地図情報ビューア(FGDV) 国土地理院の無償ビューア。JPGIS/GML をシェープファイル、拡張 DM、SXF へ、DEM を SHAPE/テキストへ変換できます 無償(Windows のみ)
FME Flow(商用基盤) 形式変換をサーバーで実行する商用基盤。料金モデルは公式記事の範囲では、転送量・ストレージの上限付きプランが Standard 年額300ドル〜Enterprise 年額3,000ドル、時間課金のディスクが 1GB あたり月0.12ドルなどとされています 商用

なお、「plateau-3dtiles-Converter」や「基盤地図情報コンバータ」という名称の公式ツールは確認できませんでした。同種の変換が必要な場合は、上の PLATEAU GIS Converter、FME テンプレート、FGDV が実在する経路です。

15.2 座標変換:国土地理院「測量計算サイト」API

緯度経度と平面直角座標の相互変換、測地系の変換といった計算は、国土地理院が公式の REST API を提供しています。測量計算サイトの API 仕様書が公式ドキュメントで、全11プログラムが GET リクエスト+ outputType=xml|json(重力値推定のみ JSON)で使えます。API キーの手続きは公式仕様に記載がありません。料金についても公式の記載はなく、「無償」と断定はできません。

プログラム 内容 一括計算の上限(公式明記)
bl2xy.pl / xy2bl.pl 緯度経度 ⇔ 平面直角座標 ―
trans.pl 世界測地系 ⇔ 日本測地系2011 など ―
bl2st_calc.pl / xy2st.pl 測量座標変換(TKY2JGD 系) ―
tky2jgd.pl 旧日本測地系 → 日本測地系への変換 30,000点
patchjgd.php 地殻変動補正(PatchJGD) 100点
ジオイド計算 ジオイド高の計算 1,000点
  • レート制限は公式に明記されています。同一 IP アドレスから 10回/10秒が基本で、TKY2JGD、PatchJGD、ジオイド2024、重力値推定は 3回/10秒です。大量の点を変換する用途には向きません
  • かつて配布されていた TKY2JGD 等の Windows 版プログラムは2017年6月5日に提供が終了しており、現行の経路はこの API です(ソースコードとパラメータファイルの配布は続いています)
  • ローカルで高速に変換したい場合の基盤ライブラリは PROJ(X/MIT ライセンス)で、GDAL も内部で使っています
  • 座標参照系の注意:EPSG:6668 は JGD2011 から JGD2024 への改称のみで、定義・座標値は変わっていません(2025年4月1日)。平面直角座標系は EPSG:6669〜6687 の19系です。高さを含む複合 CRS(例:EPSG:10172)と、平面だけのコードを混同しないようにしてください

15.3 ジオコーディング:住所から座標を得る

名称 内容 条件・注意
国土地理院 住所検索(msearch.gsi.go.jp) 地理院地図の住所検索の裏側。公式 API ではありません。地理院自身が公式 GitHub の Issue で「地理院地図からの利用を想定したもの」「長期提供の保証はなく、仕様は予告なく変更される」と回答しており、中身は下記の CSIS シンプルジオコーディングです。プログラムからの常用は避けるべきです 公式 API ではない
CSIS シンプルジオコーディング実験(東京大学) 住所文字列から座標を返す実験サービス。単件 API の公式形式は XML のみ(CSV 応答は別サービス)で、応答には確信度(iConf)と詳細度(iLvl:1=都道府県〜8=号、0=不明、-1=座標不明)が含まれます 利用した旨の明記が必須(「CSISシンプルジオコーディング実験を利用」等)。数値の上限は公式に明記されていません。「実験」であり、予告なく制限・終了があり得ます
アドレス・ベース・レジストリ(ABR)(デジタル庁) 住所の公的な基盤データ。提供形態は CSV ダウンロードと、OSS のジオコーダー(abr-geocoder、MIT)の自前運用 が公式の形で、デジタル庁がホストする公開 API の公式明記はありません。データは PDL1.0。町字(文字情報)は2025年6月に自治体確認済みの正式版が公開され、町字 ID は7桁です。ジオコーダーの出力には match_level、score、緯度経度、地方公共団体コード、町字 ID などが含まれます データ PDL1.0/ジオコーダー MIT
HeartRails Geo API 郵便番号検索、住所の逆引き、サジェストをホスト型 API でまとめて提供。商用・非商用を問わず無料と公式に明記されています クレジット表示「出典:『位置参照情報ダウンロードサービス』(国土交通省)を加工して作成」が必須
Geolonia 住所正規化ライブラリ 住所の表記ゆれを潰すライブラリ。ブラウザ/Node.js で動き、デフォルトの参照先は Geolonia の v2 API です MIT

