1. はじめに
今回は、将来の自分自身への備忘録を兼ねて、エンジニアのための資産運用を、お伝えしたいと思います（暇なときに追記していくね）
2. この記事を読んでできること
- 資産運用についての知識を理解できるようになる
3. 注意事項
- 投資は自己責任で
4. 必要なもの
- メンタル
- 余裕資金（1年以上の生活がおこなえる資金が別にあること）
- 時間（これから10年以上の資産運用に付き合える時間があること）
- 無関心（長期投資のポジションに無関心でいれること）
- 証券口座（ネット証券がよいとされている）
新NISA投資法（1:2＝つみたて投資枠:成長投資枠）
- 2024年1月からスタートする非課税保有期間の無期限の投資法
- 資産運用に目覚めた全国民におすすめする投資法のひとつ
- 年間投資枠の拡大（つみたて投資枠：年間120万円、成長投資枠：年間240万円、合計最大年間360万円まで投資が可能。）
- 非課税保有限度額は、全体で1,800万円。(成長投資枠は、1,200万円。また、枠の再利用が可能。）
- 金融庁：新しいNISA
カウチポテトポートフォリオ（50:50）
- ソファーに寝そべってポテチを食べる投資手法
- 運用方法：リスク資産（株式）50%、無リスク資産（債券、現金）50%の割合で資産運用をおこなう
- メリット：大きな市場変動（暴落）の影響を小さくできる
- デメリット：大きなリターンは望めない
- おすすめ：リスク許容度が低い方や、十分に資産を高められたリタイア後の方におすすめ、日本のGPIFも日本株式25%＋海外株式25%＋国内債券25%＋外国債券25%の組み合わせでのポテト運用をおこなった実績あり
60／40ポートフォリオ（60:40）
- 一般的なアメリカ人が好むとされている投資手法
- 運用方法：株式60%、債券40%の割合で資産運用をおこなう
- メリット：リスク分散が実現できる、株式市場暴落時でも債券利回りが得られる
- デメリット：債券利回りが低いため、ポートフォリオ全体のリターンが低い
- おすすめ：投資には無関心だけど、銀行預金はなんだなとおもっている方におすすめ
80／20ポートフォリオ（80:20）
- 一般的なポートフォリオの中でも比較的安定した戦略とされる投資手法
- 運用方法：80%を安定した投資対象に、20%をリスクの高い投資対象に分ける投資戦略
- メリット：リスクを分散することができる、リスクの高い投資対象によってリターンが高くなる可能性がある
- デメリット：リスクの高い投資対象によって損失が大きくなる可能性がある
- おすすめ：初心者にもおすすめされやすい、ユダヤの商法『78：22の法則』にも近しい宇宙法則
コア・サテライト戦略（90:10）
- 着実な資産増加と、アグレッシブな投機に挑戦する投資手法
- 運用方法：コアに安定的なインデックス投資90%、サテライトにリスク＆リターンの高い株式など10%の割合で資産運用をおこなう
- メリット：コアに安定した投資対象を選ぶことで、リターンの安定を見込める
- デメリット：サテライトの投資先によっては、全体のパフォーマンス低下を招く
- おすすめ：退屈な資産運用では物足りない方におすすめ、ワンちゃん夢がある
一点集中投資法（100:0）
- いちかばちか、天に運を任せる投資手法
- 運用方法：特定の少数の銘柄に集中して投資する投資戦略
- メリット：銘柄数が少ないため管理が容易
- デメリット：銘柄数が少なくリスク分散ができず、損失が大きくなる可能性がある
- おすすめ：リターンを重視する方や、銘柄数を少なくしたい方におすすめ
インデックス放置法（100:0）
- 勝手に命名しました
- 運用方法：S&P500、全米株式インデックス、全世界株式インデックスの商品うち1つを選び、NISA枠などを利用し毎月定額積み立て設定をおこない、20年以上放置する投資手法
- メリット：インデックス商品でリスク分散をしながら、1つの商品しか購入しないためリバランス（株式：債券 比率の微調整）をおこなう必要から解放される、手間暇かけず年間6%～8%のリターンを目指す
- デメリット：資産運用にまったく詳しくならない、暴落時にリスク許容度が低くパニくる
- おすすめ：はじめて投資をはじめる方におすすめ
- 特に信託報酬の低い全世界株式インデックス商品（通称オルカン）は資産運用初級者におすすめ
投資対象
- 国内株式・・・主に日経225などに組み入れられた株式のことを指す
- 外国株式・・・主にアメリカなどの先進国株式のことを指す
- 国内債券・・・日本国の債券、利回りが低いが、価格が安定している
- 外国債券・・・主に先進国の債券のことを指す、利回りが少し高いが価格の変動もある
- ETF・・・株式同様に日中にリアルタイム売買可能な、金融商品の詰合せパック、投資信託と比べられることが多く、投資信託よりも運用手数料が安いことがある、分配金はお金で配当される、好きなタイミングで好きな価格で投資する方が好む
