在庫/購買管理に関連する組織構成要素
- 在庫/購買管理モジュールで関連する組織構成としては、購買組織、プラント、保管場所があります。 (詳細は後述)
- これらの組織構成要素は、カスタマイズ(パラメータ設定)で定義を行い、互いに割当(紐付)関係にあります。
・ 会社コード : プラント = 1 : N
⇒ 1つのプラントが複数の会社コードに割り当たることはありません。
・ 購買組織 : プラント = N : N
⇒ 詳細は後述
・ プラント : 保管場所 = 1 : N
⇒ 1つの保管場所が複数のプラントに割り当たることはありません。
会社コード
- 1つの独立した法人を「会社コード」で管理します。
- 会社コードごとに総勘定元帳を管理し、貸借対照表、損益計算書が作成されます。
- プラントは必ず1つの特定の会社コードに紐付きます。
- この設定によって、プラントにおけるロジスティクス活動で発生する会計データがどの会社コードへ反映されるかを決定します。
プラント
- プラントは、在庫/購買管理(MM)モジュールに限らず、ロジスティクス全体で最も重要な組織データの1つです。
- SAP ERPでは、工場などの生産拠点、倉庫、資材物流センター などをプラントとして定義します。
- 購買管理の観点から、プラントを見ると、所要が発生する場所(どこで必要か)と言えます。
- 在庫管理の観点から、プラントを見ると、在庫の「金額」、「数量」を管理する単位と言えます。
⇒ 同じ品目でも異なるプラントで異なる原価をもつことができます。 - 生産管理(PP)モジュールにおける、生産計画、MRPはプラント単位で処理します。
- 調達計画、在庫管理、生産計画、MRP等に関するカスタマイズ(パラメータ設定)はプラントごとに設定するものが多数を占めます。
- また、品目マスタにおいてもデータを切り分けるキー情報としてプラントを使用します。
- 生産管理(PP)における主要なマスタ(品目、BOM、作業区、作業手順)は、すべてプラントをキー情報として登録します。
- 上記のように、様々なデータの管理単位、処理単位になることから、ロジスティクス全体の管理単位を考慮して決める必要があります。
- 上記は、同じ品目でも異なるプラントで異なる原価をもつことができる一例を示した図です。
- 千葉工場では、ねじを単価@\80で調達します。一方、群馬工場では、同じねじを単価@\75で調達します。
- 必要とする場所(納入する場所)、つまり、プラントごとで異なる原価を管理することができます。上記例の場合、プラントを工場としていますので、工場ごとに同じ品目を異なる原価で管理することが可能です。
- 後で述べますが、品目原価は、品目マスタに品目コードとプラントの組み合わせで、値を設定します。
保管場所
- 実際に在庫が置かれている場所を保管場所として定義します。
(例えば、製品倉庫、資材置き場) - 保管場所は、1つの特定のプラントに割当てます。
(プラントの下位構成要素となります。) - 在庫数量は、プラントとさらにその下位の保管場所ごとに管理されます。
在庫品の在庫移動(入出庫)は常に保管場所を指定して行われます。
保管場所を定義しないと在庫品を入出庫したり、在庫数量を把握することはできません。 - 在庫金額はプラントレベルで管理されるため、保管場所ごとに管理されることはありません。
購買組織 <購買組織と購買グループ>
- 購入品を「誰が発注するのか」。その責任者が、購買組織+購買グループになります。
- 購買組織
仕入先との交渉にあたり、購入条件の取り決めを行う組織単位です。
⇒ 仕入先との購買のルールや価格条件のマスタを管理する単位になります。
一般的には、購買部、資材部と呼ばれる組織を1つの購買組織として定義することが
多いです。 - 購買グループ
発注伝票を作成したり、監視したりといった、日常の調達業務を担当する組織単位です。
システム上では、購買組織との紐付関係はありません。 - 購買組織、購買グループを検索キーにして、購買伝票を検索することができます。(自分が担当する購買伝票をレポート機能で確認します。)
例えば、
「自分が購買発注を担当する購買依頼(購買要求)をレポート機能で確認します。」
「自分が購買発注した購買発注伝票の納入実績をレポート機能で確認します。」
等
購買組織 <購買組織とプラントの関係>
- あるプラントでモノやサービスの調達が必要となる場合、調達の責任が、どの部門/組織であるかを決めるために、購買組織とプラントを紐付ける必要があります。
- 購買組織とプラントの紐付け方には、複数のパターンがあります。
- 分散購買
生産拠点ごとにそれぞれ購買活動を行う場合、プラントごとに購買組織を1つずつ紐付けます。 - 集中購買
複数の生産拠点での購買活動を1つの購買部門が集中的に管理する場合(仕入先との条件 交渉を1つの購買部門が行う場合)、複数のプラントに対して、購買組織を1つだけ紐付けます。 - プラントは複数の購買組織と紐付けることが可能ですので、分散購買型と集中購買型をミックスした2番目のパターンも定義可能です。
- 前で述べた「集中購買型」には、さらに2つのパターンがあります。
- 同じ会社コード内の複数の生産拠点に対する集中購買型(①)と複数会社コードをまたがった集中購買型(②)です。