商用のジオコーディングは、結果を保存・再利用できるかどうかが規約で大きく変わるため、使う前に必ず確認してください。参考までに公式条件の一部を挙げます。Yahoo! ローカルサーチ(YOLP)は Client ID が必須で、一般公開の無償サービスでは無料、1アプリ1日5万アクセスまで、それを超える場合や有償サービスでの利用は YOLP Premier 扱いで、クレジット表示が必須です。Google の Geocoding は無料枠が月10,000件、以降は 1,000件あたり 5.00ドルからで、結果の保存・再利用には規約上の制約があります。Mapbox の Geocoding は、結果を保存しない使い方(Temporary)なら月100,000件まで無料・以降 1,000件あたり 0.75ドルから、保存する使い方(Permanent)には無料枠がありません。

15.4 ルーティング:経路計算

経路計算の前提となる道路網は、無料の範囲では OSM です。主要なエンジンはいずれも「OSM の PBF ファイルから自前でグラフを構築する」設計になっています。

名称 内容 条件
OSRM route(経路)、nearest(最寄り道路)、table(所要時間行列)、match(軌跡のマッチング)、trip、tile の各サービスを持つ経路エンジン BSD-2。FOSSGIS のデモサーバーは最大1リクエスト/秒・大量利用禁止・帰属表示と User-Agent が必須のデモ用途で、本番は自前運用が前提です
Valhalla OSM に標高(DEM)を統合した経路エンジン。到達圏(アイソクローン)や標高プロファイルも扱えます。リクエストは JSON の POST、経路形状はエンコードされたポリラインで返ります MIT。デモはフェアユース
GraphHopper エンジン本体と、クレジット制の Directions API。料金は公式ページで、Free が 500クレジット/日、Basic が月69ユーロ(5,000/日)、Standard が月199ユーロ、Premium が月479ユーロ(2026年11月14日取得時点) エンジンは Apache-2.0。なお routing.openstreetmap.de は GraphHopper ではなく OSRM のサーバーです
openrouteservice(HeiGIT) Directions のほか Matrix、Isochrones、Geocoding 等を揃える API 群。ホスト型 API の結果は CC BY 4.0 で提供されます。学術・人道・行政・非営利向けの共同プランもあります バックエンドは GPL-3.0。API キー必須。無償枠(Standard)は Directions 2,000件/日・40件/分、Matrix 500件/日、Isochrones 500件/日、Geocoding 3,000件/日など。なお ORS の Geocoding は Nominatim ではありません
Google Routes API(参考) 商用の経路 API。Essentials は無料枠が月10,000イベント、超過は 1,000イベントあたり 5.00ドルから。表示先などに規約上の制約があります 商用

注意点として、国土数値情報の「道路データ」(2024年度版、CC BY 4.0)は道路の中心線データであり、経路計算用のグラフではないため、ルーティングエンジンへの直接の入力にはなりません。参照・突合・補完の補助として使うものです。

15.5 標高

  • 国土地理院の標高取得プログラム(getelevation.php)には公式の仕様ページがあり、2013年3月14日から試験公開されています。ホストは cyberjapandata2.gsi.go.jp(「2」付きが公式表記)で、入力は経度・緯度、出力は標高値と、その値の出所を示す hsrc(「1m(レーザ)」「5m(レーザ)」「5m(写真測量)」「10m」など)です。つまり、返ってきた標高がどの精度のデータに由来するかまで分かります。ただし試験公開であり、過負荷時には予告なく遮断されること、予告ない変更・停止があり得ることが公式に書かれています
  • 大量の地点の標高が必要なら、点ごとに API を叩くのではなく 標高タイル(PNG 形式)を自前で復号して計算するのが公式の想定です。復号式は x = 2^16·R + 2^8·G + B、単位は u=0.01m、x = 2^23 が無効値、無効画素は (128, 0, 0) です。なお、テキスト形式の標高タイルは2024年10月から更新が止まっています
  • DEM の原データは基盤地図情報ダウンロードサービスから得ます(JPGIS/GML 形式、利用者登録制、提供は最新版のみ)。dem_tif のような GeoTIFF の直接配布パスは公式に確認できなかったため、その存在を前提にした手順は組み立てないでください
  • Open-Elevation は OSS(GPLv2)の標高 API で、公開 API は月1,000リクエストまで無料ですが、全球の粗い DEM 由来であり、日本国内の高精度な用途で地理院 DEM の代替にはなりません

