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AI攻撃をAIで迎え撃つ必要はあるのか――旧日本軍の戦史から考える「省資源型戦術防御」

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AI攻撃をAIで迎え撃つ必要はあるのか――旧日本軍の戦史から考える「省資源型戦術防御」

要旨
2026年秋、国内で不正アクセスと情報漏えいが相次ぎ、JPCERT/CCは攻撃者がAIを使っていたことや、AIを用いたペネトレーションテスト基盤が悪用されたことを確認した。攻撃側がAIを使う以上、防御側もより高価なAIを入れ続けるしかないのか。本稿はこの前提を疑ってみる。材料にするのは旧日本軍の戦史で、1941–42年、1943年、1944–45年の戦い方と、1951年に旧陸軍関係者がまとめた自己反省を分けて読む。そこから重点形成、防御範囲の限定、縦深化、戦力保存、情報・兵站・通信の重視を取り出し、既存の比較的安価な技術でAI攻撃エージェントの目的達成を難しくできるかを、研究仮説として整理する。

1. AIが攻撃に使われ始めた

2026年10月、JPCERT/CCは、国内組織で相次いで公表された不正アクセスと個人情報等の漏えいを受けて注意喚起を出した。10月23日の更新では、Cairn、CyberStrikeAI、ARTEXなど、AIを用いたペネトレーションテスト基盤を悪用した攻撃試行が確認されたと追記されている。主な標的はインターネットに公開されたWebアプリケーションで、各種脆弱性の探索と悪用の試行、設定不備を突いた環境設定ファイルやバックアップファイルの窃取などが観測されている。1

JPCERT/CCは別の調査で、攻撃者がAIを使って既知脆弱性のスキャンやAPI経由の攻撃を行っていたことも確認している。AndroidアプリのAPKを解析してAPIを特定し、それを攻撃に使う事例も紹介されている。2

民間のセキュリティ企業からも、具体的な観測が出始めている。サイバーセキュリティクラウドは、同一とみられる攻撃者が約40分間に326のIPアドレスを使い分け、1,200件を超えるアクセスを複数回繰り返していたと報告した。SQLインジェクションによる認証回避がうまくいかないと、あらかじめ作っておいたアカウントでログインし、それも通らなければポイント機能の悪用へと狙いを移している。人手とは思えない量なのに、ツールのような機械的な規則性はなく、応答を見ながら手を変えていたという。ただし同社は、これは振る舞いからの推測で、AIの利用を直接示す痕跡は確認していないとも書いている。3 WAF「Scutum」の開発者は、AIエージェントかどうかを見分ける仕組みを導入し、10月14日までに少なくとも3つのIPアドレスから、AIエージェントによる国内企業サイトへの攻撃を確認した。4

海外では、攻撃者がCairnの管理画面を認証なしで公開していたために、運用の中身が丸見えになった例もある。NorForgeによれば、悪用とみられる公開パネルは20を超え、最も活発なクラスタは日米豪のEC事業者などを標的に1,100件を超える攻撃プロジェクトを走らせていた。目標の達成率はおおむね1割で、達成したプロジェクトでも開始から平均23時間弱かかっている。5

ただ、公開されている情報から「十分な防御をしていた組織が、AIの推論能力だけで次々と破られた」と言うことはできない。確認されているのは、既知脆弱性、API、設定不備、公開された管理系といった以前からある攻撃面を、AIで速く、休みなく探索できるようになったという変化である。

防御側にとっては、これはこれで厄介だ。人間の攻撃者は、調べて、考えて、コマンドを打ち、結果を読んで次の手を選ぶ。その一部が自動化されれば、攻撃にかかる時間や技能、根気といったコストは下がる。ここで防御側も同じ土俵に乗れば、今度はAIモデルの性能、計算資源、製品ライセンスの費用を競うことになる。資金も人も限られた組織にとっては分の悪い勝負である。

