ＩＴコーディネータ試験の知識について、まとめていきます。
実は、覚えることは、そんなに多くないんです。

問われることは、ＩＴコーディネータ協会が考えるＩＴ経営推進プロセスガイドラインに定義されている「プロセス」と「原則」についてです。

プロセス：どのような順序で進めるか。誰がやるか。何が成果物か？
原則：それぞれのプロセスで、どのような考え方をするか？

それでは、ＩＴ経営推進のそれぞれの「プロセス」と、そのプロセスで求められる「原則」を見ていきましょう。「プロセス」には、大きく分けて（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）の3つの領域があります。ちなみに、早速ですけど、実は最初のＩＴ経営認識領域（Ａ）は、あまり出題されない部分です。試験勉強として考えるのであれば（Ｂ）と（Ｃ）だけに注力して覚えた方が良いと思います。

ＩＴ経営認識領域（Ａ）

定義：ＩＴ経営認識領域（Ａ）では、経営環境やＩＴ環境の大きな変化の中で、経営者や従業員が新たな変化に気づき、危機感や問題意識を共有し、経営者が変革の方向性を明示、是正していく取り組みを継続的に行う。これによって経営変革を推進しやすい企業風土に変え、持続的な成長を成し遂げることを目的としている。
ＩＴ経営認識領域（Ａ）の「認識」とは、変革認識のこと。常に変革していく風土を作っていくことが求められるＩＴ経営認識領域（Ａ）には（Ａ１）（Ａ２）（Ａ３）の3つのプロセスがあります。

変革認識プロセス（Ａ１）

定義：変革認識プロセス（Ａ１）は、危機感や問題意識を経営者や従業員で共有し、環境変化に気づき、変革のためのモチベーションを組織的に高め、変革の必要性を全社にわたり認識させるプロセスである。
ちなみに、この活動には，①経営者の意識改革，②人財育成，③変革への参画意識の形成の3つがある。

進め方：

（１）変革のための企業体質の確立
↓
（２）変革への気づき
↓
（３）変革に向けての課題・解決策の可視化
↓
（４）変革に対するコミットメント
↓
成果物：
- 変革の表明
- 変革構想書

変革マネジメントプロセス（Ａ２）

定義：変革マネジメントプロセス（Ａ２）は、変革の推進を支援するとともに、変革構想書の前提条件の変化とＩＴ経営実現領域（Ｂ）の活動状況とを継続的に把握し、必要な是正を行うプロセスである。
・・・とのことで、変革認識プロセス（Ａ１）の成果物である変革構想書の前提状況の変化とＩＴ経営実現領域（Ｂ）をすり合わせるプロセスなんですね。

進め方：

（１）変革推進の体制づくり
↓
（２）変革の推進支援
↓
（３）変革の実行状況の把握と是正
↓
成果物：
- 変革マネジメントの実施状況報告書
- 是正の表明
- 変革構想書（改訂版）

持続的成長認識マネジメントプロセス（Ａ３）

定義：持続的成長認識マネジメントプロセス（Ａ３）は、変革構想書に基づいた経営戦略、業務改革、ＩＴ戦略、ＩＴ化プロジェクト実行成果の評価によって組織の成長を確認し、次の変革の実現に向けて何が必要かを認識するプロセスである。

進め方：

（１）経営ビジョン達成の評価
↓
（２）新たな変革の可能性の認識
↓
（３）持続的成長に対するコミットメント
↓
成果物：
- ＩＴ経営の成熟度が向上した組織
- 次期変革構想への表明

