はじめに
前回は、同じ注文 API を2通りの設計で書き、ロックインを数値で比べました。
- 各社のマネージドサービスを直接使う設計 A は、クラウドを移るときに コードの84〜95%を書き直す 必要があった
- 標準互換の部品だけを使う設計 B は、書き換えゼロ で移れた
- ただし設計 B は、コードが約3倍 になり、スケールやゼロスケールも手放していた
今回は、この結果をふまえて、「あえてマネージドサービスを選ばない」という判断がどんなときに正しいのか を考えます。
この記事は「マネージドサービスを使うな」という主張ではありません。多くの場合、マネージドサービスを使うのが正解 です。そのうえで、例外となる条件をはっきりさせることが目的です。
1. 「選ばない」にはいくつかの段階がある
「マネージドサービスを選ばない」と言っても、クラウドを使わないという意味ではありません。段階があります。
| 段階 | 内容 | 例 |
|---|---|---|
| ⓪ 独自 API のマネージドを使う | 各社が独自に作ったサービスをそのまま使う | Amazon DynamoDB、Amazon SQS、Firestore |
| ① 標準互換のマネージドを選ぶ | マネージドは使うが、OSS や標準と互換のものに限る | Amazon RDS for PostgreSQL、Kafka 互換のサービス、S3 互換ストレージ |
| ② クラウドの上で OSS を自分で運用する | 仮想マシンや Kubernetes の上で、自分で動かす | Amazon EC2 の上の PostgreSQL、Kubernetes の上の Kafka |
| ③ クラウドから出る | 自社のサーバーやコロケーションに戻す | 37signals のクラウド撤退 |
この記事で「選ばない」と言うときは、主に ①と② を指します。前回の設計 B は、DB には①(標準互換のマネージド)を、キューには②に近い選択(DB の上で自分でキューを動かす)をしていました。
2. あえて選ばない8つの理由
① コスト:規模が大きく、負荷が安定している
マネージドサービスの料金には、運用を代わりにやってもらう分の上乗せ が含まれています。規模が小さいうちは、この上乗せは自分で運用する人件費より安く済みます。しかし、規模が大きくなり、負荷が安定してくると、逆転する ことがあります。
FaaS 比較シリーズの #5 でも、「稼働率が高いなら、FaaS よりコンテナのほうが安い」という結果になりました。同じ構図は DB やキューにも当てはまります。
② 規制・データ主権
業界や国によっては、データの置き場所や、使えるサービスに制約 があります。
| 制約の例 | 内容 |
|---|---|
| 政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(ISMAP) | 日本の政府機関などがクラウドを使うときの評価制度。登録の範囲はサービス単位 で確認が必要で、新しいマネージドサービスがすぐに使えるとは限らない |
| 経済安全保障推進法の基幹インフラ制度 | 対象となる事業者は、重要な設備の導入について事前の審査を受ける |
| EU の DORA(デジタル・オペレーショナル・レジリエンス法) | EU の金融機関に、ICT の外部サービスについて 退出の戦略(exit strategy) を持つことを求めている |
特に DORA は、「いつでも抜けられるようにしておくこと」を法律で求めた 例として注目されます。
③ 退出の可能性と、交渉力を残す
前回見たように、独自 API のマネージドサービスに深く依存すると、移るコストが非常に大きくなります。移れないということは、値上げや仕様の変更を受け入れるしかない ということでもあります。
④ マネージドサービスそのものが終わるリスク
マネージドサービスは、提供者の判断で終わる ことがあります。
| 出来事 | 内容 |
|---|---|
| Google Cloud IoT Core | 2023年8月に提供を終了 |
| AWS CodeCommit など | 2024年7月に、新規の利用者の受け付けを停止。その後、2025年11月に一般提供に戻った |
AWS CodeCommit のように復活する例もありますが、「自分では止められない」「いつ変わるか分からない」 という点は変わりません。業務の中核を支える部品ほど、このリスクを考える必要があります。
⑤ 性能・機能・バージョンを自分で決めたい
マネージドサービスでは、事業者が決めた範囲の中でしか設定できません。
| 制約の例 | 内容 |
|---|---|
| 拡張機能 | マネージドな PostgreSQL では、使える拡張機能が限られることがある |
| バージョンの更新 | サポートが終わったバージョンを使い続けると、追加料金がかかる(Amazon RDS の延長サポートなど) |
