金融系、医療系、公共系といった社会のインフラに関わる組織、または自動車系など最新の工業技術に関わる組織はサイバー攻撃への対応がビジネス上の重要な問題となりつつあります。サイバー攻撃にガチガチに対策した結果、ITエンジニアに優しくない環境になることが SNS などで話題にあがります。ここでは、大手企業なのに貧弱な開発環境について X(旧Twitter） で話題になっていたので、メモします。
自動車系のサイバー攻撃
医療系のサイバー攻撃の事例
公共系のサイバー攻撃の事例
貧弱な開発環境の例
SNSのコメント(主にTwitter）
「最近は本社サーバの仮想win11とリモートデスクトップ用pcのみ、メモリもCPUもディスクも最低限で変更不可とか、いかにもお役所本社がコストだけで考えた支給PCが世に蔓延ってるので、こっそり増やす手段がなかったりします」
「大企業だと、SCCMのような製品を使ってコンピュータのインベントリを管理していると思われ、勝手にPCの構成を変更すると、始末書もの！？。」
「最近の富士通制ノートPCはメモリソケットが無くて、基盤に直接ハンダ付けされてる」
「構内にスマホを持ち込むときにカメラ部分に封印シールを張る。」
「社内ネットワークへの実験機器の接続が禁止されている。」
「USBメモリの使用禁止。でもPC付属のSDカードリーダだとOKだったりする。」
「標準外ソフトをインストールするときは申請が必要になる。」
「URLフィルタで社内からアクセスできるサイトが制限されている。」
大手企業が使うプログラム言語からの考察
情報処理推進機構 (IPA) が公開している「ソフトウェア開発 分析データ集 2022」によると「ソフトウェア開発プロダクトで使われているプログラミング言語」は以下の通り。国内の IT ベンダーは Java と COBOL、VB.NET を主に採用している。Java や COBOL の開発環境を動かすだけなら「10年前のPCスペックで十分」という判断になるのかもしれない。
ソフトウェア開発プロダクトで使われているプログラミング言語