15.6 メッシュ変換:地域メッシュコード

地域メッシュコードの原典は JIS X 0410(標準地域メッシュ)で、もとは行政管理庁告示第143号に由来します。

区分 一辺の目安 コード桁数
1次メッシュ 約80km 4桁
2次メッシュ 約10km 6桁
基準地域メッシュ(3次) 約1km 8桁
分割メッシュ 500m/250m/125m 9桁/10桁/11桁

緯度経度とメッシュコードの相互変換について、公的な公式変換 Web API は確認できず、ローカルライブラリを使うのが標準形です。ライセンスと対応範囲を確認できた実装は次のとおりです。

実装 言語 ライセンス 備考
jismesh Python MIT 1次〜3次+分割メッシュ+統合メッシュ(2倍〜40倍の拡張統合)に対応。個人製で、公式機関製ではありません
japanmesh JavaScript MIT npm で提供
jismesh-js JavaScript MIT jismesh の移植
jpmesh R MIT meshcode_sf() でメッシュのポリゴン化までを公式機能として持ちます。なお R の japanmesh は2023年4月10日に CRAN からアーカイブされており、後継は jpgrid です
jismeshcode Rust MIT OR Apache-2.0 隣接8方向や半径検索の機能を持ちます

注意点として、メッシュコードは世界測地系が前提です。旧測地系の座標のまま変換すると位置がずれます。

15.7 カタログ横断:STAC と CKAN

データセットを探す段階にも標準化の波が来ています。機械可読なカタログの規格が主に2系統あり、横断検索は「単一の公式エンドポイントがある」のではなく、クライアント側で複数のエンドポイントを束ねる設計になります。

STAC(SpatioTemporal Asset Catalog)系

  • JAXA Earth API:STAC カタログと COG(Cloud Optimized GeoTIFF。HTTP のレンジリクエストで必要な部分だけ読める TIFF)で、100を超えるデータセットを提供します。登録・API キーは不要です。JAXA 自身のデータに加えて、他機関のデータを COG に変換したものが同じカタログに載っているのが価値で、形式の違いを意識せずに横断できます。利用条件は、出所表示を条件に自由・無償(改変・第三者への配布を含む)ですが、商用利用は利用料なしでも事前に JAXA へ連絡が必要です。COG を地図表示するには、TiTiler のような動的タイル化を間に挟むのが定石です
  • Microsoft Planetary Computer:世界中の地球観測・環境データを1つの STAC API(v1.0.0)で横断検索できる基盤です。日本域も範囲指定で検索対象になります。STAC のメタデータ API はアカウント・トークンなしで使えますが、実データファイルへのアクセスにはトークン(Data Authentication API から取得、未登録でも取得可)が必要で、登録ユーザーやリージョンによってレート制限と有効期限が有利になると公式に明記されています。データのライセンスはコレクションごとに異なり、Planetary Computer はあくまで取得経路で、条件の最終根拠は各コレクションの原提供者にあります
  • Copernicus Data Space Ecosystem:Sentinel シリーズの公式データスペースで、同じカタログに STAC と OData の2つの検索インターフェースを持ちます。ダウンロードにはアカウントとアクセストークンが必要で、トークンの有効時間は10分、一般ユーザーの転送量上限は直近30日で12TB(超過時は低速化)など、クォータが公式に定められています

国内機関の OGC API の状況

OGC の現行世代である OGC API(Features/Tiles)について、国内機関の提供状況を公式情報で確認した範囲では、次のとおりです。

機関・サービス OGC API(Features/Tiles) 旧来の OGC(WMS/WMTS 等)
国土地理院(地理院タイル/ベクトルタイル) なし(配信は XYZ 方式と PMTiles) なし
産総研 地質調査総合センター(GSJ) なし WMS/WMTS あり
重ねるハザードマップ なし タイル配信+ WMTS メタデータ(XML)の提供あり。WMS エンドポイントの公式提示は確認できませんでした
国土数値情報 なし 提供形態はファイルダウンロードと閲覧システム。WMS/WFS の公式提示は確認できませんでした

CKAN 系(行政・地理空間カタログ)