ＩＴ経営認識領域（Ａ）における基本原則

ＩＴ経営認識領域における共通の基本原則（Ａ共通）
- （１）変革への本気度を示す
  （経営者のリーダーシップとコミットメントの原則）
  ⇒　経営者は、変革の軸となる部分を、自らの言葉で表明し、自ら動きを伝える。
- （２）組織を超えて共創する
  （オープンマインドの醸成の原則）
  ⇒　経営者は、ステイクホルダーが組織横断で「共創」するための環境を構築する。
- （３）変革を続け成長する
  （ＳＰＤＬＩ経営サイクルの原則）
  ⇒　ＳＰＤＬＩ経営サイクルの観点で気づきを拾う音で、持続的成長を促す。
  ちなみに、「ＳＰＤＬＩサイクル」とは・・・
  - Ｓ：戦略
  - Ｐ：計画
  - Ｄ：実行
  - Ｌ：学習
  - Ｉ：革新
- （４）変革を捉え行動に移す
  （変革認識３Ａの原則）
  ⇒　変化への「気づき」は意識的に捉え、可視化し、実行に落とし込む。
  ちなみに、「変革認識の３Ａ」とは・・・
  - Awareness（気づき）
  - Attention(注視)
  - Action（行動）
- （５）情報を見える化し活用する
  （変革のための情報共有・知識集約の原則）
  ⇒　変革のための情報を共有し、知識を集約する仕組みを導入する。
- （６）事実から本質を見極める
  （本質追求の原則）
  ⇒　意思決定の納得性を高めるために、事実情報から自社課題の本質を見極める。
- （７）社会からの要請に応える
  （企業価値創造の原則）
  ⇒　ステイクホルダーから共感を得る経営を行うことで、社会からの要請に応え社会的貢献を果たす。
変革認識プロセス（Ａ１）の原則
- （１）変革への「思い」を語る
  （経営者の思いの形式知化の原則）
  ⇒　経営者は、自信の「思い」、使命を具体化し、形式知化する。
- （２）戦略とイノベーションを意識する
  （戦略経営とイノベーション経営のサイクルの原則）
  ⇒　環境変化に対応し、事業革新（イノベーション）の可能性も捉えられるような経営サイクルの導入を行う。
  ちなみに、「戦略経営サイクル」とは・・・次のトリプル・ループから構成されている。
  - ＳＰＤＬＩサイクル
  - ＰＤＣＡサイクル
  - ＰＤＳサイクル
- （３）チャレンジと失敗を許す
  （新しい領域・事業へのチャレンジの原則）
  ⇒　経営者や上司は、失敗を恐れずチャレンジしていく組織風土の醸成の理解と支援を行う。
- （４）変革の構想を描く
  （構想明確化の原則）
  ⇒　変化への対応を分かりやすいストーリー（構想化）としてまとめる。
変革マネジメントプロセス（Ａ２）の原則
- （１）目的と価値をマネジメントする
  （全体最適の原則）
  ⇒　「変革の目的」と「提供価値」の観点でマネジメントする。
- （２）変化に迅速に適応する
  （変化へのモニタリング＆コントロールの原則）
  ⇒　常に経営環境状況のモニタリングを行い、経営環境やIT環境、法制度・法令等の変化や変更に迅速に対応する。
- （３）変革マネジメント自体を目的にしない
  （変革マネジメント合目的性の原則）
  ⇒　変革マネジメントの本質を捉え、マネジメントすることを目的化しない。
持続的成長認識プロセス（Ａ３）の原則
- （１）成長を客観的に見る
  （客観的評価の原則）
  ⇒　成長の評価は、あらかじめ定められた目標に対して客観的に行う。
- （２）組織能力を高め成熟度を上げる
  （学習と成長の原則）
  ⇒　客観的評価を行うことで、組織能力を高め、ＩＴ経営の成熟度を上げる。
- （３）成果に報いる
  （成長の評価の原則）
  ⇒　経営者は、成果に対して個々のステイクホルダーに報いることで次なる成長につなげる。

ＩＴ経営実現領域（Ｂ）

定義：ＩＴ経営実現領域（Ｂ）では、ＩＴ経営を実現するための、経営戦略の策定から戦略目標達成までの一連の活動を行う。活動には、経営戦略に関するもの、業務に関するもの、ＩＴに関するものが含まれる。また、ビジネス改革や業務プロセスの革新（イノベーション）の活動も含まれる。
ＩＴ経営実現領域（Ｂ）には、（Ｂ１）（Ｂ２）（Ｂ３）（Ｂ４）の4つのプロセスがあり、さらに（Ｂ４）は（Ｂ４ー１）（Ｂ４ー２）（Ｂ４ー３）の3つのステップで構成されています。