本稿で考えたいのは、高性能な敵に対して、同じ種類の高性能さで対抗しなければならないのか、という点だ。その手掛かりとして、80年以上前の日本軍の戦史を使ってみる。うまくいったときに何が機能し、失敗したときに何を誤ったのか、両方を見ていく。

旧日本軍の戦術思想を4期で見る

図1：本稿で用いる4期モデル。各時期の軍全体が一様だったという意味ではなく、分析のための整理である。

2. 1941–42年：正面を避けて局所優勢をつくる

太平洋戦争緒戦の日本軍には、精神力、自転車部隊、奇襲といった印象がつきまとう。ただ、戦術を少し細かく見ると、それだけでは説明がつかない。

防衛研究所の研究によれば、マレー進攻作戦で日本陸軍は、敵の退路や後方との連絡線を断つために、地上部隊を海上機動で敵の後方へ回り込ませる戦法を繰り返した。1941年12月末から42年1月中旬にかけてマレー半島南部で5次にわたって行われ、退路を断たれることを恐れた英軍は陣地を放棄して後退した。6

マレー作戦・カンパル付近の日本軍

写真1：1941年12月、カンパル戦付近の九七式軽装甲車。Wikimedia Commons の説明では、後方に自転車歩兵が続いているとされる。出典：Japanese Government / Wikimedia Commons（PD-Japan-oldphoto）。7

この戦い方は、敵の強い正面で戦力をすり減らさず、敵がその態勢を保つのに必要な経路や条件を脅かす、と一般化できる。後方連絡、退路、補給、指揮といった依存点が危うくなれば、正面で撃破されなくても相手は陣地を捨てざるを得ない。物量の不足を根性で補ったのではなく、限られた戦力を効果の大きいところへ向けたのである。

正面を避け、依存点を脅かす

図2：正面を避けて依存点を脅かす構図。左はマレー作戦の海上機動を簡略化した模式図で、実際の地形や部隊配置を示すものではない。右は同じ構図を防御側の視点で読み替えたもの。

もっとも、同じ研究はこの戦法の成功を一般化していない。フィリピンの第1次バターン半島攻略戦でも同種の海上機動が4次にわたって行われたが、米軍の背後に出て包囲することも、側背を突いて主力を助けることもできなかった。ガダルカナル以降に繰り返された逆上陸も、多くは目的を果たせていない。同研究は共通の問題として、訓練も準備もない部隊への唐突な任務付与、夜間の位置判断の難しさ、舟艇間の連絡手段がなかったこと、他部隊との連携の失敗などを挙げている。6

マレーとバターンの明暗を分けたものについて、同研究は上陸点と主力部隊の距離、主力の前進速度、それに敵の対応（後退を選んだ英軍と、戦って殲滅しようとした米軍）を挙げている。同じ戦法でも、成り立つ条件がそろわなければ効かない。

成功には副作用もあった。1942年に入ると作戦範囲が広がる。防衛研究所のガダルカナル研究は、第一段作戦の後に日本側がより広い第二段作戦へ移り、ミッドウェー、南太平洋、ニューギニアへと手を広げていった経緯を示している。ガダルカナル島の飛行場はほぼ無防備のまま置かれ、参謀本部の首脳や幕僚の大部分は、ガダルカナルという地名も、海軍がそこに飛行場を造っていることも知らなかったという。8

緒戦からは二つのことが読み取れる。局所的な優勢をつくれれば、全体として劣勢でも相手の行動を崩せること。そして、うまくいった戦い方は、作戦範囲を広げてよい理由にはならないこと。どちらも、後でサイバー防御の話に戻ったときに効いてくる。

3. 1943年：何を絶対に守るか

ガダルカナルとブナ方面で敗れた後、日本は守勢への転換を迫られた。防衛研究所の共同研究によれば、1943年前半、陸海軍は主防衛線をどこに引くかを議論した。陸軍はガダルカナルの経験から、兵站の能力を超える離島に大部隊を置くことを避けたいと考えており、アッツ島で補給も増援もできなくなったことがその考えを強めた。9

