金融系、医療系、公共系といった社会のインフラに関わる組織、または自動車系など最新の工業技術に関わる組織はサイバー攻撃への対応がビジネス上の重要な問題となりつつあります。サイバー攻撃にガチガチに対策した結果、ITエンジニアに優しくない環境になることが SNS などで話題にあがります。ここでは、大手企業なのに貧弱な開発環境について　X(旧Twitter）で話題になっていたので、メモします。

自動車系のサイバー攻撃

医療系のサイバー攻撃の事例

公共系のサイバー攻撃の事例

貧弱な開発環境の例

SNSのコメント(主にTwitter）

「最近は本社サーバの仮想win11とリモートデスクトップ用pcのみ、メモリもCPUもディスクも最低限で変更不可とか、いかにもお役所本社がコストだけで考えた支給PCが世に蔓延ってるので、こっそり増やす手段がなかったりします」

「大企業だと、SCCMのような製品を使ってコンピュータのインベントリを管理していると思われ、勝手にPCの構成を変更すると、始末書もの！？。」

「最近の富士通制ノートPCはメモリソケットが無くて、基盤に直接ハンダ付けされてる」

「構内にスマホを持ち込むときにカメラ部分に封印シールを張る。」

「社内ネットワークへの実験機器の接続が禁止されている。」

「USBメモリの使用禁止。でもPC付属のSDカードリーダだとOKだったりする。」

「標準外ソフトをインストールするときは申請が必要になる。」

「URLフィルタで社内からアクセスできるサイトが制限されている。」

大手企業が使うプログラム言語からの考察

情報処理推進機構 (IPA) が公開している「ソフトウェア開発分析データ集 2022」によると「ソフトウェア開発プロダクトで使われているプログラミング言語」は以下の通り。国内の IT ベンダーは Java と COBOL、VB.NET を主に採用している。Java や COBOL の開発環境を動かすだけなら「10年前のPCスペックで十分」という判断になるのかもしれない。

ソフトウェア開発プロダクトで使われているプログラミング言語