【8日目】
トピック1：企業構造とマスタデータ（8/11）
≪問題8≫
以下のうち、購買管理で取引先機能決定を有効化するための前提条件となるアクティビティはどれですか。
□取引先決定表の関連する勘定グループヘの割当
□伝票タイプ別使用可能取引先機能の定義
□取引先機能の関連する契約タイプヘの割当
□勘定グループ別使用可能取引先機能の定義
≪解答≫
□取引先決定表の関連する勘定グループヘの割当
□伝票タイプ別使用可能取引先機能の定義
□取引先機能の関連する契約タイプヘの割当
■勘定グループ別使用可能取引先機能の定義
≪解説≫
◆ 取引先決定には、以下のカスタマイジング設定が必要です。
（1）クライアント全体で使用する取引先機能をすべて定義する必要があります。その際、取引先での個々の取引先機能の使用を、各組織レベルにつき1回のみ可能として指定することができます。一意区分を選択していない場合は、各組織レベルにつき、同じ取引先機能に複数の取引先を定義することができます。購買伝票の登録時には、使用可能なすべての取引先の一覧を取得し、その一覧から該当する取引先を選択することができます。
（2）取引先機能の定義が完了したら、それらの定義を勘定グループに許可する必要があります。どの取引先機能として使用するかは、この割当によって決まります。たとえば、運送業者勘定グループに対して取引先機能「受注先住所」を許可しても、あまり効果はありません。
（3）購買伝票タイプに対して少なくとも1つの取引先決定表を定義し、この決定表に取引先機能を割り当てる必要があります。また、勘定グループに対して取引先決定表を登録することもできます。
≪補足≫
この問題の回答が「■勘定グループ別使用可能取引先機能の定義」である理由は、購買管理で取引先機能決定を有効にするために必要な設定が、取引先機能を勘定グループに関連付けることだからです。
具体的には、取引先機能決定を有効にするためのカスタマイジング設定の一部として、以下の手順が含まれます
1. クライアント全体で使用する取引先機能をすべて定義する。
2. これらの定義した取引先機能を、勘定グループに対して許可する。これは、どの取引先機能が特定の勘定グループに対して使用可能かを決定するものです。
このように、取引先機能を勘定グループに関連付けることにより、特定の取引先機能がどの勘定グループで使用できるかを設定します。これは、取引先機能決定の基本的な前提条件となります。
一方、他の選択肢は、以下のように取引先機能決定の前提条件を満たしません
- 「取引先決定表の関連する勘定グループヘの割当」：取引先決定表は、既に定義された取引先機能に基づいています。
- 「伝票タイプ別使用可能取引先機能の定義」：伝票タイプに対して取引先機能を定義するのは、取引先機能決定表の一部です。
- 「取引先機能の関連する契約タイプヘの割当」：契約タイプは購買プロセスの一部ですが、取引先機能決定の前提条件ではありません。
したがって、「勘定グループ別使用可能取引先機能の定義」が正しい回答となります。