  • e-Gov データポータル(デジタル庁):政府のオープンデータ横断ポータルのメタデータ取得 API です。公式案内に「API のインタフェース仕様は CKAN 標準のものと同様」「データ更新を行う API の利用はできません」と明記されており、つまり CKAN 互換・読み取り専用です。package_search でデータセットを検索し、結果から各リソース(実データファイル)の URL を辿るのが利用形態で、API 自体はメタデータ専用です。応答は UTF-8 の JSON、日時は ISO 8601 の UTC で返るため、日本時間で表示する場合は変換が必要です。なお旧 data.go.jp(DATA GO JP)は2023年3月31日にこのポータルへ統合されており、旧サイト向けの CKAN の作法はここへ読み替えます
  • G空間情報センター(社会基盤情報流通推進協議会):地理空間情報専門のカタログで、同じく CKAN の Action API を持ちます。公開データのメタデータ取得は API キーなしで可能で、非公開データの取得や登録・更新には権限のあるユーザーのキー/トークンが必要です。e-Gov と文法が共通なので、クライアント実装を流用して「行政全般+地理空間特化」の2カタログ横断が組めます。ただし、カタログに載っていることと自由に再配布できることは同義ではなく、データセットごとの制約情報が優先します

15.8 利用レイヤ API:生配信を使いやすい形に整えた層

一次機関の生配信(数値予報の GRIB、統計表の原票など)を、地点 JSON や表 JSON のような、アプリケーションが直接使える形に整えた層があります。

  • Open-Meteo:気象庁(JMA)を含む各国気象機関のモデルデータを、第三者が取り込み・加工して再配信するサービスです。JMA 自身の配信ではなく、JMA が内容を保証するものでもない点が前提で、防災や公式値の引用では JMA の一次配信に戻ってください。その上で価値は明確です。JMA の MSM(日本・韓国域、約5km、1時間単位、3時間ごと更新)や GSM(全球、約55km、予報11日)を、緯度経度を指定すれば JSON の時系列で返る形に変換し、他国モデルと同じパラメータ体系で扱えます。GSM の6時間値を1時間値へ補間するような、一次データにない整形も行われています。ただしライセンス上の制約で提供は限定版のデータであり、RSM 等は提供されません。条件は、API データが CC BY 4.0(表示必須)、無料のオープンアクセスは非商用目的のみで、上限は 600回/分、5,000回/時間、10,000回/日、300,000回/月と公式に明記されています。商用はサブスクリプション契約と API キーが必要です
  • e-Stat API(政府統計の総合窓口):こちらは公的機関自身が提供する利用レイヤで、国勢調査をはじめとする公的統計を、統計表検索(getStatsList)、メタ情報取得(getMetaInfo)、統計データ取得(getStatsData)、カタログ情報取得(getDataCatalog)などの REST API で取得できます。出力は XML/JSON/JSONP など。利用登録とアプリケーション ID(appId)の発行が必須です。地域コードをキーに行政区域データと結合する使い方が、この記事全体との接続点になります

一方、WeatherAPI.com や OpenWeather のような一般の商用気象 API は、NOAA や ECMWF 等のモデル再配信が中心で、JMA モデルを含む統合という点で Open-Meteo を上回る要素が確認できないため、この記事では個別には扱いません。商用 SLA やサポートが必要な場合は、別途の調達判断として候補になります。

16. 可視化の土台

最後に、データを地図として表示するための土台を軽く押さえます。ベースマップの再配信サービスを使う理由は、(1) タイルの生成・配信という運用負担を肩代わりしてもらえる、(2) 日本語ラベルなど最適化済みのスタイルが用意されている、(3) CDN で速い、の3点です。ただし注意点が1つあります。「ライブラリがオープンソースであること」と「配信されるタイルを自由に使えること」は別問題です。表示に使うタイルの利用条件は、配信サービスごとに確認してください。

16.1 ライブラリ早見表

名称 向いている用途 ライセンス
MapLibre GL JS ベクトルタイル、PMTiles、GeoJSON を GPU で描画する、現在の Web 地図の本命 BSD-3
Leaflet ラスタタイルと GeoJSON の軽量な表示。ベクトルタイルはプラグイン経由 BSD-2
OpenLayers WMS/WMTS など OGC 系のサービスに強い。学習コストは高め BSD-2
CesiumJS 3D Tiles、地形、点群の 3D 表示。配信サービスの Cesium ion は別で、有償枠があります Apache-2.0
deck.gl 大量の点・線の集計表現。MapLibre などと組み合わせて使います MIT
QGIS デスクトップの作業台。データの確認・整形・スタイル設計に使い、内部では GDAL/OGR を使っています GPL-2.0

