はじめに
以下の記事は、
に書かれていることを引用させていただいております。その上で私たちがよくわからなかったこと、もっと理解を深める必要があると感じた箇所について学習した内容を別の記事としてリンクを埋め込んでいる形となりますのでご了承ください。私たちが”さらに詳しく学習した箇所”はいわば初学者がよくわからない箇所、躓きやすい箇所だと認識しています。私たちが学習した轍を皆さんも辿っていただければ最終的な理解（ここでは”電子カルテとは何か”）に最短でたどり着けると思い、記事にさせていただきました。
電子カルテって何？
みなさん、カルテってご存知ですか？そうです、病院で診察を受けたらお医者さんがパソコンに何やら打ち込んだり、紙に書いたりしていますよね。このように患者さんの状態や診察内容、経過等を記録したものをカルテと言います。
特に電子カルテとは、診療内容を紙カルテに記入する代わりに、コンピュータ上で編集・管理し、診療録として保管・参照できるシステムを指します。多くの場合、医療に伴う色々な作業、たとえば紹介状・処方箋・検査データ管理・その他諸々をサポートします。近年ではクリニック開業に際して、電子カルテを導入するケースが増えてきており、その普及率は年々伸びています。
電子カルテの普及
平成29年（2017年）に厚労省が発表したデータでは、400床以上の一般病院の電子カルテ普及率は85.4%にまで及んでいます。同データでは、一般診療所における電子カルテの普及率は41.6%と右肩上がりで、今後も普及率の伸びが期待されています。
↓↓以下、厚生労働省が公開している資料です↓↓
電子カルテ等の普及状況の推移
電子カルテのメリット
特にこれから新規開業する場合、ほとんどの診療所が電子カルテを導入しています。なぜなら、紙カルテと比較した時に、電子カルテならではのメリットが多く存在するからです。紙カルテでは長く診療を続けていくとその分、カルテの保管・収納スペースが必要となってきますが、電子カルテはコンピュータやクラウド上にデータを保存するため、大量の患者情報も省スペースで保管・管理することができます。また、膨大なカルテデータの中から必要な情報を検索して、患者情報をすぐに呼び出せたり、キーボード操作での素早いカルテ記入、誰にでも読める文字の入力、受付事務とのスムーズな情報のやり取りなどが可能で、時間効率を上げられます。レセコンと連携することで保険請求手続きなど、診察以外の業務の手間が削減され、診察に集中することができます。
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電子カルテの種類
電子カルテにはその形態の違いから２つに大別することができます。それぞれの特徴を押さえておきましょう。
オンプレミス型
まず初めに紹介するのはオンプレミス型の電子カルテになります。オンプレミス（On-premise）のpremiseは建物、構内という意味があり、名前の通りオンプレミス型電子カルテはサーバーコンピュータを自院内に設置し、データの保存・管理を行います。自院内のコンピュータ同士はローカルネットワークで接続されるため院内で完結するシステムとなっています。メリットとして
メリット
- 大病院をはじめ、これまで医療機関で広く使われていたため、一般的にベンダーによるサポートが手厚いとされている。
- 専門的な機能や高度な医療機器との連携といった機能を多く備えてる場合がある。
などが挙げられます。一方でデメリットとしては、
デメリット
- 院内にサーバーコンピュータや専用端末を設置するスペースが必要。
- 故障やトラブルがあった場合には、自院にサポートが来るのを待たなくてはならない。
- データが自院のサーバーコンピュータに保存されているため、バックアップといったDR（災害復旧）対策を施す必要がある。
- 初期費用及びランニングコストが高い
- 院内にサーバーコンピュータや専用端末を設置する初期費用として約300〜500万円程度かかる。（一般的なクリニックにおいて）
- システムアップデートにかかる更新費や保守費用といったランニングコストがかかる。
などが挙げられます。
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クラウド型
続いてはクラウド型電子カルテの紹介です。クラウド型電子カルテは、自院内にデータの処理や保存をするサーバーを設置するオンプレミス型と違い、インターネットを通じてクラウド事業者が持つサーバーに分散してカルテデータが保存・管理され、そのサーバーからデータを呼び出して利用します。そのためその特徴はクラウドの特徴をそのまま受け継いでいると言えます。メリットとしては
メリット
- コンピュータとインターネット、Webブラウザがあれば場所や端末を選ばずに利用可能
- 初期費用や稼働費はオンプレミス型と比べて安価です。
- 一般的なクラウドサービスではデータを保存するサーバーを分散させるなどして、DR対策を講じています。そのため、もしクリニックが災害などに遭ってしまったとしても、データ自体は別の場所に保存されているため、カルテデータは守られています。
デメリット
- 事業者が提供する設定やオプション以外のカスタマイズはできません。そのため、規定の範囲内で電子カルテを運用していく必要があります。
- インターネットを介したシステムなので、インターネット環境がなければクラウド型電子カルテは利用できません。
- 万が一、インターネットが使えない状況に陥っても対処できるような仕組み作りが求められます。
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