1943年9月末には、いわゆる絶対国防圏の構想につながる新作戦指導方針が決まる。戦争を続けるために絶対に確保すべき地域を定め、その外周を主防衛線とする。圏外の部隊は持久し、その間に圏内の防備と反攻戦力を整える、という構想だった。9 緒戦の「どこまで進めるか」から、「何を失えば戦争を続けられなくなるか」へと、問いそのものが変わったことになる。

ところが、この構想はうまくいかなかった。陸海軍の認識はそろわず、国防圏の外にも戦力を配り続けた。本来は新しい防衛線の要所へ向かうはずだった兵力が外へ回され、防備が遅れたと同研究は分析している。9 1944年1月までに、マリアナ諸島など新防衛線の要所に送られるはずだった約40個大隊が、圏外のマーシャル諸島や東部カロリン諸島に配備された。その大半は米軍の攻勢で全滅するか、取り残されて無力化された。9

守る対象を選ぶことと、資源の配分を実際に変えることは別の話である。重要資産を決めても、それまでどおり全体に資源を配っていれば何も変わらない。

同じことは今の組織でもよく起きる。「最重要システム」に指定されているのに、一般端末と同じネットワークに置かれ、同じアカウント体系で管理され、監視の水準も変わらない。名目上は重点でも、設計の上では重点になっていない。重点は宣言しただけでは形にならない。1943年の失敗が示しているのはこの点である。

名目上の重点と、設計上の重点

図3：名目上の重点と設計上の重点。重要資産を指定しても、資源の配分と構造が変わらなければ重点形成にはならない。

4. 1944–45年：上陸されても終わらない防御

1944年以降、一部の島では守り方そのものが変わっていく。サイパンの守備隊は水際で上陸部隊を撃破しようとしたが、上陸前後の圧倒的な火力と、その後の反撃で早々に戦力の大半を失った。これを受けて大本営陸軍部は、水際から離れた堅固な地形で守ることを認める方向へ転じた。10

その変化がはっきり表れたのがペリリューである。アジア歴史資料センターが公開している史料には、パラオ地区集団の訓練指示として、全員が玉砕しても任務を果たしたことにはならず、要域を確保して戦局に寄与するために長く持ちこたえよ、という趣旨が記されている。11

ペリリュー島の日本軍陣地

写真2：1944年9月、ペリリュー島の日本軍陣地。U.S. Marine Corps photograph。Wikimedia CommonsではPD-USGov-Military-Marinesとして公開。12

ペリリューの守備隊は、地形と洞窟、地下陣地を使い、水際の決戦ではなく長い抵抗を選んだ。米海軍の戦史も、地形を生かした多層の陣地と洞窟・地下施設が防御側に有利に働いたこと、密林に覆われた島では空中写真による事前偵察でウムルブロゴル山地の要塞の実態をつかめず、上陸前の砲爆撃もさほど効かなかったことを記している。13

硫黄島では、相互に支援し合う堅固な陣地と地下施設、トンネル網が用意された。栗林忠道中将の率いる守備隊はペリリューの戦訓を取り入れ、水際で上陸部隊を撃退する従来の方針を捨てて、強固な地域を一つずつ攻め取らせる消耗戦を選んでいる。14

硫黄島地形・作戦図

図4：硫黄島の地形図。摺鉢山、飛行場、上陸海岸などが確認できる。出典：U.S. Army, Pictorial Record / HyperWar掲載。15

抽象化すれば、ここでつくられたのは、第一線を破られても全体の任務がすぐには失われない構造である。

ただし、戦争後期の日本軍が合理的な縦深防御へ一直線に進んだと考えるのは単純すぎる。防衛研究所の研究によれば、本土決戦の準備では、島嶼戦で受け身に回り後手を踏んだという反省から、上陸直後に攻勢に出て水際付近で決戦する方向へ再び傾いた。10 後期には、環境に合わせて戦い方を変えた局面と、従来の攻勢思想に戻った局面とが並んでいたのである。