経営戦略プロセス（Ｂ１）

定義：経営戦略プロセス（Ｂ１）はＩＴ経営実現領域（Ｂ）の最初のプロセスで、経営者の変革構想を受けて、経営戦略の策定・実行・評価を行う。経営戦略は全体計画と個々の組織計画にブレイクダウンして実行され、結果は経営戦略目標の達成度で評価される。

進め方：

（１）企業理念・使命の確認
↓
（２）経営環境情報収集・分析
↓
（３）あるべき姿の構築
↓
成果物：
- 経営ビジョン（案）
- ビジネスモデル（案）
  ↓
（４）経営リスク評価・対応
↓
（５）経営戦略策定
↓
成果物：
- 経営戦略企画書
  （全体戦略、事業戦略、機能別戦略）
  ↓
（６）経営戦略の展開
↓
成果物：
- 中期経営計画書
  （全体戦略、事業戦略、機能別戦略）
  ↓
（７）経営戦略の実行
↓
成果物：
- 短期実行計画書（各組織）
- 短期実行報告書（各組織）
  ↓
経営戦略達成度評価
↓
成果物：
- 経営戦略達成度評価報告書

業務改革プロセス（Ｂ２）

定義：業務改革プロセス（Ｂ２）は、新たなビジネスや業務プロセスを検討し実現する。当プロセスは、経営戦略でビジネス改革や業務改革が必要とされた場合に、業務改革プロジェクトとして実施する。

進め方：

（１）改革課題の明確化
↓
成果物：
- 業務改革企画書
  ↓
（２）現状ビジネス・業務分析
↓
（３）目標ビジネス・業務の決定
↓
成果物：
- 業務規程、業務マニュアルなど、
- 業務改革実行計画書
  ↓
（４）ビジネス・業務改革の実施
↓
成果物：
- 新たなビジネスの創造
- 新たな業務プロセスの実現
  ↓
（５）ビジネス・業務改革の評価
↓
成果物：
- 業務改革報告書

ＩＴ戦略プロセス（Ｂ３）

定義：ＩＴ戦略プロセス（Ｂ３）は、ＩＴサービスやＩＴ利活用のための戦略・実行を評価する活動をする。このプロセスは、経営戦略立案時にＩＴ戦略の検討が必要と判断された場合に発足するＩＴ戦略プロジェクトによって実施する。

進め方：

（１）ＩＴ領域環境分析
↓
（２）ＩＴ要因による業務プロセス改革の特定
↓
（３）経営戦略とリンクしたＩＴ戦略策定
↓
成果物：
- ＩＴ戦略企画書
  ↓
（４）ＩＴ戦略の展開
↓
成果物：
- ＩＴ戦略実行計画書
  ↓
（５）ＩＴ戦略の実行
（ＩＴ資源調達、ＩＴサービス導入、ＩＴサービス利活用）
↓
成果物：
- 新たなＩＴ利活用の実現
  ↓
（６）ＩＴ戦略達成度評価
↓
成果物：
- ＩＴ戦略達成度評価報告

ＩＴ利活用プロセス・ＩＴ資源調達ステップ（Ｂ４－１）

定義：「ＩＴ資源調達ステップ（Ｂ４－１）」は、ＩＴ戦略プロセス（Ｂ３）で策定した「ＩＴ戦略実行計画書」の基本方針を元にした調達先の選定および契約、契約後のＩＴ導入の準備のための活動を行う。

進め方：

（１）ＩＴ資源調達計画
↓
成果物：
- 調達要件定義書
- 調達評価基準書
  ↓
（２）ＲＦＰの発行
↓
成果物：
- 秘密保持契約書（ＮＤＡ）
  ↓
- ＲＦＰ
  ↓
（３）調達先の選定、契約
↓
成果物
- 調達先の決定
- 契約書
  ↓
（４）ＩＴ導入計画策定
↓
成果物：
- ＩＴ導入計画書
  ↓
「ＩＴ導入ステップ（Ｂ４－２）」へ