- 投資信託・・・金融商品の詰合わせパック、危険な言葉のようだが、iDeco、確定拠出型年金、企業型DCでも取り扱っているおおむね信用できる商品、中には購入手数料が高すぎる悪徳商品も存在する、100円から購入でき、毎月積み立て購入設定が可能、商品の売り出し開始価格は10,000円（10,000口）となる、購入価格は購入後の翌日に決定（約定）し、株式、ETFとはことなり日中のリアルタイム売買する商品ではない、分配金はお金で受け取ることもできるが、再投資することもでき、一般的には再投資し複利を利かした資産増加が見込める
- 海外ETF・・・外国株式同様に、海外株式 海外ETF用の証券口座で購入できる外国のETF、分配金がドルで支払いされることが多く、海外株式の成長や、日本円以外の資産を保有したい方に好まれる、海外株式の場合10%ほど多く海外税金を取られるデメリットも存在する
- 現金・・・毎月の積み立て継続や、暴落時のスポット買いのためにもある程度購入余力があるとよいとされている
期待リターン目標
- 国内株式・・・およそ年4%程度（株式配当狙いなら年2%程度）
- 外国株式・・・およそ年6%～8%程度（為替リスク影響あり）
- 国内債券・・・およそ年0%～1%程度（ゼロと考えてもよい）
- 外国債券・・・およそ年3%～5%程度（為替リスク影響あり）
- 年目標リターンとしては、現実的に年5%程度を目標としたい
リスクとは
- リスクとは、「標準偏差」のことであり、期待リターンを中央値においた上振れ幅、下振れ幅を現した値である（期待リターンを大きく上回ることもあるし、期待リターンを大きく下回ることもある）
- リスクはリターンの分布の広がりがどの程度の大きさかを表す指標、年間リターンがどれくらいブレるかを示すもの
暴落時リスク
- 一般的には、大暴落がおきると30%～50%の資産価値が減少されるといわれている
- 投資メンタルの整え方として、暴落が起きたら今の資産価値の「30%」は減少することを念頭においたうえで、許容の範囲で投入資金を検討するとよいとされる
株式とインデックス
- 株式は、一般的に「どこかの企業1社の株」と考えられる
- 一方、インデックスは、一般的に「複数の企業の株式の詰合せパック」と考えられる
- 1社のみの場合はその企業が倒産し株式価値が「ゼロ」になる可能性もあるが、インデックスの場合は詰合せパックの1社が倒産してもインデックス価格を押し下げるだけで、インデックスそのものの価値が「ゼロ」になる可能性は極めて低い
- リスク分散の観点から、1社株式よりも、詰合せパックの「インデックス」の方がリスク分散が効いているとかんがえられる
債券価格と債券利回り
- 一般的に債券は、「価格」と「利回り」が反比例する（価格があがると利回りが下がり、利回りがあがると価格が下がる）
- 例えば、新興国でその国がデフォルト（国がつぶれてお金の価値がゼロになる）しそうな国は、債券を購入する者が現れず、どんどん「利回り」を高くして、買って買ってってアピールするも、誰も買ってくれないので「債券価格」は下がる
- 例えば、先進国でその国が安定（将来的にも国がつぶれることがなくお金の価値が保証見込める）している国は、どんどん買い手が現れて「債券価格」は上昇し、その影響をうけて上昇した「債券価格」に対し「利回り」がどんどん低くなる
- 債券は、「価格」と「利回り」がシーソーしていると覚えるとよい、加えて「利回り」の高い債券はリスクが高く、運が悪ければ債券価値が「ゼロ」になることもあり得ることを覚えておこう
投資信託の商品選び
- 三菱UFJ国際信託の「eMAXIS Slim（イーマクシススリム）」シリーズの商品を選んでおけば、とりあえずは間違いないとされているが、いろいろ詳しくなると他の商品に目移りしていく
- 「eMAXIS Slim（イーマクシススリム）」シリーズの他に、「eMAXIS（イーマクシス）」もあるが、こちらは普通に手数料（信託報酬％）が高いため、特におすすめはしない
- 投資信託の商品選びの目利きポイントとしては、「ノーロード（購入手数料ゼロ）」、「信託報酬 年0.2%以下」、「純資産30億円以上」、「NISA購入可能」、「償還日無期限」、「分配金0円」に加え、「信託財産留保額」と「解約手数料」が常識的である（ゼロがもっとも好ましい）ことが重要とされている
- 投資信託の商品選びに失敗しているケースとして、「信託報酬」が年1.0%以上と割高であったり、「純資産」が数億円と小さく安定運用が見込めなかったり、「毎月分配」商品で分配金は出るもののそれ以上に毎月「基準価格」が値下がっており、実質的な資産目減りが起きているものがあげられる
- 一般的には「インデックス」と呼ばれる市場全体に加重平均にて投資する商品がよいとされており、「テーマ投資」とよばれる一部に偏った商品（AI投資）などはリスク分散の面から好ましくはないとされている
- インデックス平均値の取り方も「加重平均」がよいとれており、「単純平均」は好ましくない（リターンが小さい商品が過大評価される）とされている（例：単純平均 資産8分割インデックスなど）