この回帰は精神主義だけでは説明できない。同研究は、制空権を失い、火力でも機動力でも劣り、動員した部隊の訓練も足りなかったため、上陸をいったん許して後から戦力を集めて反撃する沿岸撃滅の前提がすでに崩れていたことも指摘している。一方で大本営陸軍部は、水際撃滅に必要なコンクリートや鉄筋などの築城資材を配らないまま、主陣地を水際へ出すよう命じた。足りない分は現地部隊の努力と信念で補え、というわけである。10

どんな戦術も、成り立つ条件がそろってはじめて意味を持つ。条件が失われたら手放すしかないし、条件を整える手当てをせずに戦術だけを命じても結果は出ない。

5. 戦後、旧陸軍は何を反省したか

筆者が本稿で最も重く見ているのは、この戦後の反省である。

1951年3月、旧陸軍将校を中心とする史実研究所は、旧陸軍の典令、戦略戦術、統帥指揮について「改正又は増補を要する基本事項」をまとめた。その概要は防衛研究所紀要で紹介されている。16 全般的な反省として挙げられたのは次の5点だった。

  • 合理性・客観性の重視
  • 物力・技術力の重視
  • 組織力の統合発揮
  • 作戦準備の重視
  • 任務と損害との関係の調整

戦術面ではさらに17項目が挙げられ、速戦即決主義の放棄、防御軽視観念の排除、重点思想解釈の是正、奇襲・戦機捕捉観念の戒め、戦況判断の客観性、情報勤務、兵站業務、通信連絡などが含まれている。16

旧日本軍の戦術を現代に持ち込むなら、緒戦の速さや奇襲、集中だけを取り出すのは片手落ちになる。旧陸軍自身が戦後に捨てようとしたものまで含めて読む必要がある。

物的戦力の非対称性

図5：防衛研究所紀要 第8巻第3号 表3の数値から作成。指標ごとに縦軸を分けている。日本側は3単位制の第16師団編制表（桑田悦・前原透『日本の戦争』）、米側は防衛研修所「管区隊及び混成団の戦力分析」（1958年）に基づく値で、米師団がどの時期の編制かは原典に明記されていない。特定戦闘時の実働戦力ではなく、編制上の比較である。16

火砲の門数は2倍だが、1分間の最大発射弾量では約4.5倍、対戦車火器は約11.5倍、車両は約6.5倍の差があり、戦車は0両対135両である。

この差を見て「物量で負けていたのだから、精神力と奇襲で補うしかなかった」と考えるのは、戦後の反省とは逆の読み方だ。反省が求めたのは、物的な差を直視し、情報、兵站、通信、客観的な判断を重んじることだった。資源が少ない側ほど、資源が足りないという事実から目をそらしてはいけない。旧日本軍の失敗から引き出せる教訓のうち、これが最も今に通じるものだと筆者は考えている。

6. サイバー防御に置き換える

ここまでは、サイバーセキュリティの話をなるべく持ち込まずに戦史を読んできた。そこから採れそうな原則を、現代の防御に置き換えると次のようになる。

戦史から採る原則 現代防御での意味
局所的な重点形成 すべてを最高水準で守らず、重要資産と到達経路へ資源を集中する
正面衝突を避ける 攻撃AIの速度や推論能力そのものと競争しない
防衛範囲を明確化する 「絶対に失えない業務・ID・データ」を定義する
縦深化する 一度の侵害を全体侵害に直結させない
地形を利用する ネットワーク、ID、権限、業務構造そのものを防御力にする
戦力を保存する 侵害資産に固執せず、再構築・切替・復旧で業務を残す
情報を重視する AIの正体より、敵がどこまで到達したかを観測する
兵站を重視する SOC要員、アラート処理能力、復旧能力を消耗させない
戦術への固執を避ける 効いていない防御を「導入済みだから」と維持しない

反対に、捨てるべきものもはっきりしている。攻勢そのものを目的にすること、資源の不足を精神論で埋めようとすること、奇襲を過信すること、情報が足りないまま直感で判断すること、撤退を敗北と見なすことである。