16.2 ベースマップ配信

名称 内容 条件
tile.openstreetmap.org OSM 公式のタイル配信 公式の Tile Usage Policy で、出典表示必須、有効な User-Agent/Referer の送信、キャッシュヘッダの遵守が条件で、タイルの一括ダウンロードとプリフェッチは禁止です。無保証のベストエフォートで、ブロックされることもあります。試作・小規模向けで、本番では代替配信か自前配信が公式の想定です
OpenStreetMap Japan タイル 日本語ラベル(Bright-JA スタイル等)を持つ国内配信。ラスタ/ベクトル両方 タイルは CC BY 表記、元データは ODbL
OpenFreeMap 公開インスタンスが無料・登録不要・API キー不要で使え、基盤一式がオープンソース。寄付で運営されています サイトの案内に従う
Protomaps PMTiles の単一ファイルをオブジェクトストレージに置くだけで自前配信できる方式。MapLibre、Leaflet、OpenLayers から読めます 14章参照
CARTO Basemaps ラスタと style.json の両形式で提供されるベースマップ API キーが必要。無料枠はありますが商用は上限が小さく、「© OpenStreetMap contributors, © CARTO」の常時表示が条件です
Stadia Maps/MapTiler(参考) 商用のタイル配信 無料プランは両者とも非商用向けで、商用は有償が前提です

16.3 日本のデータを表示するときの参照先

  • 国土地理院の「地理院タイルを用いたサイト構築サンプル集」は、地理院タイルを各ライブラリで表示する実装例の公式な参照先です
  • Re:Earth(Apache-2.0)は日本の 3D 都市モデル表示基盤で、PLATEAU VIEW の基盤技術でもあります
  • 15章の API・変換の出力とライブラリの接続は、「出力形式がライブラリの入力形式にそのまま合うか」で決まります。XYZ/WMTS は Leaflet/MapLibre/OpenLayers に直接、MVT/PMTiles は MapLibre が本命、GeoJSON はどのライブラリでも最も接続コストが低く、3D Tiles は CesiumJS、CityGML や GeoPackage はまず QGIS で開いて Web 用に変換する、という対応です。COG はそのままでは表示できず、TiTiler のようなタイル化を挟みます

17. 活用形態ごとのファーストステップ

ここまでの章で、データがどこにあり、どの形式で、どの条件で公開されているかを見てきました。この章では視点を変えて、「何を作りたいか」から逆引きします。活用の形態ごとに、最初の一歩として踏む手順、向いている形式とデータ、そしてその形態に特有のライセンス上の注意をまとめます。データ自体の条件は形態によって変わりませんが、「どの使い方に当たるか」で必要な手続きが変わることがあります。条件の総論は第2章、タイルの扱いは第5章、形式の選択は第12章、取得の戦略は第13章を参照してください。

17.1 PCのデスクトップアプリで取り込んで手軽に確認する

最初の一歩

  1. 無料のデスクトップGISであるQGISを入れます(第16章)。公的データの大半は、まずQGISで開いて中身を確認するのが最短経路です
  2. ダウンロードしたShapefile、GeoJSON、GeoPackage、GeoTIFFなどを、そのままレイヤとして読み込みます。国土数値情報の行政区域(第3章)のような基本データから始めると、座標系や属性の感覚がつかめます
  3. 背景地図が欲しくなったら、地理院タイルをXYZレイヤとして接続し、自分のデータの下に重ねます。接続先のURLの形は第5章のとおりです。地理院自身がライブラリ別のサンプル集を公開しているので、設定に迷ったらそちらも参照できます
  4. 標高を確認したい場合は、GeoTIFFのDEMを読み込んで陰影図に変換したり、標高タイル(第4章)を復号したりします。複数のデータを重ねる前に、座標系がずれていないかを第12章の考え方で確認します

向いている形式・データ

確認用途では、ダウンロード型のファイル形式がそのまま使えます。Shapefile、GeoJSON、GeoPackageはベクトルの確認に、GeoTIFFは標高や画像の確認に向いています。変換が必要になったら、QGISの内部でも使われているGDAL/OGR(第15章)が変換の受け皿になります。

注意

個人のPCの中で確認するだけなら、手続き面で問題になることはまずありません。ただし、確認した結果をそのまま公開・配布する段階になると話が変わります。配布する成果物には出典表示が必要であり、国土地理院の基本測量成果を複製・使用する形態では測量法の承認が関わる場合があります(第2章)。「確認用」と「配布用」は分けて考えてください。

17.2 Webサービス・Webサイトに組み込む

最初の一歩

  1. 背景地図の供給方法を決めます。選択肢は大きく3つあります。国土地理院やOpenStreetMapなどの公式タイルをブラウザから直接読み込む方法、PMTilesのような単一ファイル形式で自分のサーバーやストレージから配信する方法、そして商用の配信サービスを使う方法です(第16章)
  2. 表示ライブラリを選びます。軽い表示ならLeaflet、ベクトルタイルや自前スタイルならMapLibre GL JS、OGC標準の配信を読むならOpenLayersが候補になります
  3. 自前のデータは、GeoJSONやベクトルタイルに変換して重ねます。変換にはGDALやtippecanoe(第15章)が使えます。配信側の都合でデータを間引く場合は、元のデータと表示用のデータを分けて管理します
  4. 出典表示を地図上に常時見える形で置きます。どのデータにも、規約で定められたクレジット表記があります(第2章)