| チューニング | OS やカーネルのパラメーターは触れない |
バージョンを上げるタイミングを自分で決めたい 場合や、特殊な拡張機能が必要な場合は、自分で運用するほうが合うことがあります。
⑥ 障害の巻き添えを避けたい
FaaS 比較シリーズや前々回(#3)で触れたように、2025年10月には AWS の米国東部リージョンで大規模な障害が起き、多くのサービスが同時に止まりました。同じ事業者の同じマネージドサービスに多くのシステムが頼っていると、障害が一斉に広がります。
特に止められないシステムでは、別の事業者や自社の設備に、最低限の機能を持っておく という判断があり得ます。
⑦ 必要な機能とのずれ
マネージドサービスは、多くの利用者に合わせて作られています。そのため、次のようなずれが起きることがあります。
- 機能が足りない: 自社の要件に必要な機能がない
- 機能が多すぎる: 小さなシステムには重すぎて、料金も割高になる
前回の設計 B で、キューに専用のサービスではなく PostgreSQL の上のキュー(pg-boss)を選んだのは、「この規模なら、専用のキューは要らない」という判断の一例です。
⑧ AI 時代:データとモデルを手元に置きたい
AI の時代には、新しい理由も加わっています。
- 学習や推論に使うデータを、外に出したくない
- モデルの提供が終わったり、挙動が変わったりするリスクを避けたい
- 推論の量が多く、API の従量課金より、GPU を確保したほうが安い
こうした場合は、オープンなモデルを自分の環境で動かすという選択肢が検討されます。
3. 選ばないことのコスト
ここまで、選ばない理由を見てきました。しかし、選ばないことにはコストがあります。これを見落とすと、判断を誤ります。
| コスト | 中身 |
|---|---|
| 運用の人件費 | パッチ、バックアップ、監視、障害対応、バージョンアップ |
| 24時間365日の体制 | 夜中の障害に誰が対応するか |
| 冗長化の設計と検証 | フェイルオーバーが本当に動くか、定期的に試す必要がある |
| セキュリティ | 脆弱性への対応を、自分の速さでやる必要がある |
| 人材 | 運用できる人を採用し、育て、引き留める |
| 機会損失 | 運用に時間を使う分、本来の製品づくりに使える時間が減る |
総コストで考える
判断は、インフラの料金だけでなく、運用の人件費を含めた総コスト で行います。
総コスト = インフラの料金 + 運用の工数 × 人件費 + 障害が起きたときの損失の見込み
たとえば、次のような 仮の条件 で比べてみます(数字は説明のための仮定です)。
| 項目 | 中規模の DB | 大規模の DB |
|---|---|---|
| マネージドの料金(月) | 15万円 | 150万円 |
| 自分で運用する場合のインフラ料金(月) | 8万円 | 80万円 |
| 自分で運用する場合に必要な人手 | 0.2人分 | 0.5人分 |
| 1人あたりの人件費(月、仮定) | 100万円 | 100万円 |
| 自分で運用する場合の総コスト(月) | 8万 + 20万 = 28万円 | 80万 + 50万 = 130万円 |
| 結論 | マネージドが安い(15万円) | 自分で運用するほうが安い(130万円 < 150万円) |
中規模では、人件費の分だけマネージドのほうが安くなります。一方で、規模が大きくなると、インフラ料金の差が人件費を上回り、逆転 します。ただし大規模の場合も、障害の損失の見込みや、運用できる人を確保できるかどうか を加味すると、結論が変わることがあります。
4. 判断のマトリクス
どの部品をマネージドに任せ、どの部品を自分で持つかは、次の2つの軸で考えると整理しやすくなります。
- その部品は、自社の強み(差別化)に関わるか
- 自社に、その部品を運用する力と規模があるか
| # | 条件 | 判断 |
|---|---|---|
| ① | 差別化に関わらない × 運用力が小さい | マネージドに任せる。独自 API でも、移るコストより得るものが大きい |
| ② | 差別化に関わらない × 運用力が大きい | 標準互換のマネージド を基本に、規模によっては自前運用 |
| ③ | 差別化に関わる × 運用力が小さい | 標準互換のマネージド+ポータブルな設計。将来に備えて退出の余地を残す |
| ④ | 差別化に関わる × 運用力が大きい | 自分で持つ ことを検討。細かく制御できることが強みになる |
5. 部品ごとの判断の例
| 部品 | 選ばないほうがよい場合 | 代わりの選択 |
|---|---|---|
| リレーショナル DB | 特殊な拡張機能が必要、バージョンの更新を自分で決めたい、大規模で負荷が安定している | まず 標準互換のマネージド(PostgreSQL など)。さらに必要なら、自前運用 |