7. 仮説：AIを見抜くより、AIでも手間のかかる戦場をつくる

AIを使った攻撃が増えれば、AI攻撃を検知するAIが欲しくなるのは自然なことだ。ただ、それが本当に必要かどうかは考えてみる価値がある。

攻撃エージェントが公開サービスを探索し、アカウントを列挙し、権限を調べ、横展開して管理系へ進もうとしている場面を考えてみる。防御側がここで、そのアクセスが人間によるものかAIによるものかを高性能なモデルで判定する必要はない。Scutumの開発者も、ウェブの防御策は攻撃者がAIエージェントを使っているかどうかで大きくは変わらないと書いている。4 見るべきなのは、攻撃者がどの防御線を越えたかである。

正規のユーザーなら触れるはずのない管理URLにアクセスがあった。本番では使われない資格情報が使われた。通常業務では誰も行かない共有領域が探索された。こうした出来事は、大きなLLMを使わなくても強いシグナルになる。

Canary token、ハニークレデンシャル、セグメンテーション、MFA、短寿命の資格情報、egress制御、バックアップ、再構築の手順は、どれも昔からある技術だ。これらを単品の製品として並べるのではなく、一つの戦術体系として組み合わせる。第1節で触れたJPCERT/CCの観測事例に当てはめると、たとえば次のようになる。12

観測された攻撃 安価な防御・警戒線の例
設定不備を突いた環境設定ファイル・バックアップファイルの窃取 公開領域に置かない。加えて、偽の.envやバックアップファイルに失効済みのダミー資格情報を仕込み、その取得や使用を検知する
スマートフォンアプリの解析によるAPIエンドポイント・キーの特定 長期有効な秘密情報をアプリに埋め込まない。認証・認可はサーバー側で行う
画面操作では実行できない内部APIへの不正リクエスト エンドポイントごとのアクセス制御、最小権限のトークン、短い有効期限
短時間の大量アクセスや脆弱性の連続探索 レート制限、機能ごとの利用回数制限、不要な管理機能の非公開化
Webサーバー侵害後の横展開 管理面の分離、egress制御、侵害を前提とした横展開対策の見直し

右の列の多くは、JPCERT/CC自身が注意喚起で推奨している対策と重なる。偽ファイルによる警戒線は本稿の提案で、効果があるかどうかは第10節の実験で確かめるべき項目だ。

とはいえ、裏付けになる観測はある。Scutumが報告した攻撃の一つでは、.git/HEAD、.env、.env.bak、backup.zip、db_backup.sql などを組み合わせた約800のパスが網羅的にスキャンされていた。4 攻撃エージェントがこうしたファイルを探しに来ることが分かっているなら、そこに当たりのない餌を置いておく価値は高い。研究の側でも、囮をAI攻撃エージェントに向ける試みが進んでいる。Palisade ResearchはSSHのハニーポットにプロンプトインジェクションと応答時間の分析を組み込み、2024年の初期展開では約81万件の侵入試行の中から、AIエージェントとみられるものをわずかながら拾い出した。17 ジョージ・メイソン大学のPasquiniらが提案したMantisは、囮のサービスとプロンプトインジェクションでLLMエージェントの攻撃を誘導・妨害するもので、実験では自動化されたLLM攻撃に対して95%を超える効果を報告している。18 Mantisには攻撃者側を逆に侵害する機能もあるが、法的・倫理的な問題が大きいので本稿では扱わない。囮は本来、人間の攻撃者を想定した古い技術である。ただ、応答をそのまま読み込んで次の手を決めるAIエージェントには、人間相手以上によく効く可能性がある。

省資源型縦深防御の概念図

図6：省資源型縦深防御の概念。攻撃者の知能を下げるのではなく、重要資産へ至るまでの独立条件を増やし、局地隔離と復旧を可能にする。

入口で止められるなら、もちろん止めればいい。問題にしたいのは、入口で止められなかった瞬間にすべてが終わるような設計のほうで、ペリリューや硫黄島から取り出せるのもこの点である。

