はじめに

DXを完全に理解してしまった¹ので簡単にまとめてみます。
「DXって結局なんなの？」、「面接でDXに対する考えを聞かれたらどうしよう」、「上司からDXを進めろと言われたけど何すればいいの？」といった方向けに、ざっくりDXをご理解いただくことが目的です。
3回に分けてご説明します。

この記事は個人で作成したものであり、内容や意見は所属企業・部門見解を代表するものではありません。
主語が大きく当てはまらないことも多いかと思いますので、サラッと読んでいただけますと幸いです。

所属する会社のブログでは、もう少し詳しくDXを解説しています。もし、業務でDX推進やAI導入などをご検討中でしたら、以下の「本当にわかりやすい DX 入門〜そもそも DX とはなにか？〜」の方がオススメです。

2022年6月30日に Easy Easy というエンジニアコミュニティ主催のオンラインイベントで、もう少しブラッシュアップした内容をお話ししました。その時のスライドも置いておきます。

DXとは

DXはデジタルトランスフォーメーションの略です。

言葉の意味をご説明したいところなのですが、言葉が乱用されすぎてしまい、もはや意味などなくなってしまいました。人によって指している内容やその解釈がマチマチで、しかもどれも間違いではなかったりするので、とても一言では説明できません。

当初はここまで混乱してはいなかったのですが、国の狙いとIT業界の思惑と一般企業の理解不足が相まって、混沌としたDXブームができあがってしまいました。

DXを理解するためには混乱前まで一度戻るのが良いかと思いますので、この記事では、DXブームのきっかけとなった「DXレポート」まで立ち返り、それによって日本で起きたことを追ってみます。

DXレポート

日本におけるDXブームのきっかけは、2018年9月に経済産業省が発表した「DXレポート」です。このレポートは「日本はこのままだとヤバいぞ！」と警鐘を鳴らしたもので、衝撃的な内容のために注目を集めました。

以下、私の理解を簡単にまとめます。

IT技術で新しいビジネスをしないと日本は取り残される

海外では、ITを活用して業界の常識を変えたビジネスがたくさん生まれています。

例えば、ECサイトを大きく変えたAmazon、タクシーの運転手と顧客をつないだUber、家や部屋を宿泊場所として提供できるようにしたAirbnbなど、業界を変革したビジネスの成功事例を皆さんも耳にしたことがあるかと思います。

しかし、日本では、大半の企業でIT技術の活用が単なる効率化に留まってしまい、新しいビジネスがなかなか生まれません。このままでは日本は世界から取り残されてしまいます。

データが活用できない状態になっている

日本でITを活用した新しいビジネスが生まれない原因の1つは、既存のシステムが事業ごとに分かれていたり、そのシステムが事業や業務専用になりすぎていて、中身のデータが他のことに利用しにくいためです。ここを解決しないと、ITでデータを活用した新たなビジネスは作れません。

ビジネスの核になっているシステムがヤバい

ところが、新たなビジネスを作ろうとか以前に、現状のビジネスの維持が相当ヤバい状況です。

多くの日本企業では、ビジネスの核となる業務のシステム化を10年も20年も前に実施済みです。それ以降はこの大昔に作ったシステムに対して、秘伝のタレのように継ぎ足し継ぎ足しで機能の追加や改修を繰り返し、ずっとずっと使い続けているのです。

こんな状態なのでシステムは技術的負債²の塊です。以下の図は日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）による企業のIT予算配分の調査結果で、「ラン・ザ・ビジネス」がシステムの維持管理の予算、「バリュー・アップ」がシステムの価値を上げるための予算を示しています。これを見ると、約8割がシステムの維持管理に使われていることが分かります。ITで新しいことに挑戦するお金はほとんどありません。

さらに悪いことに、この秘伝のタレに詳しいベテランの方の退職時期が迫っています。昔のメインフレームと呼ばれる動作環境にCOBOLなどの年代物の開発言語、そして継ぎ足し継ぎ足しで複雑化した仕様、これを若い世代へ引き継ぐのは大変です。

さらに追い打ちをかけるのが、使っているメインフレームのメーカーサポートの打ち切りです。メインフレームの業界からはほとんどのメーカーが撤退してしまいましたので、このままではシステムの運用・保守ができなくなってしまい、ビジネスが止まってしまいます。何かに移行しないといけません。

ITわかる人が足りない問題

これらの問題を解消するためにはITエンジニアが必要ですが、その人材不足も深刻です。

経済産業省、厚生労働省、文部科学省の三省連携による「IT人材需給に関する調査」では、すでに2018年時点でIT人材が22万人不足しており、2030年には45万人くらい不足するかも、と予想しています。

2025年の崖

DXレポートでは、これらの課題を放置すると2025年には最大12兆円／年（2018年の約3倍）の経済損失が生じると予想し、これを「2025年の崖」と呼んでいます。

解消のシナリオ

DXレポートでは、これらの課題を解決するために、次の提言をしています。

一般企業³に対して

課題は一気には解消はできないので、まず既存システム対して、刷新するのか塩漬けするのかなどを仕分けて計画を立てましょう。そして、その計画を実行しながら技術的負債を解消し、そこで浮くヒト・カネを新しいIT技術に回し、それを新ビジネスの創出へつなげましょう。

IT企業⁴に対して

IT企業側は、システムの維持・保守で稼ぐのではなく、最先端の技術分野を身につけましょう。そして、受託開発ではなく最先端の技術をサービス提供する形のビジネスへ転換しましょう。
また、一般企業のIT開発をサポートする際は、一緒に企業の利益を上げることを考えられるパートナーになりましょう。

この解消のシナリオは間違っていないと思いますが、直近利益を犠牲にしつつ将来に向けて動きましょうという提言なので、なかなか容易なことではありません。

おわりに

DXブームのきっかけになったDXレポートについてまとめてみました。
レポートの本体は56ページあり、私にとっては非常に示唆に富んだ内容でした。ご興味のある方はぜひ読んでみてください。

次回は、このDXレポートによって始まったDXブームについてまとめます。

エンジニアの言う「完全に理解した」「なにもわからない」「チョットデキル」って本当はこういう意味？「わかる」の声多数 – Togetter ↩
技術的負債 - フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 ↩
DXレポートでは「ユーザ企業」となっていますが、ユーザー／ベンダーという言葉に馴染みのない方もいるかと思いますので、ここでは「一般企業」としてみました。ITのシステムやサービスを使う側の企業を指しています。 ↩
DXレポートでは「ベンダー企業」となっていますが、ここでは「IT企業」としてみました。ITのシステムやサービス、技術、知見などを提供する側の企業を指しています。 ↩