- 集中購買②は、会社の壁を越えて仕入先と条件交渉を行い、海外法人も含めたグローバルな契約を結ぶような場合が想定されます。
購買活動におけるおもなマスタデータ
- 購買における主要マスタは、
・仕入先マスタ
・品目マスタ
・購買情報マスタ
になります。 - 品目マスタは、在庫品の調達において必須です。
(すなわち、在庫管理するモノについては、品目マスタが必須になります。) - マスタデータの値は初期値として購買発注伝票(購買依頼、見積依頼伝票)にコピーされます。
品目マスタ
- 担当部門によって管理対象とする項目が異なる場合を想定して、SAP ERPの品目マスタは、ビューと呼ばれる区分で品目マスタ内のデータを分けて管理します。
- 品目マスタには、上記のようなビューがあります。
- 品目マスタは、データの管理単位に応じて、複数の組み合わせ単位(キー情報)でデータをもちます。(「品目コードのみ」で決まるデータ、「品目コード+プラント」で決まるデータ、「品目コード+プラント+保管場所」で決まるデータ)
- 品目コード、品目テキスト、品目グループ、基本数量単位等は、企業グループ全体で共通のデータとして、1品目について、1つだけもちます。
- 品目には組織によって異なるデータもあります。
- 例えば、工場ごとに在庫評価額(原価)は異なったり、MRPの制御内容が異なったりすることがあります。この場合のように、組織によって異なるデータについては、組織別にデータを持つことができる仕組みになっています。
- プラント単位にもてるデータ(品目コード+プラントの組み合わせで決まるデータ)として、次のようなものがあります。
・購買管理データ
・MRPデータ
・作業計画データ
・会計管理データ - また、特定の保管場所レベルでもつデータ(品目コード+プラント+保管場所の組み合わせで決まるデータ)として、棚番 等があります。
- 例えば、あるプラントで必要となる品目の購買発注伝票を登録する場合、該当の品目に対して、プラントの購買管理データが登録されていないと、発注を行うことができません。
品目マスタ<品目タイプ>
- 品目タイプとは、同じ特徴をもつ品目をグルーピングして管理しやすくするための項目です。
- 品目マスタ登録時には必須入力です。
- あらかじめ用意されている代表的な品目タイプには、「原材料」、「半製品」、「製品」があります。
- 品目タイプ「原材料」、「製品」を例に挙げて説明します。
- 原材料は、仕入先から購買後、一旦在庫として保管して、その後、生産に投入されるまで管理します。
- 生産されたモノは製品として、別の品目コードで在庫管理して、得意先へ販売します。
- 上記のように、ある品目がロジスティクスにおけるどんな活動で使用されるかは品目タイプによって異なります。
- 品目タイプ 「原材料」には、購買管理、在庫管理が必要ですが、販売管理は必要ありません。
- 品目タイプ 「製品」には、購買管理は不要で、生産管理、販売管理が必要です。
- 品目マスタでどのようなデータが必要か、どのビューを更新できるかは、品目タイプによって決まります。
仕入先マスタ
- 繰り返し取引を行う仕入先の情報を仕入先マスタとして登録しておきます。
- マスタデータの内容は、次の3つに大別されます。
一般データ(仕入先コードのみで一意に決まるデータ)
購買データ(購買するために必要となるデータ)
会計データ(買掛金管理や支払を行うために必要となるデータ) - 主に購買部門で管理するデータ、おもに経理部門(会計部門)が管理するデータを統合して仕入先マスタを管理します。
- 例えば、仕入先「ABC部品社」との取引を想定して、購買データのもち方を見てみます。
- 自社側は、日本とアメリカに拠点があり、日本の工場は日本の購買部門が、アメリカの工場はアメリカの購買部門が別々で担当しているとします。
- 日本の拠点とアメリカの拠点、それぞれで異なる取引通貨、支払条件で取引を行うことができます。
- このように同じ仕入先と取引を行う場合でも、自社側の購買窓口が分かれていれば、異なる条件で取引を行うことが可能です。
- 買掛金管理、支払処理は会社コードごとに行います。
- したがって、会計データ部分のキー情報は、「仕入先コード+会社コード」になります。
購買情報マスタ
- 例えば、仕入先「ABC部品社」との取引を想定して、購買情報マスタのもち方を見てみます。
- 自社側は、日本とアメリカに拠点があり、日本の工場は日本の購買部門が、アメリカの工場はアメリカの購買部門が別々で担当しているとします。
- 日本の拠点とアメリカの拠点、それぞれで異なる価格、納入リードタイムを設定することができます。
- このように同じ仕入先と同じ品目の取引を行う場合でも、自社側の購買窓口が分かれていれば、異なる条件・ルールで取引を行うことが可能です。
- 購買情報マスタのキー情報は、品目コードと仕入先コードだけではなく、購買組織もキー情報となります。
供給元自動決定
- あらかじめ決まった供給元(仕入先)があれば、購買依頼登録時に、システムで自動決定されるようにすることができます。
- この供給元自動決定を行うために、「供給元一覧」、「供給量割当」といったマスタデータが必要になります。