8. 「省資源」の意味

省資源型の防御というと、安い製品を使うことだと受け取られやすい。本稿の意図は少し違っていて、防御側の追加コストを抑えながら、攻撃側には追加の探索や判断、計画のやり直しを強いることを目標にしている。

具体的には、重要資産へ一歩進むたびに別の認証条件が待っている。ある資格情報は外部サービスには使えても、管理面には使えない。管理ネットワークからは直接インターネットに出られない。普段使われない経路には単純な警戒線が張ってある。侵害されたワークロードは、復旧手順に沿って捨てて作り直す。

攻撃側のコストは、すでにかなり安い。NorForgeは、Cairnを運用していたクラスタの1件あたりの費用を、途中で終わったものも含めて平均5ドル前後と見積もっている（誤差は大きいと同社自身が断っている）。5 1件の試行が安く済む相手には、1件ごとに必要な仕事量を増やすことが効いてくる。Cairnは、見つけた事実と次にやることを積み上げながら目標へ進む仕組みで、目標を達成したプロジェクトは平均140件の事実を積み上げていた。5 境界を一つ越えるたびに別の条件が現れる構造は、この積み上げを何度もやり直させることになる。

こうした構造の中では、攻撃AIがいくら速くても、一度何かを見つけただけで残りの行程を飛ばすことはできない。攻撃AIの性能はそのままでも、目的を達するまでの仕事量は減らない。本稿ではこれを戦術的な防御と呼びたい。

9. 工夫で物量差は埋まらない

一つ断っておきたい。旧日本軍の戦史を引いて「資源がなくても創意工夫と精神力で強い敵に勝てる」と結論づけてしまえば、戦後の旧陸軍が反省した問題にそのまま戻ってしまう。

物量の差は現実にある。高度なEDR、NDR、SIEM、SOAR、AIによる分析が役に立つ場面も当然ある。省資源型戦術防御は、それらを否定するための理屈ではない。高度なAIを使わなくても解ける問題にまでAIを投入しないこと、人間とAIの判断が本当に必要な場所を絞り込むこと。考え方としてはそれだけである。

正規の利用ではまず起こらないイベントなら、複雑な異常検知モデルは要らない。起きたこと自体が強いシグナルになるからだ。一方で、正常と異常の境目があいまいな場所や、攻撃者が正規の資格情報を使う場面、大量のログから文脈を読み取らなければならない場面では、高度なAIが力を発揮する可能性がある。AIは全面に配る兵器としてではなく、重点に置く希少な資源として扱うのがよいと考えている。

AIをどこに置くか

図7：AIを配置すべき場所の考え方（本稿の仮説）。境界が明瞭な事象は安価な警戒線やルールで扱い、境界が曖昧で文脈の理解を要する領域に高度なAIを集中させる。

戦史から読み取った重点形成の考え方を、AIの使い方にそのまま当てはめたものだと言ってもいい。

10. 検証の設計

ここまでの議論が実際に成り立つかを確かめるため、次のような比較実験を考えている。

検証設計

図8：同一のAI攻撃エージェント、同一の業務環境、同一の初期条件で3種類の防御を比較する。

A：一般的な固定防御

従来型の境界防御、固定ルール、通常のアクセス制御をベースラインとする。

B：高度AI防御

AIによるログ分析、攻撃推定、自動応答などを積極的に使用する。

C：省資源型戦術防御

高度AIへの依存を抑え、重点形成、縦深化、権限分離、Canary、局地隔離、再構築・復旧を中心に設計する。

比べるのは、最初の侵入に成功したかどうかだけではない。重要資産への到達率、到達までの時間、攻撃の行動数、計画のやり直しの回数、防御の運用コスト、正規業務への影響、復旧にかかる時間を測る。