人気の投資信託の商品
- 市場全体に投資できる「インデックス」タイプの商品が近年人気がある
- 特に「S&P500インデックス」の投資信託に投資する方が、世界的にみても多くを占めている
- S&P500以外の人気商品として、「全世界株式インデックス」や「全米株式インデックス」なども人気である
- リスクを考えずリターンだけを考えると、S&P500 ＞ 全米株式インデックス ＞ 全世界株式インデックス の順番で高いリターンが期待できるが、その分暴落時の下落率も大きくなる
- 大人気のS&P500だが、一部の信者からは「S&P500はテスラ株が含まれていないからよくない」論者もではじめており、より多くを包括した全米株式インデックスや、全世界株式インデックスへの再検討意見もではじめている
- 毎年1月中旬ごろに「投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year」が発表されるため、商品選びの参考にするとよい、上位5銘柄に選ばれる投資信託であればおおむねおすすめできる商品だと考えられる
- お金の育て屋さん：歴代Fund of the Yearの投資信託ランキングまとめ
投資信託の購入メンタル
- 投資信託の「基準価格」は日々値動きをします、時には利益をあげることもあれば、損益となることもあります
- 「基準価格」が購入価格よりも低いときは、安く買えてる、商品バーゲンだと思って、積み立てをつづけましょう
- 「基準価格」が購入価格よりも高いときは、積み立て成果がでてきて、利益がでていると思って、喜びましょう
- 将来、10年後、20年後、30年後、40年後に、最終的に利益が出ていればALL OKと考えて、未来を楽しみにしましょう
ゴール設定
- 2024年1月からの新NISA制度を鑑み元本1800万円をベースに考えると、「毎月の積立金額：5万円」、「想定利回り（年率）：5%」、「積立期間：30年」で積み立て投資を続けて、「最終金額：4000万円」をゴールに設定するとよいかもしれない
- こう考えると、若くして30年ローンでマイホームを買うか、マイホームはあきらめて毎月家賃を払いながら「5万円積み立て」を続けて将来の資産を蓄えるか、アリとキリギリス的なメルヘンチックなお話なのかもしれない
- 参考資料：資産運用シミュレーション
出口戦略
- リタイア後の資産取り崩しは、トリニティ スタディ（Trinity study）論文を参考に、「最終金額：4000万円」に対し年間4%の定率売却をおこなうものとし、およそ年間160万円の売却益をリタイア後の生活の補填にあてるものとする（月10万円＋年2回20万円のボーナスが補填されるととらえるといいかも）
大人のたしなみ
- 「どの商品を買えば儲かるか？」と聞く方は、資産運用には向いていない人とみられることがあるかもしれない
- 「私はこの商品で資産運用をしているが、どう思いますか？」と聞ける方は、相手によってはよりよい情報交換をえられることもあるかもしれない
ファンダメンタルズ分析
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主に、現在までの企業情報などをもとに、未来の株価変動を予測する分析手法
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PER：収益に対する株価の割安度を示す指標、PER15以下は買い（安い）とされる
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PBR：会社が解散した場合に貰える1株当たりの理論上の金額に対して現在の株価が何倍に相当するかを示す指標、PBR1以下は買い（安い）とされる
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ROE：株主から集めた資本を使ってどれだけ効率的に利益を上げたかを示す指標、ROE10以上が適切とされ、ROE20以上を超えると投資する価値がある優良企業とされる、ただし負債が大きく資本が小さい場合にもROEが大きく見えることがあるため資本に比べ負債が大きすぎないかも合わせて確認する必要がある
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DOE：自己資本のうち何％を株主配当とするかをあらわあす約束の値
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EPS：1株当たりの利益をあらわす
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ROA：負債も含めた総資産を活用して、どれだけ効率的に利益を上げたかを示す指標、数値が高いほど良いとされる、ROEは10％以上、ROAは5％以上であると投資価値がある企業みなされる
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自己資本比率：純資産にしめる自己資本の割合、40％以上なら優良とされる