| NoSQL・KV | 退出の可能性を残したい | Cassandra や MongoDB 互換のもの、または PostgreSQL の JSON 型 |
| キュー | 小さな規模で、専用のキューまでは要らない | PostgreSQL の上のキュー、Kafka 互換のサービス |
| 認証 | ユーザーの移行を将来行う可能性が高い | 標準プロトコル(OpenID Connect)のみを使い、独自機能に依存しない。パスワードのハッシュを取り出せるかを事前に確認 |
| 鍵管理 | 鍵を自分で管理する規制がある | 外部の HSM、利用者が持ち込む鍵(BYOK) |
| 監視 | 複数のクラウドを使う | OpenTelemetry と、事業者に依存しない監視基盤 |
| 実行基盤 | 稼働率が高く安定している | コンテナ、Kubernetes |
| AI(LLM) | データを外に出せない、推論の量が多い | オープンなモデルを自分の環境で動かす |
認証と鍵管理は、特に慎重に。 前回までに見たように、この2つは「持ち出せない型」になりやすい分野です。使い始める前に、データを取り出す方法があるかどうか を確認しておくことが重要です。
6. 「選ばない」を選ぶときの実践
あえてマネージドサービスを選ばない、あるいは選ぶ場合でも退出の余地を残すときには、次のことを実践します。
退出計画を書いておく
DORA が金融機関に求めているように、どうやって抜けるかを、使い始める前に文書にしておきます。
| 項目 | 書いておく内容 |
|---|---|
| 移行先の候補 | どの事業者・どの OSS に移せるか |
| データの取り出し方 | どの形式で、どのくらいの時間で取り出せるか |
| 移行の期間とコスト | 前回の物差し(コード・データ・IaC・権限・運用・契約)で見積もる |
| きっかけ | どんな条件になったら移行を検討するか(料金の値上げ、サービスの終了の発表など) |
標準のインターフェースを守る
- アプリと事業者の SDK の間に、ポートとアダプターの境界 を置く(前回の設計 B)
- DB は SQL の標準的な範囲 で使い、独自の拡張に頼りすぎない
- 監視は OpenTelemetry、イベントは CloudEvents など、標準の形式を使う
データを定期的に取り出しておく
- 標準の形式(SQL のダンプ、Parquet など)で、別の場所にもバックアップ しておく
- 取り出したデータから、実際に復元できるか を定期的に試す
運用力を確保してから始める
自分で運用する部品を増やすなら、それを運用できる人と体制 を先に用意します。運用力がないまま自前運用を始めると、マネージドを使うよりも、障害やセキュリティのリスクが大きくなります。
まとめ
- 「マネージドサービスを選ばない」には、標準互換のマネージドを選ぶ、クラウドの上で OSS を自分で運用する、クラウドから出る といった段階がある。
- 選ばない理由は8つ。コスト、規制・データ主権、退出と交渉力、サービス終了のリスク、性能・機能・バージョンの制御、障害の巻き添え、機能のずれ、AI 時代のデータとモデル。
- 一方で、選ばないことには、運用の人件費、24時間の体制、冗長化、セキュリティ、人材、機会損失 というコストがある。
- 判断は インフラの料金だけでなく、運用の人件費を含めた総コスト で行う。規模が小さいうちはマネージドが安く、大きくなると逆転することがある。
- 部品ごとに、差別化に関わるか × 運用力・規模があるか の2軸で判断する。
- 選ぶ場合も選ばない場合も、退出計画、標準のインターフェース、データの定期的な取り出し、運用力の確保 を実践する。
次回は、マネージドサービスを選ばない場合の具体的な選択肢として、OSS、Kubernetes、Knative と、自分で運用するコスト を詳しく見ていきます。
参考
- ISMAP 政府情報システムのためのセキュリティ評価制度
- 経済安全保障推進法 基幹インフラ制度(内閣府)
- DORA Article 28 exit strategies(解説)
- AWS CodeCommit returns to general availability(AWS DevOps Blog)
- AWS quietly freezes CodeCommit, Cloud9, SimpleDB and more(DevClass)
- Estimating the charges for Amazon RDS Extended Support(AWS)
- Why we're leaving the cloud(37signals, DHH)
- AWS Outage Analysis: October 20, 2025(ThousandEyes)