Why doesn’t Japan excel in software as they did in hardware? (なぜ日本はハードウェアの時代と同じようにソフトウェアに秀でることができない？) という英語Quoraのやり取り、分析が興味深かったので、まとめ。
仮説1: 日本は完璧を求める
10人のエンジニアのソフトウェア開発会社を経営しているフランス人の友人が、ルイ・ヴィトン日本支社のコンピュータシステムのマネージャーと同意した話：ソフトウェアはハードウェアではなく、産業用でもない。50年間同じトヨタカローラのように構築され、洗練され、完成されたものではありません。ゼロバグでそれを「完璧」にすることは不可能であり、したがって、「ゼロデフォルト」という、総合的な品質、継続的な改善を求める日本人の精神に反するものです。
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日本は職人の国であり、漢字を書いたり、折り紙を折ったりする技術を身につけ、料理や機械工など、どんな芸術でも完璧に仕上げることはできる。しかし、これはソフトウェア開発にとって逆効果である：人は完璧にソフトウェアを磨くことはないし、競争相手であるマイクロソフトは、それよりも先に製品を市場に投入してしまう。
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パレートの法則：「最後の20%の時間に80%の時間が費やされる」。日本人がカローラのような古いDOSソフトの改良に80%の時間を費やすのに対し、アメリカ人はテスラのような新しいデザインのWindows ntに80%の時間を投資する。カローラがどうであれ、テスラが勝つということ。どんなDOSソフトより、windowsアプリの勝ち。ソニー/panasonic/京セラ/シャープ/カシオ/...の「ケータイ」が何であれ、AndroidやiOSのようなタッチスマホが勝つ。
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日本人は伝統的な階層教育や仕事に縛られている。
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マイクロソフト、アップル、グーグル、フェイスブック、それらはすべて天才たちによって作られたもので、ほとんど、大学の中で作られている。日本の大学では、アメリカの大学のように、学生が自分たちのシステムで「遊ぶ」ことを許さないだろうし、日本人の学生には、ビル・ゲイツの基本的なアルゴリズムやグーグルの最初のアルゴリズムを作ったような「副業」をする時間もなければ、大学の「フェイスブック」のような派手な仕事をするという考えもない。
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ソフトウェアには非常に高速なイノベーションが必要で、しかしハードウェアよりもはるかに安いので、アップルやマイクロソフトのような小さな企業でもIBMを脅かすことができる。イノベーションにはリスクがある。日本は、最高の学生は、大企業をターゲットにしてしまう。さらに悲しいことに、彼らの頭脳は、大企業で十分に活用されていない。
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ソフトウェアは無駄がなく、速く、革新的で、アジャイルな小さなチームで行われる必要がある。これは決して日本の文化ではなく、まさにアメリカの文化。かのヨーロッパの小さな冒険者が古いヨーロッパを飛び去って構築したスピリッツ。
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一方中国に関しては：孔子や共産主義が日本と同じように彼らの文化を妨げたり、形成したりしたかもしれないが、彼らは小規模なファミリーの国であり、彼らは、小さなソフトウェア会社を構築し、巨大な市場で十分に販売することができる大きな可能性はある。かつ、中国人は日本のように総合的な品質を求めていない。日本の企業がソフトウェア時代よりも前に、機械産業やその他の伝統的な産業が存在し、優秀なエンジニアを吸収していっていたのに対し、中国の現代産業は後からスタートしたため、伝統的な機械産業よりもソフトウェア産業をスタートさせるのが簡単だった。そういったタイミングの問題もあるかもしれない。
仮説2: 日本のソフトウェア開発職は他の技術職と同じではない
日本では、毎年、大卒の新入生が数千人規模の巨大なキャリアフェアで仕事を探しながら行進する習慣がある。これを私は「ペンギンの行進」と呼んでいる。彼らは皆、新品の黒のスーツに真っ白なシャツを着ている。
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企業は履歴書を受け取り、面接を行い、おそらく次の面接への招待状を出す。これらの企業の誰もが、あなたが何を勉強したか、何に情熱を持っているかについて気にしていない。一流の学校（東大、慶応、早稲田、東工大など）の出身であることを聞くことで、企業は興奮するのかもしれない。
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仕事をする上で知っておくべきことはすべて教えてもらえる。