ＩＴ利活用プロセス・ＩＴ導入ステップ（Ｂ４－２）

定義：「ＩＴ導入ステップ（Ｂ４－２）」は、経営目標実現のためのＩＴ利活用を行う業務プロセスの具体化と、ＩＴ導入そのものを実施する活動を行う。

進め方：

（１）ＩＴ導入実行計画策定
↓
成果物：
- ＩＴ導入実行計画書
  ↓
（２）ＩＴ導入のマネジメント
↓
↓
↓
（３）ＩＴサービス利活用開始判断
↓
成果物：
- 新業務プロセス定義書、業務マニュアル
- システム運用マニュアル
- ＩＴ導入評価報告書
- 新たなＩＴ環境の実現
- 新たなＩＴサービスの実現
  ↓
「ＩＴサービス利活用ステップ（Ｂ４－３）」へ

ＩＴ利活用プロセス・ＩＴサービス利活用ステップ（Ｂ４－３）

定義：「ＩＴサービス利活用ステップ（Ｂ４－３）」は、新たに構築したＩＴ環境で、ＩＴサービス提供部門がＩＴサービスの提供を行い、業務改革プロジェクトチームおよび業務部門がＩＴサービスを利活用する活動を行う。

進め方：

（１）ＩＴサービス利活用の開始準備
↓
成果物：
- ＩＴサービスの詳細ＳＬＡ
  ↓
（２）ＩＴサービス利活用の開始
↓
成果物：
- 新たなＩＴ利活用の実現
  ↓
（３）ＩＴサービス利活用の評価
↓
成果物：
- ＩＴサービスレベル評価報告書
- ＩＴサービスレベル改善または
  ＩＴサービス利活用改善実行計画書
- ＳＬＡ（改訂版）

