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Googleビジネスプロフィールのビジネス名に支店名や拠点名を入れてよいのか、ガイドラインから考える

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ChatGPT Image 2026年6月11日 00_51_43.png

経緯

名古屋オフィスの移転のタイミングで、名古屋オフィスのGoogleビジネスプロフィールも作成することに。

その時に少し迷ったのが、ビジネスプロフィールの「名前=ビジネス名」をどう登録するか。
Googleビジネスプロフィールには、厳しいガイドラインがあったはず・・・

悩み

今回迷ったのは、以下の2パターン。

株式会社Heads
株式会社Heads 名古屋オフィス

ユーザー目線だけで考えると、「名古屋オフィス」と入っていた方が、本社である東京オフィスとは別の拠点だとわかりやすそう。

Googleのガイドラインでは「実際のビジネス名」が基本

Googleの公式ガイドラインでは、ビジネスプロフィールの名前について、実際のビジネスで一貫して使用し、顧客に認知されている名称を使用するよう説明されている。

参照:Google に掲載するビジネス情報のガイドライン
https://support.google.com/business/answer/3038177?hl=ja

また、ビジネスプロフィールの編集に関するヘルプでも、ビジネス名は実際の看板、販促品、その他のブランド表記に記載されているとおりに入力すると説明されている。

参照:ビジネス プロフィールを編集する
https://support.google.com/business/answer/3039617?hl=ja

Googleビジネスプロフィールの名前は、検索対策のためにキーワードを足したり、ユーザー向けの補足説明を入れたりせず、実際に使われているビジネス名を正確に登録する 必要がある。

実際のところ名古屋オフィスでも「株式会社Heads」が会社の名前で、「株式会社Heads 名古屋オフィスです!」とは名乗らない・・・。

支店名や拠点名を入れてよさそうなケース

支店名や拠点名を入れてよさそうなケースの判断基準としては その名称が、実際のビジネス名として一貫して使われているか。

たとえば、以下のような状態であれば、支店名や拠点名を含めても問題なさそう。

  • 看板や案内表示などで 支店名や拠点名を含めた名称を使っている
  • 名刺、請求書などで 支店名や拠点名を含めた名称を使っている
  • 顧客にも 支店名や拠点名を含めた名称 で認知されている

過去私が働いていた企業は「XXX工業株式会社」「福岡XXX工業株式会社」のような感じだったので、そういった企業は問題ないのかと。
あとはtoBのフランチャイズ系のお店も問題なさそう。

一方で、以下のような場合は注意が必要。

  • 拠点名や支店名は社内やWebサイト上の補足的な呼び方
  • 看板や書類では会社名のみで表記している
  • ユーザーにわかりやすくする目的で、名前に地名を足そうとしている

今回の判断 : 拠点名は入れないことにしました

最終的に、ビジネス名を会社名にそろえる判断をしました。

株式会社Heads(←実際のビジネスプロフィール)

ユーザーにとってのわかりやすさは大切。
しかし検索やマップでは、ユーザーの現在地や検索語句に応じて 近くのビジネスプロフィール が表示される。

なので、ビジネス名に「名古屋オフィス」や「東京オフィス」と入れなくても、名古屋周辺で検索したユーザーには名古屋のプロフィールが、東京周辺で検索したユーザーには東京のプロフィールが表示される。

また、「Heads 名古屋」「Heads 東京」のように、社名と地域名を組み合わせて検索すれば、それぞれの拠点情報を確認できる。

なので、拠点名を無理にビジネス名に入れこまなくても、ユーザーが目的の拠点にたどり着くと判断しました。

※コワーキングスペースの場合は住所登録にも注意

今回はビジネスプロフィールの「名前」の話がメインですが、オフィスがコワーキングスペース内にある場合は、住所登録にも注意が必要だったりします。

Googleのガイドラインでは、コワーキングスペースでのオフィスについて、わかりやすい看板が常に設置され、その場所で営業時間中に顧客対応できるスタッフが常駐していないと登録できません

参照:Google に掲載するビジネス情報のガイドライン
https://support.google.com/business/answer/3038177?hl=ja

特に以下のようなケースでは注意が必要。

  • 郵送先住所としての利用目的で借りている
  • バーチャルオフィス
  • 営業時間中にスタッフが常駐していない

Googleビジネスプロフィールは、Google検索やGoogleマップ上でユーザーに正確なビジネス情報を表示するためのもの。

そのため、ユーザーが実際に訪問できない、または営業時間中に対応できる実態がないオフィスは、登録する前に注意が必要ということだと理解しました。

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