AWSの無料枠ってOrganizationsのメンバーアカウントだとどうなるんだっけ、というのを再確認したのでメモ。

AWSの無料枠

AWSアカウントごとに、無料で使えるリソース量が提供される。特にアカウント作成直後は「12 か月無料」「無期限無料」のものが両方利用できるので、使えるサービスの幅が広い。

**AWS 無料利用枠では、さまざまな AWS のサービスをそれぞれの上限まで無料でお試しいただけます。無料利用枠には、12 か月無料、無期限無料、短期トライアルの 3 タイプがあります。**12 か月無料タイプを使用したサービスでは、アカウント作成日からの 1 年間、所定の上限まで製品を無料でご使用いただけます。無期限無料タイプを使用したサービスでは、AWS アカウントをお持ちのあいだは常に、所定の上限まで製品を無料でご使用いただけます。短期トライアルタイプを使用したサービスでは、選択されたサービスに応じて、所定の期間か、または 1 回に限り、製品を無料でご使用いただけます。
（無料利用枠に関するよくある質問）

具体的な利用可能サービスは、「AWS クラウド無料利用枠 | AWS」参照。「750 時間/月のLinux、RHEL、またはSLES t2.microインスタンスの使用」「750時間/月のWindows t2.microインスタンスの使用」などが含まれる。

AWS Organizationsと無料枠

Organizationsで複数アカウントを統合管理している場合、そのうち1つのアカウントでしか利用できない。利用できない前提で、たまたま無料枠で費用が賄われたらラッキーぐらいに思っておいた方がよさそう。

お客様がある組織にリンクされている (AWS Organizations において) 場合、当該組織で無料利用枠を利用できるアカウントは 1 つだけです。どのタイプの無料利用枠でも、当該組織の AWS のサービスの使用量は、組織の全アカウントの使用量を集計した数字になります。
（無料利用枠に関するよくある質問）

また12か月無料のものは管理アカウント（旧称マスターアカウント）作成日が起算日となるので、メンバーアカウント作成時点ですでにこの期間が終わっているということもあり得る。

お客様のAWSアカウントが、貴社によってAWS Organizationsで作成されている場合、すべてのメンバーアカウントのAWS無料利用枠の開始日は、その組織の管理アカウントが作成された日となります。
（AWS 無料利用枠の資格 - AWS Billing and Cost Management）

Organizations利用組織ではサンドボックス的なアカウントをどうするか

Organizationsを利用している組織は多いと思うのだけど、そうした組織でも従業員がAWSさわってみたいという時のサンドボックス的なAWS環境をどうするかという方針は必要だろう。AWSアカウントを独立させれば、いろいろな面で業務利用中の他AWSリソースに影響を及ぼさないことを担保できるけど、AWSアカウント作成には次のものが必要になる。

rootメールアドレス
（Organizationsのメンバーアカウントでない場合）支払い手段
（Organizationsのメンバーアカウントでない場合）連絡先情報

Organizations内のメンバーアカウントを使うと、個別に支払い手段（多くの場合クレジットカード）を登録する必要がなく、また統合請求の形で支払い処理が簡素化され、各アカウント（≒利用者）毎の利用料も管理しやすい。一方でAWSの無料枠の恩恵はほとんどなくなる。そのメリット、デメリットを踏まえて…

Organizations内でメンバーアカウントを払い出す
各自で（おそらく自分のクレジットカードと連絡先情報で）AWSアカウントを取得する
各自で（〃）AWSアカウントを取得し、サンドボックスを卒業する必要が出てきたら、Organizationsにそのアカウントを招待する

…といったことが考えられそうに思う。3番目がいちばんオイシイのだけど、後から組織の運用ルールとかOrganizationsでの設定とかからくる制約を課すことになる。これをやりたければ、あらかじめルールを整えておいた方がよさそうに思われた。