もしCがBに近い結果を、ずっと低い運用コストで出せるなら、資源の限られた企業や組織にとって意味のある知見になる。逆に高度AI防御が圧倒的に優れていたとしても、それはそれで価値のある結果だ。戦術で技術の差を覆せるという仮説が退けられることになり、物的・技術的な劣勢は戦術だけでは埋まらないという、旧日本軍の失敗が示すもう一つの教訓と重なるからである。

11. 戦史から持ち帰るもの

今回あらためて旧日本軍の戦術を調べてみて興味深かったのは、前期から後期へ、攻撃から防御へと素直に移っていったわけではなかったことだ。1941–42年には速度と迂回と集中で局所的な優勢をつくり、1943年には兵站の限界が見えて何を絶対に守るかが議論された。1944–45年には一部の島で水際決戦から縦深と持久へ切り替えたが、別の局面では攻勢へ戻っている。そして戦後には、旧陸軍関係者自身が、速戦即決、防御の軽視、奇襲への過信、情報・兵站・通信の不足、客観性の欠如を直すべき点として挙げた。

そこから持ち帰りたいのは、個々の戦法よりも次のような原則である。状況が変われば戦い方を変えること、守り切れないものまで均等に守ろうとしないこと、一度の突破ですべてを失う構造をつくらないこと、情報と兵站を戦闘そのものと同じくらい重んじること。それに加えて、戦術では埋められない物量の差があると認めることだ。

12. おわりに

AIを使った攻撃ツールは、これからも強くなっていくだろう。探索は速くなり、脆弱性の組み合わせ方もうまくなり、人間なら見落とすような手掛かりを拾って休まず試し続けるようになる。

それでも、防御側があらゆる場所でAIと速さを競う必要はない。資源の少ない側ほど、敵が最も得意な戦い方にこちらから付き合っていないかを考えたほうがいい。敵が速いなら、速さで殴り返すより、何度進んでも次の条件が出てくる構造をつくればいい。敵が自動化されているなら、大量のアラートを人間に流し込むような防御はまず見直すべきだ。高度なAIを入れるのであれば、人間では本当に処理しきれない場所に集中させたい。

提案したいのは、技術を戦術の下に置くことだ。AIの時代だからAIを買う、というだけでは戦い方は何も変わらない。

80年前の戦史を読み直す意味があるとすれば、限られた資源でどこを守り、どこを捨て、どこで敵に余計な仕事をさせるかを考える材料になることにある。この省資源型戦術防御が本当にAI攻撃に効くのかどうかは、これから実験で確かめていきたい。

参考文献・出典

注記

本稿は歴史上の軍事戦術をサイバー防御設計の抽象概念として比較するものであり、旧日本軍の戦争行為や思想を称揚することを目的としない。また「省資源型戦術防御」は本稿で提示する研究仮説であり、現時点で有効性が実証された標準的セキュリティ理論ではない。

  1. JPCERT/CC「直近で相次いでいる国内組織における不正アクセスに関する注意喚起」JPCERT-AT-2026-0030、2026-10-08、2026-10-23更新。https://www.jpcert.or.jp/at/2026/at260030.html ↩ ↩2

  2. JPCERT/CC Eyes「連続不正アクセス事案の攻撃手法に関する調査」2026-10-15。https://blogs.jpcert.or.jp/ja/2026/10/web_api_attacks.html ↩ ↩2

  3. 株式会社サイバーセキュリティクラウド「国内で相次ぐ不正アクセス、AIエージェントによる攻撃の可能性 約40分間で326のIPアドレスを使い分け、1,200件超のアクセスを繰り返す」2026-10-09。https://www.cscloud.co.jp/news/report/202610099351/ ↩

  4. 金床（Scutum開発者／株式会社ビットフォレスト）「AIエージェントによるウェブサイトへの攻撃の注意喚起」Scutum WAF Tech Blog、2026-10-14。https://www.scutum.jp/information/waf_tech_blog/2026/10/waf-blog-085.html ↩ ↩2 ↩3

