計算式

まず、労働者の給料を決めるにあたって、次のような計算式があります。

給与額 = 限界利益 * 労働分配率

限界利益 = 売上額 - 変動費

イメージ図

図にすると以下のようになります。

次に、計算式の各項目について説明します。
今回は、給料を計算する上で最低限の用語のみ言及しています。

売上高に比例して発生する費用のこと。
逆に、売上がないと発生しない費用です。
なので、今回は労働者が稼動すると発生する費用を変動費としましょう。
例) 交通費、残業費

売上高の増減に関係なく発生する費用のこと。
例) 事務、営業費

売上高から変動費を引いたもの。
もしくは、固定費と利益を足したもの。

限界利益に占める人件費の比率のこと。

労働分配率は、40%～60%が適正な比率ですね。
人材ビジネス（SES、派遣など）だと、60〜70%が平均と言ったところでしょうか。

では、実際に例を挙げて給与を計算してみましょう。
請負案件の場合、考慮しなければならない要因が多々あるため、SESで一定単価の案件を例に挙げてみました。

事業：SES事業
形態：委任
単価：50万

変動費 : 5万
労働分配率 : 50%

売上 - 変動費 = 限界利益
50万 - 5万 = 45万

限界利益 × 労働分配率 = 給料
45万 * 70% = 31.5万

労働分配率は高いけど貰っている給与が低かったら、あなたの単価が低いことになります。
逆に、単価は高いけど貰っている給与が低かったら、労働分配率が低い、つまり会社の吐き出しが悪いと言えるでしょう。

3年前の話ですが、
単価の高い案件が取れなかった時は、労働分配率を上げて、相場より少し高い給料を頑張って渡していました。
単価が高く、条件も良い案件が取れるようになると、労働者が集まり、利益も上がって嬉しかったものです。笑

給与の計算方法は分かったけど、そもそも自分の単価が分からないという方は、次回の記事をお楽しみください。

次回：知らせざるIT業界の実態