向いている形式・データ

配信に向くのは、タイルの形に最適化された形式です。画像タイル(XYZ)、ベクトルタイル(MVT)、そしてPMTilesは、必要な範囲だけを部分取得できるためWeb表示と相性が良い形式です。国土地理院の最適化ベクトルタイルにはPMTiles版があり、自前配信の運用とも組み合わせられます(第5章)。

注意

  • 地理院タイルをWebサイトやアプリでリアルタイムに読み込んで表示する使い方は、出典を記載しタイル一覧ページへのリンクを付ければ、測量法の申請は不要とされています。逆に、タイルを一括でダウンロードして自前で再配信する使い方は想定された利用法ではなく、基本測量成果に当たるタイルでは扱いが変わります(第5章)
  • OpenStreetMapの公式タイル(tile.openstreetmap.org)には利用ポリシーがあり、タイルの一括ダウンロードやプリフェッチは禁止されています。本番サービスの基盤にする場合は、自前配信や他の配信サービスを検討するのが公式の想定でもあります
  • APIを使う場合は、提供側の利用条件と負荷への配慮が前提です。大量の繰り返し取得を前提にした設計は避け、キャッシュや自前蓄積の要否を第13章の類型で判断してください
  • 商用サービスとして公開する場合は、使うデータごとに商用利用の可否が違います。国土数値情報はデータセット単位で条件が分かれ、「非商用」の表示があるデータは商用サービスに使えません(第2章)

17.3 スマートフォンアプリに組み込む

最初の一歩

  1. アプリがオンライン前提か、オフラインでも動かす必要があるかを先に決めます。ここで必要な形式と容量の見積もりが大きく変わります
  2. オンライン前提なら、Webと同じく公式タイルや配信サービスへの参照で構成できます。地理院タイルのリアルタイム読み込みは、アプリでの表示も申請不要の範囲に含まれています
  3. オフライン対応が必要なら、配信データを端末に持たせる形になります。単一ファイルで範囲指定の部分取得ができるPMTiles、あるいは対象地域だけを切り出したGeoJSONやGeoPackageが候補です。全国分をそのまま持たせるのではなく、利用範囲に絞って容量を見積もります
  4. 標高や3Dを使う場合は、データ量が桁違いに増えます。解像度を落とした派生データを別に用意し、原データとは分けて管理します

向いている形式・データ

端末に持たせる形式としては、単一ファイルで完結するものが扱いやすく、PMTilesやGeoPackageが向いています。背景地図はベクトルタイルにすると、画像タイルより容量を抑えながら拡大しても崩れない表示ができます。

注意

オフライン用にデータをアプリへ同梱することは、「再配布」に当たるかどうかがデータごとに問題になります。公式タイルの一括ダウンロードは想定された利用法ではないため、背景地図を同梱したい場合は、自前で生成したタイルや、同梱が条件の範囲に収まる配信形式を選んでください。OpenStreetMap由来のデータを使う場合は、ODbLの条件(出典表示と、派生データベースへの継承)がアプリの配布形態にも及ぶ点に注意が必要です(第14章)。また、アプリストアで有料販売する場合や広告を載せる場合は、商用利用の可否をデータごとに確認してください。

17.4 UnityやUnreal Engineでゲーム素材として使う

最初の一歩

  1. 地形の元になる標高データを選びます。日本の地形なら基盤地図情報DEM(第4章)、広域を手軽に扱うならJAXAのAW3D30が候補です
  2. 標高データをグレースケールのハイトマップに変換します。DEMをGDALなどで読み込める形にし、標高の範囲を画像の階調に割り当て直して、ゲームエンジンの地形読み込み機能(UnityのTerrainやUnreal EngineのLandscapeなど)に渡すのが一般的な流れです。変換の過程で「標高そのままの値」は失われるため、原データは別に保持しておきます
  3. 建物や街並みが欲しい場合は、PLATEAUの3D都市モデルが使えます。正本はCityGMLなので、PLATEAU GIS Converter(第15章)などで3D Tilesや汎用形式へ変換してから、エンジン側の読み込み経路に乗せます
  4. 地面の見た目には、空中写真や標準地図などの画像タイル、あるいは陰影起伏図のような地形表現タイルをテクスチャとして貼る方法があります(第4章・第5章)