ＩＴ経営実現領域（Ｂ）における基本原則

ＩＴ経営実現領域共通の基本原則（Ｂ共通）
- （１）価値に基づく
  （価値に基づく経営の原則）
  ⇒　企業経営は、数値や統計データだけにとらわれず、ステイクホルダーの価値実現を目指す。
- （２）ＩＴの可能性を引き出す
  （ＩＴ積極的活用の原則）
  ⇒　ＩＴの潜在能力を経営レベルで理解し、ＩＴが経営変革の重要な牽引役となりうるという発想を常に持つ。
- （３）仕事の固定観念を捨てる
  （新たな可能性追求の原則）
  ⇒　既存のビジネスや業務のやり方にとらわれず、ＩＴ利活用による新たな仕事の展開の可能性を追求する。
- （４）業務とＩＴの足並みを揃える
  （業務改革・ＩＴ戦略協調の原則）
  ⇒　業務改革は、現行業務プロセスとの連携はもちろん、ＩＴ戦略、ＩＴ化プロジェクトとも並行し、協調して推進する。
- （５）身の丈に合ったＩＴ導入から始める
  （ＩＴ経営の成熟度の原則）
  ⇒　ＩＴ導入にあたっては、現状のＩＴ経営の成熟度と制約条件を考慮し、成熟度に見合ったＩＴサービスを導入する）
- （６）経営戦略と収益をリンクさせる
  （収益性の原則）
  ⇒　経営戦略の活動を収益（財務指標）で測れるようにする。
経営戦略プロセス（Ｂ１）の原則
- （１）企業理念と整合させる
  （企業理念との整合の原則）
  ⇒　経営経営は企業理念に基づく経営ビジョン（あるべき姿）に整合される。
- （２）強みを認識して強化する
  （コアコンピタンスとトータルコンピタンスの原則）
  ⇒　自社の強み（コアコンピタンス）を核として、高い企業能力（トータルコンピタンス）を目指す。
- （３）内・外部資源の有効活用を図る
  （最適資源配分の原則）
  ⇒　競争力向上のためには、内部経営資源の配分の柔軟な見直しと外部経営資源の積極的活用を行う。
業務改革プロセス（Ｂ２）の原則
- （１）常に変革の目的に立ち戻る
  （変革目的と全体最適確保の原則）
  ⇒　各組織での業務改革推進では、全社の変革の目的から外れ部分最適に陥らないようにする。
- （２）改善・改革を一時的な対応で終わらせない
  （継続的改善・改革の原則）
  ⇒　ビジネスや業務プロセスは一時的でなく、改善、改革を繰り返すことで成熟させることができる。
- （３）新しい事業に積極的にチャレンジする
  （新事業へのチャレンジの原則）
  ⇒　新しい事業や業務改革に積極的にチャレンジし、新たな事業やビジネスモデルを開発する。
ＩＴ戦略プロセス（Ｂ３）の原則
※ＩＴ利活用プロセス（Ｂ４）を包含する基本原則
- （１）経営者はＩＴ化プロジェクトに関与する
  （経営者関与の原則）
  ⇒　経営者は、ＩＴ化プロジェクトに関与し、ＩＴサービスを利活用した業務改革ができるようなリーダーシップをとる。
- （２）経営戦略との整合性を確保する
  （経営戦略との整合性確保の原則）
  ⇒　ＩＴ戦略プロジェクトでは、経営戦略での奉仕にゃ経営戦略で設定された指標などを通じて、その整合性を常にチェックする。
- （３）ＩＴの進化と利活用のインパクトを見極める
  （経営環境変化・技術動向への対応の原則）
  ⇒　ＩＴの進化とＩＴ利活用の変化が経営に影響を与えるインパクトを見極め、変化の先手を打つ対策を講じる。
- （４）セキュリティとその他リスクを適切に管理する
  （セキュリティ＆リスク管理の原則）
  （セキュリティポリシーおよび、リスク対策方針にそったセキュリティ／リスクマネジメントを行う。）
- （５）投資対効果を明らかにしたＩＴ化投資を行う
  （投資対効果の原則）
  ⇒　ＩＴ化投資は投資対効果を十分に評価し、関係者を明らかにし、合意の上でＩＴ化投資を行う。
ＩＴ利活用プロセス（Ｂ４）・ＩＴ資源調達ステップ（Ｂ４－１）の原則
- （１）ＩＴ資源調達は評価基準をもって選ぶ
  （評価基準による選定の原則）
  ⇒　全てのＩＴ資源調達は、あらかじめ定められた的確な評価基準によって評価、選定する。
- （２）ＩＴ資源調達は公平性をもって選ぶ
  （調達公平性確保の原則）
  ⇒　ＩＴ資源調達は、公平な立場で、公正、オープン、透明性を確保して実施する。
- （３）ＩＴ資源調達は総合的な視点で選ぶ
  （最適ＩＴ資源調達の原則）
  ⇒　技術調査、自社の現状、移行性や実現性、導入効果とリスクなどの視点で総合的に評価し、最適なＩＴ資源を調達する。
ＩＴ利活用プロセス（Ｂ４）・ＩＴ資源導入ステップ（Ｂ４－２）
- （１）　関係者の信頼関係を構築し協働する
  （ステイクホルダーによる協働の原則）
  ⇒　ＩＴ導入ステップ（Ｂ４－２）では、関係者全員の信頼関係を構築し、全員がＩＴ化プロジェクトの目標を認識し、協働する。
- （２）契約の履行でＩＴ導入を確実なものにする
  （契約履行の原則）
  ＩＴ導入組織と外部サービスの開発・提供者との間で結ばれた契約は、確実に履行する。
ＩＴ利活用プロセス（Ｂ４）・ＩＴサービス利活用ステップ（Ｂ４－３）
- （１）ＩＴと業務改革両方のプロジェクト完遂にこだわる
  （ＩＴ化プロジェクト完遂の原則）
  ⇒　業務改革が確実に遂行されるよう、ＩＴ化プロジェクトを完遂させる。
- （２）ＩＴ戦略目標の達成にこだわる
  （ＩＴサービス利活用によるＩＴ戦略目標達成の原則）
  ⇒　ＩＴサービスはＩＴ戦略目標を達成するために、業務改革の実行手段として導入する。

ＩＴ経営共通領域（Ｃ）

プロジェクトマネジメント（Ｃ１）

定義：ＩＴ経営におけるプロジェクトマネジメント（Ｃ１）は、ＩＴ経営実現領域（Ｂ）での各プロジェクトを整理、統制し、目標、成果物、期限、品質や対象範囲、責任範囲を明確にし、目的の達成に導く取り組みである。
※この説明だとわかりづらいが、プロジェクト間の連携を図ることが重要視されていると思う。