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メルカリや楽天（日本のeBayとAmazon）のような国際的企業で働いている人たちは、これがテック企業の採用方法ではないと言うだろう。しかし悲しいことに、彼らは無知な新卒者を雇って訓練し、もっと国際的な企業できちんとしたソフトウェア開発者に育てろと言われてもできない。それに耐えられるだけの外国人は十分にいるが、ソフトウェア開発会社の大多数はそのようには動いていない。
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結果当然のことながら、日本のソフトウェア開発会社の多くは、質の低いエンジニアリングチームを抱える。ソフトウェア開発は、経理、秘書、プロジェクト管理、経営分析など、数ヶ月から1年で習得できるスキルとして見られているのである。
仮説3: 英語が話せない
当然のことながら、英語が読めない、話せない場合、ソフトウェア開発に使うツールや開発方法は、ドキュメントや記事の翻訳にボランティアで時間を割いてくれる人たちによって、英語のソースからどうにか移入してきたものになります。
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日本のソフトウェア開発の最先端は、世界に比べて半年から7年も遅れている。ソフトウェア開発が逆ピラミッド方式である。
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ほとんどの技術コンサルティング会社は、実際には開発者を持っていないか、あるいは手元に一握りしかいない。彼らは、順番に少ない会社に彼らの仕事をサブあるいはもっと契約するトーテムポールのような企業に彼らの仕事を契約する。製品に取り組んでいる実際の開発者は、5次下請け契約レベルである可能性がある。ビジネス要件の変更を管理することができない。契約書をやりとりする人々は、それらを提案するものと同じように技術的には知識がない。
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消費者も非常に保守的な嗜好を持っている。日本企業が今でも採用している絶対的に前衛的なウェブサイトのデザインを見たことがあるだろうか。日本最大のオンライン旅行代理店サイト： www.jalan.net。 日本のウェブサイトが「ゴミ」のように見えるのは、デザイナーがこうしたいと思ったからではない。日本のオーディエンスがこのようなサイトを好むからである。彼らは、巨大で気が散るように点滅するバナーが好きなのだ。圧倒的な量のテキストが好きなのだ。彼らは、あなたや私がウェブサイトのコンテンツを装った粗雑で洗練されていない広告と呼ぶものが好きなのだ。
- それゆえ、国際的な注目を集めながらも、国内のユーザーを疎外するようなモダンなデザインを作るか、何十年も前からやっているように既存の顧客にサービスを提供するかという究極の選択、どちらかになってしまう。後者を選ぶことが自明。
仮説4: 国際標準との互換性
1984年に、私はSORDという日本の会社で働いていましたが、ビジネスウィークに「日本のアップル」と書かれていました。この会社は日本で最も急成長している会社で、独自のパソコン、独自のオペレーティングシステム、表計算ソフトを開発しています。
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ほぼ同時期に、IBMが独自のパソコンを開発し、アップルがリサを開発していた。Macが出てこようとしていた。SORDの社長は私をアメリカに派遣して市場調査をさせた。私の報告では、アメリカではIBMのPCが話題になっていて、互換性のない日本のコンピュータには誰も興味を示さないようであった。SORDは、アプリケーションはすべて自社で開発しようという方針で、IBM PC用にサードパーティが開発したソフトウェアにはついていけない。
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私は社長に、自分のコンピュータをIBM互換にしない限り、米国市場に参入しようとしないようにアドバイスした。しかし社長は動揺し、自分が持っていたもので米国市場に参入しようと、他の人を雇った。結局失敗し、SORDは東芝に買収され、社長は買収されたお金を持ってIBM互換のパソコンメーカーを立ち上げた。
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その後、シャープ、NEC、エプソンなどがIBM互換だが日本語で使えるパソコンを作り始めたが、貴重な時間が失われている。IBM互換のソフトウェアのドキュメントは英語から始まり、日本語になるのはかなり後になってからである。そのため、ソフトウェアエンジニアはドキュメントを見ながら作業を進めることはできるが、かなりの労力が必要になる。
おわりに
我々の業界を内から見るのとは異なり、外から、さらに海外の目線からどのように分析されているのか、共感する部分があったりと非常に興味深い議論です。辛辣なコメントも垣間見られます。日本のソフトウェア開発者として、どのような感想を抱くでしょうか。
2021.05.31 追記
その後こんな話も、という記事を参考までリンク。
2021.08.28 追記
2021.09.29 コメントいただき追記