向いている形式・データ

エンジンに渡す直前の形は、ハイトマップ画像やメッシュなどの汎用形式になります。元データ側では、GeoTIFFで得られるDEMやAW3D30、CityGMLのPLATEAUが起点になります。どのみち変換を挟むため、変換前の原データと、変換に使った条件(標高の割り当て範囲など)を記録しておくと、作り直しが効きます。

注意

  • 派生・改変の可否はデータごとに違います。ゲーム用に地形を誇張したり建物を加工したりする使い方は「改変」を含むため、改変が認められる条件かどうかをデータごとに確認してください。GSJの印刷物系データなど、改変を認めないCC BY-NDのものもあります(第2章・第6章)
  • OpenStreetMapの道路などを素材化する場合は、ODbLの継承条件が派生データベースに及びます。完成したゲーム画面(成果物)への表示義務と、データベース側への継承は別の話として整理してください
  • AW3D30をそのまま使った画像を公表する場合は「©JAXA」の表示が求められます(第8章)。JAXAのデータは取得経路で規約が変わるため、どの経路で取ったかも記録してください
  • 販売する商用作品では、商用利用の可否が直接効いてきます。「非商用」の条件が付いたデータは使えません
  • 国土地理院の地図や標高を素材化する行為が測量法の「地図の複製」に当たるかどうかは、利用の形態によって判断が変わります。リアルタイム表示が申請不要になるのはWebやアプリでの表示の話であり、素材として取り込む使い方は別です。判断に迷う形態は、公式の利用手続の案内で確認してください(第2章)

17.5 データ分析・研究で使う

最初の一歩

  1. 分析の単位を決めます。市区町村、地域メッシュ、河川や観測点など、結合の軸になる単位を先に固定すると、集めるデータが決まります
  2. 異なるデータを結合する軸として、地域メッシュコード(JIS X 0410、第12章)やKEY_CODEのような共通コードを使います。統計データと地図データを結ぶ実務は第9章で扱っています
  3. 取得したデータの版を固定し、取得日と版を記録します。年次・版次で更新されるデータは、版が替われば値そのものが変わります(第13章)
  4. 論文やレポートで使う場合は、引用の形を整えます。DOIが付与されているデータはDOIで引用するのが確実です。G-Portalの標準プロダクトにはDOIがあり、Geoshapeの歴史的行政区域データもDOI付きのクレジットが示されています

向いている形式・データ

分析では、タイルよりも原データの形が向いています。CSV、GeoPackage、GeoTIFF、NetCDFのような、値を直接読める形式を選びます。衛星や気象の多次元データは、形式ごとの読み方の注意が第12章にあります。

注意

再現性の観点では、「いつ・どこから・どの版を取ったか」の記録が分析そのものの一部です。版をまたいだ単純比較ができないデータ(分類のカテゴリ数が版で変わるものなど)もあるため、比較の前提はデータごとに確認してください。秘匿処理が入る小地域の統計は、足し上げが一致しないことが仕様であり、欠陥ではありません(第9章)。また、研究目的であってもライセンスの条件は変わりません。活断層データベースのように、研究目的でも一括提供をしていないデータもあります(第6章)。

17.6 印刷物・出版に使う

最初の一歩

  1. 載せたい地図や図が、どの機関のどのデータから作るものかを特定します。印刷は「複製」の形態が典型的に問題になるため、ここが全ての起点です
  2. 国土地理院の基本測量成果を使う場合は、測量法の複製・使用承認が要るケースかどうかを、公式の利用手続の案内と「地図の利用手続ナビ」で確認します。出典の明示だけで利用できるケースも公式に列挙されているため、まずそちらに当たらないかを見ます(第2章)
  3. 承認を得た場合は、承認番号と出所明示の文言を奥付や図の脇に載せます。出典表記の記載例は第2章にまとめています
  4. 解像度は印刷の前提で選び直します。画面表示用のタイル画像は印刷には解像度が足りないことが多く、原データから作図し直すのが確実です

向いている形式・データ

印刷では、ベクトルの原データ(Shapefile、GeoJSON、GMLなど)から作図する形が基本になります。地質図のように、もともと印刷物として刊行されているシリーズを使う場合は、その刊行物自体の条件が適用されます。

注意

GSJの印刷物・刊行物系は、種類によってライセンスが機械的に分かれます。地球科学図シリーズはCC BY-ND(改変不可)、成果報告書はCC BYです(第6章)。地図の一部を切り取ったり色を変えたりする編集は「改変」に当たり得るため、CC BY-NDのものは扱いに注意してください。また、書籍として販売する場合は商用利用に当たるため、データごとの商用可否もあわせて確認します。測量法の承認が必要なケースでは、承認は利用の形態ごとに判断されるため、同じデータを別の出版物に使い回す場合も改めて確認するのが安全です。