進め方：

（１）プロジェクト計画立案
↓
成果物：
- プロジェクト計画
  - 目的（戦略の中で与えられた目的と範囲）
  - ＫＧＩ／ＫＰＩと成果物
  - 作業範囲とその順序
  - スケジュール
  - 費用
  - 体制（目的別会議体の設定も含む）
  - リスクマネジメントおよび規制等への対応方針
  - 品質目標
  - 変更管理方針
    ↓
（２）プロジェクトの実施と統制
↓
（３）プロジェクトの評価と戦略の達成

モニタリング＆コントロール（Ｃ２）

定義：ＩＴ経営におけるモニタリング＆コントロール（Ｃ２）は、環境の変化と、各領域、各プロセスの状況をモニタリングし、目標達成に向けてコントロールする取り組みである。
ちなみにＡ２からＡ３、Ｂ１～Ｂ４に至るほとんどのプロセスがモニタリング＆コントロールの対象となる。（だから、共通領域なんだろうね。）

進め方：

（１）モニタリング＆コントロール対象の設定
（２）モニタリング＆コントロールの実施
- ①目標の明確化と周知徹底
- ②状況の把握
- ③差異分析
- ④リスクに対する対応策・防止策の実施

コミュニケーション（Ｃ３）

定義：ＩＴ経営におけるコミュニケーション（Ｃ３）は、ＩＴ経営を実現する過程において重要なコンピテンシー（能力・適正）である。ＩＴ経営実現には、ステイクホルダーが良好な関係のもとで、経営変革の活動に主体的に関与することが重要である。そのためにも、情報がさえぎられることなく共有される環境を構築する。

進め方：

（１）ステイクホルダー別コミュニケーション作戦のプラニング
↓
（２）エンゲージメントの計画と作成
↓
（３）実行
↓
（４）関係のメンテナンス

ちなみに、主要なステイクホルダーとプロセスへの関与度合いは、次の通り。

ステイクホルダー	Ａ	Ｂ１	Ｂ２	Ｂ３	Ｂ４
経営者	◎	〇	△	△	△
ＩＴ経営推進者	◎	◎	◎	◎	〇
ＩＴ経営支援者	〇	◎	◎	◎	◎

ＩＴ経営共通領域（Ｃ）における基本原則

プロジェクトマネジメント（Ｃ１）の原則
- （１）実施条件のバランスをとる
  （経営変革プロジェクト実施条件バランスの原則）
  ⇒　プロジェクト実施に当たっては、コストと達成可能な戦略目標、各種制約条件の両立性を考慮し、バランスをとる。
- （２）リスクを意識して運営する
  （経営変革プロジェクトにおけるリスク意識の原則）
  ⇒　経営変革プロジェクトの運営に関するリスクと、結果に関するリスクを意識して運営する。
モニタリング＆コントロール（Ｃ２）の原則
- （１）事実情報による客観的な観察を行う
  （評価客観性の原則）
  ⇒　評価は定性的・定量的目標それぞれに対して、第三者の監査を行うなど事実データを収集する。
- （２）ステイクホルダーの責任権原を明確にする
  （ステイクホルダーの責任権原明確化の原則）
  ⇒　ステイクホルダーの責任と権限、果たすべき役割を明確にして各領域やプロセスを遂行する。
コミュニケーション（Ｃ３）の原則
- （１）効果的なコミュニケーションを行う
  （効果的なコミュニケーションの原則）⇒　効果的なコミュニケーションを意識的に進め、情報伝達が滞らない良好なコミュニケーションの「場」を進んで用意する。
- （２）論理的なコミュニケーションを行う
  （論理的コミュニケーションの原則）
  ⇒　論理的なコミュニケーションとコンテンツで、正しい意思決定を行う。
- （３）不一致領域の調和で合意形成を行う
  （集団的意思決定の原則）
  ⇒　不一致領域に対する調和をするためのコミュニケーション基盤を整備する。

その他のテーマ

ＩＴ経営の成熟度

定義：ＩＴ経営の成熟度とは、ＩＴ経営実現能力レベルを示す指標であり、ＩＴ環境、ＩＴ経営ガバナンス、ＩＴ経営マインド、ＩＴサービス利活用の４視点から測られる。