【8日目】
トピック 1：組織割当およびプロセス統合（8/15）
≪問題8≫
会社が事業を行っている国で、新しい消費税率15%が定義され、この税率が翌会計年度の年初から適用されます。
この条件を満たすため、新規消費税O5およびI5を登録します。翌年度以降に税関連の伝票を入力する際、ユーザに新規税コードを使用してもらうにはどうすればよいですか。
□残高繰越の実行後、関連する費用および収益G/L勘定の税カテゴリ項目に、適切な新規消費税コードを入力する。
□残高繰越の実行後、総勘定元帳を転記する権限を持つユーザに対し、新規税コードをデフォルトとして入力する。
□ユーザが新年度の転記日付で伝票を入力する際に、非推奨になった消費税コードを使用するとエラーが発行されるチェックを登録する。
□新年度の転記日付で伝票を入力する際に、非推奨になった消費税コードを関連する新規消費税コードに変更する代入を登録する。
≪解答≫
□残高繰越の実行後、関連する費用および収益G/L勘定の税カテゴリ項目に、適切な新規消費税コードを入力する。
□残高繰越の実行後、総勘定元帳を転記する権限を持つユーザに対し、新規税コードをデフォルトとして入力する。
□ユーザが新年度の転記日付で伝票を入力する際に、非推奨になった消費税コードを使用するとエラーが発行されるチェックを登録する。
■新年度の転記日付で伝票を入力する際に、非推奨になった消費税コードを関連する新規消費税コードに変更する代入を登録する。
≪解説≫
◆各選択肢に対する正誤判定は以下の通りです。
（1）選択肢1 → ×
残高繰越の実行後に前年度の転記日付で伝票を入力することも考えられますが、G/L勘定の税カテゴリ項目に新しい税コードを入力すると、伝票入力時に税コードを変更できなくなります。したがって、この方法は不正解です。
（2）選択肢2 → ×
ユーザに対する税コードのデフォルト入力が技術的に可能であっても、すべてのケースで新しい税コードを適用すべきではないため、この方法は不正解です。
（3）選択肢3 → ×
不適切な税コードの入力を防止することはできますが、正しい税コードが入力される保証はありません。したがって、この方法は不正解です。
（4）選択肢4 → 〇
新しい税コードを入力すべき場面で、その税コードが必ず入力されるようになるため、この方法が正解です。