概要
個人的な話になりますが、新型コロナウィルス感染症 （COVID-19)の感染拡大を防ぐため、一時的にリモートワークという働き方になりました。それに伴い、自宅から社内システムにアクセスする環境を急遽用意することになりました。
感染症や自然災害などを原因とする不測の事態により、これまでの働き方では対応できない局面が増えているからこそ、今後も働き方改革の一環として、リモートワークを導入や検討する企業が増えていくと予想されます。
しかし、スタートアップやWebアプリを開発しているベンチャーなどは、リモートワークを容易に導入できるかもしれませんが、大手企業の場合、リモートワークを導入しても、自宅PCから社内システムにアクセスすることを許可していないところも多い状態かと思います。
リモートワークできる環境をどうつくるか。
インフラの知識が乏しい私が、最低限知っておく必要があった技術・知識と、リモートワークを楽しく快適にする方法を備忘録としてまとめます。
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要件と戦略
- リモート環境でもオフィスと同様の開発ができること
- リモートワークを始めるために必要なものを把握する
- VPN（Virtual Private Network）を理解する
- リモート環境でのミーティングをオフィスと同様にできること
- リモート環境を考慮したミーティングを準備する
- リモート環境を考慮したミーティングを進行する
作業を行う上で、リモート環境でもオフィスと同様のパフォーマンスが出せる状況を作る必要があります。
事前準備
リモートワークを始めるために必要なもの
- PC
- ネット回線
- 長時間作業しやすい机と椅子
- ヘッドセットマイク
低スペックのPCは作業効率がかなり落ちます。また、円滑なリモートワークには、各家庭に安定したネット回線が敷かれていることが必須です。
チャットツール等でビデオ通話をするのであれば、ヘッドセットマイクはあったほうが便利です。
作業用の机や椅子がなく、ローテーブルで長時間の作業が必要となると、首や腰を痛めます。また、家族と同居していて、一人になれる空間がないのであれば、貸し個室など検討しなくてはいけません。
今後も働き方改革の一環として、リモートワークを導入や検討する機会があるかと思います。
不足しているものがあれば、購入や準備などの検討が必要かもしれません。
自宅PCから社内システムにアクセスする
VPN（Virtual Private Network）を理解
VPNとは、Virtual Private Networkの略で、離れた場所の間を仮想的な専用線でつないで安全なデータ通信を実現する仕組みです。
VPNは大きく2種類のサービスがあります。
インターネットVPN
インターネットVPNとは、一般的なインターネット回線を利用して離れた拠点同士のLANをつなぐ仮想技術です。VPN接続ルータを拠点に設置することで社内ネットワークを構築でき、スマートデバイスにVPN接続ソフトウェアを導入することで、外にいても社内ネットワークに入ることができるリモートアクセスVPNも利用出来ます。構築認証セキュリティの強さとコストの安さは大きなメリットです。IP-VPN
IP-VPNとは、通信事業者が提供する閉域網を利用して離れた拠点のLANをつなぎます。通信事業者の閉域網は、その通信事業者と契約した企業のみが利用できる閉ざされたネットワークで構築され、抜群の安全性を誇っています。データの暗号化がないためレスポンス速度が早く、回線品質も安定しています。暗号化してほしい場合は事業者によって対応してくれるケースもあります。IP-VPNはインターネットVPNと違い、通信事業者との契約が必要になります。そのため、業者選びもVPNの品質を保つ重要な検討事項に入ります。
リモート環境でのミーティング
毎日顔を合わせて仕事をすることが出来なくなるので、メンバーとWeb会議ツールに関して話し合っておく必要があります。また、Web会議ツールは、事前に必ず接続テストしておくとスムーズに会議が出来ます。
Web会議ツールを使用する上で、周りの音が入りやすい環境なら、聞くときはミュートにすると良いです。キーボードの音が入りやすいので、ミュートにしておくと安心です。
Web会議システムの例
Snap Cameraを使用するとWeb会議に、加工した映像で参加できるようになります。
リモートワークを導入して感じたメリット・デメリット
メリット
コロナウイルスなどの感染症の流行や、災害による交通網の麻痺など、災害時にもリモートワークは対応しやすくなります。もちろん身に危険が及ぶ状況では、仕事どころではないですが、事態が落ち着いてくれば働かなくては生活していくことはできません。
あらかじめリモート対応の準備を進めておくことで、多少の災害時にも事業をストップせずに稼働させることができます。
また通勤時間がなくなる事で、通勤で体力を消耗する事なく作業に集中できます。
デメリット
企業にとってリモートワークで最も危惧するのが、「本当に自宅で仕事ができるのか」という点です。
そのため普段の仕事から社員の仕事量を明確にし、リモートでも変わりなく業務が行えることを証明しなければなりません。
また、判断に困ったときどこに質問すればいいのか明確にする必要があります。リモートワークで自分が対応できない業務などは、柔軟な対応も必要になります。
まとめ
現在、実際にリモートワークで稼働してみてPDCAを回しています。
念入りに準備をすることで快適に業務ができる反面、どれだけ準備をしても、必ずどこかで不備は発生します。
多少の災害時にも事業をストップせずに稼働させる為に、更に経験と準備が必要です。