18. 組み合わせのヒント

データは単体よりも、性質の違うものを重ねたときに価値が出ます。ここでは、この記事で紹介したデータの性質から導ける、一般的な組み合わせの例を挙げます。

1. 現在の境界と、昔の境界を重ねる
現在の自治体境界(国土数値情報の行政区域)に、1889年以降の歴史的行政区域データセット(Geoshape、GeoJSON/TopoJSON 形式で DOI 付きで公開)の境界を重ねると、合併や分離の変遷を地図の上で追えます。境界データ同士は座標系さえ合わせれば重ねられる、というのがベクタデータの強みです。

2. 標高から地形の表情を作る
地理院の DEM(5m/10m)と測地成果2024・GEOID2024 の組み合わせは、標高の基準を正しく扱うための土台です。標高タイルの復号式(15.5節)を使えば、傾斜や起伏の表現を自前で生成して、任意の地図に重ねられます。

3. 「その土地の現在」を多層で読む
行政区域を枠として、その内側にメッシュ人口(9章の統計、14.3節の人口グリッド)、筆ポリゴン(農地の区画)、地質(6章)を重ねると、人口・土地利用・地面の性質を同じ画面で読めます。集計の単位を行政区域に揃えるか、メッシュに揃えるかが設計の分かれ目です。

4. 降水の履歴とハザードを自治体単位に集計する
GSMaP の降水データ(履歴)× ハザード情報(浸水想定区域など)× 行政区域を組み合わせると、「どの自治体で、どれだけの雨が、どの想定区域にかかったか」を集計できます。時間軸を持つラスタと、静的なベクタの重ね合わせの典型例です。

5. 3D 都市モデルと地図と価格を重ねる
PLATEAU の 3D 都市モデルに地理院タイルを敷き、不動産価格のデータを重ねる、といった組み合わせも可能です。ただしこの例では、PLATEAU、地理院タイル、不動産データでライセンスが3者とも異なります。組み合わせる前に、各データの条件を個別に確認することが実務上の要点です。出典表示の方法もデータごとに違うため、表示面の設計に含めておく必要があります。

どの組み合わせでも共通する手順は、(1) 座標系を揃える(15.2節)、(2) 形式を揃える(15.1節)、(3) 集計単位のキーを決める(地域コードかメッシュコードか、15.6節)、(4) 各データのライセンスと出典表示を確認する、の4点です。この順序で潰していくと、データの入手そのものよりも「つなぐ工程」でつまずくことが少なくなります。

大きな組み合わせ ― 日本列島タイムキューブ(構想)

最後に、大きな組み合わせを1つだけ挙げておきます。日本の地理データを、場所のキー(地域メッシュコードや、OvertureのGERSのような安定ID)と時刻で束ね直し、任意の地点・任意の時代の姿を取り出せるようにする基盤です。材料は、この記事で紹介したものがほぼそのまま使えます。10分間隔のひまわりや解析雨量、日次・月次の観測、年次の統計、静的な地質・標高、そして1889年以降の歴史的行政区域まで、頻度も形式も違うデータを、グリッド系はCOG、ベクタ系はPMTilesやGeoParquetに揃えて、同じ軸に載せます。

ライセンスの条件はデータごとに違うため、原データは混ぜずに層を分けて持ち、出典表示を添えて返します。後から取り直せないデータ(最新30日分しか残らないひまわり標準データ、最新版のみが提供されるDEMなど)は、定期的に取得して版付きで貯めておく必要があります。

これがあれば、ある地点について、明治期の町村界の中での位置から現在の人口・地価・ハザードまでを一続きで引けますし、災害のあった日時の観測記録と地形と被害想定を重ねて再生することもできます。材料は揃っているので、あとは束ねる側の設計と、貯め続ける運用の問題です。

19. 出典一覧(機関別ポータルと規約ページ)

本文中の各データ・条件の出典は、該当箇所に公式ページへのリンクとして付けています。ここでは、機関ごとの入口と、ライセンス確認の起点になる規約ページをまとめます。データを使うときは、ここから辿るのではなく、必ず対象データセットの個別ページで条件を確認してください(第2章)。

国土交通省

国土地理院

産業技術総合研究所 地質調査総合センター(GSJ)

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

気象庁・防災

総務省統計局・デジタル庁ほか

環境省・その他

民間・コミュニティ


以上が、日本の地理・地図オープンデータの全体像です。データは増え続け、条件も変わり続けます。個別のデータを使うときは、この記事を入口に、必ず提供元の現在のページで最終確認をしてください。

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