  5. Snorre, “Inside Cairn: Open Windows into massive AI-Driven Cyber Operations,” NorForge, 2026-10-19. https://norforge.com/blog/inside_cairn ↩ ↩2 ↩3

  6. 立川京一「太平洋戦争時の日本陸軍による海上機動に共通して見られる諸問題」防衛研究所 NIDSコメンタリー第247号、2022-12-06。https://www.nids.mod.go.jp/publication/commentary/pdf/commentary247.pdf ↩ ↩2

  7. Wikimedia Commons, “Japanese Type 97 Te-Ke tanks during the Battle of Kampar, 1941.jpg.” Source: Japanese Government. Public domain in Japan under the listed Commons rationale. https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Japanese_Type_97_Te-Ke_tanks_during_the_Battle_of_Kampar,_1941.jpg ↩

  8. 清水亮太郎「アメリカ海兵隊とガダルカナルの戦い」防衛研究所 NIDSコメンタリー第349号、2024-08-23。https://www.nids.mod.go.jp/publication/commentary/commentary349.html ↩

  9. 進藤裕之「攻勢から防勢へ―太平洋戦争における日本の戦略 1942–44年」石津朋之、フランク・ライヒヘルツァー編『日本とドイツ 20世紀の経験』（防衛研究所 国際共同研究シリーズ19、2022年）第8章。https://www.nids.mod.go.jp/publication/joint_research/series19/pdf/series19-9-9.pdf ↩ ↩2 ↩3 ↩4

  10. 新福祐一「石に立つ矢：日本陸軍の本土決戦準備——なぜ沿岸撃滅から水際撃滅に回帰したのか？」防衛研究所 NIDSコメンタリー第392号、2025-08-05。https://www.nids.mod.go.jp/publication/commentary/commentary392.html ↩ ↩2 ↩3

  11. 国立公文書館 アジア歴史資料センター「アジ歴資料にみるペリリュー島の戦い」。https://www.jacar.go.jp/exhibition/peleliu_island/index.html ↩

  12. Wikimedia Commons, “Peleliu-defense-194409.jpg.” Source described as U.S. Marine Corps photograph; listed as public domain U.S. Government military work. https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Peleliu-defense-194409.jpg ↩

  13. Naval History and Heritage Command, “Operation Stalemate II: The Battle of Peleliu.” https://www.history.navy.mil/content/history/nhhc/browse-by-topic/wars-conflicts-and-operations/world-war-ii/1944/peleliu.html ↩

  14. Naval History and Heritage Command, “Battle of Iwo Jima.” https://www.history.navy.mil/content/history/nhhc/browse-by-topic/wars-conflicts-and-operations/world-war-ii/1945/battle-of-iwo-jima.html ↩

  15. U.S. Army, Pictorial Record: The War Against Japan, map reproduced by HyperWar / ibiblio. 米国政府著作物としてパブリックドメインと扱う。 https://www.ibiblio.org/hyperwar/USA/USA-PR-Japan/USA-PR-Japan-4.html ↩

  16. 葛原和三「朝鮮戦争と警察予備隊――米極東軍が日本の防衛力形成に及ぼした影響について」『防衛研究所紀要』第8巻第3号、2006年3月。表3はp.34、旧陸軍の戦略戦術思想の反省（史実研究所研究資料、1951年3月）はp.35及び脚注38。https://www.nids.mod.go.jp/publication/kiyo/pdf/bulletin_j8_3_02.pdf ↩ ↩2 ↩3

  17. Reworr and Dmitrii Volkov, “LLM Agent Honeypot: Monitoring AI Hacking Agents in the Wild,” arXiv:2410.13919, 2024. https://arxiv.org/abs/2410.13919 ↩

  18. Dario Pasquini, Evgenios M. Kornaropoulos, Giuseppe Ateniese, “Hacking Back the AI-Hacker: Prompt Injection as a Defense Against LLM-driven Cyberattacks,” arXiv:2410.20911, 2024. https://arxiv.org/abs/2410.20911 ↩

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