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有利子負債依存度：借金に頼りすぎていないかを確認する数値、50％以上は危険とされる
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株価は、発表済みの情報をすでに織り込み済み（株価に反映されている）と考える者もおり、ファンダメンタルズを過信し過ぎるのも考える必要がある
良い決算とは
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①EPSがコンセンサス予想を上回る
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②売上高がコンセンサス予想を上回る
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③ガイダンスがコンセンサス予想を上回る
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この①、②、③、全てがパーフェクトにOKな決算「だけ」を指します
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ひとつでも取りこぼしがあればそれは「悪い決算」です
理論株価
- 理論株価 ＝ 利益 ÷（ 金利 ― 企業の成長率 ）
損益計算書（PL）と貸借対照表（BS）の見かた
テクニカル分析
- 主に、株価チャートや数値をもとに、未来の株価変動を予測する分析手法
- VIX（ビックス）：恐怖指数と呼ばれ、S&P500種指数のオプション取引の値動きをもとに算出された指数、VIX30オーバーになると市場は恐怖しているとされ、逆に「買い場」が訪れたととらえる投資家もいるという
- MACD（マックディー）：短期の移動平均線と中長期の移動平均線を使用することで、売買シグナルを判断する人気の手法
- RSI（アールエスアイ）：買われすぎか、売られすぎかを判断するための指標、0～100の数値で表され、一般的に70％以上で買われすぎ、30％以下で売られすぎのシグナルとして利用される
- テクニカル分析は、人気のテクニカル手法を用いることが吉とされており、不人気のテクニカル分析で自分だけ一人勝ちするというよりも、みんなが同じテクニカル分析を見ているはずだから、みんな同じ意見（上がる／下がる）だよね？と答えあわせをみんなでおこなうものととらえ者も多いとされている
- 移動平均線を用いたゴールデンクロスやMACDは反応が遅いと考える人もいる、この場合はRSIなどで「売られすぎ」を「40～30」のレンジで判断するとよいとされる
- Put call ratio が 1.15 を超えると底値の合図、買いシグナル（S&P500）
- シャープレシオ＝リターン÷リスク（標準偏差） の値が 1.0以上のインデックス投資はよいとされる
テクニカル分析（イド大／大マク）
- 移動平均線大循環分析
- 大循環MACD
- 小次郎講師のTradingViewインジケーター
- プラクティス動画
- MACD：トレンド系
- RSI：オシレーター系
- GMMA（複合型移動平均線）
チャート分析
- グランビルの法則：移動平均線を用いた分析手法のひとつで、200日移動平均線と終値の位置で売買タイミングをとらえる手法、4つの買いサインと4つの売りサインからなる
- エリオット波動：上昇の山と下落の谷で構成される波のような一連の動きを指す、上昇局面での5つの波（第1波～第5波）と下落局面での3つの波（A波、B波、C波）の合計8つの波で1つのサイクルを作るという考え
Nasdaq AD Line
ドル円為替と海外資産（S&P500、全世界株式）
- 円高：円高（例：1ドル100円）が進むと、海外資産を少ない資金（円）で多く購入することができる一方、既に保有している海外資産の円ベース価値が目減り（減少）してしまう、海外旅行にいくと安く旅行ができる
- 円安：円安（例：1ドル150円）が進むと、海外資産を多くの資金（円）でちょっとしか購入することができない、ただし既に保有している海外資産の円ベース価値が増加する、輸出企業は円ベースの利益をあげやすくなる
為替ヘッジあり／なし
- 一般的には、為替ヘッジなしの商品が人気とされている
- 為替ヘッジありは、為替リスクをおさえる効果があるものの、運用手数料が高くなる傾向があり、手数料増加を毛嫌いする者が多い
インデックス指標
- ダウ30：優良銘柄30銘柄で構成された指数（昔ながらのバリュー銘柄が多い）
- NASDAQ100：ナスダックに上場する金融銘柄を除く時価総額上位100銘柄の時価総額加重平均によって算出される株価指数（IT企業やグロース銘柄が多い）
- S&P500：米国で時価総額の大きい主要500社で構成する時価総額加重平均型の株価指数（500社の銘柄入れ替えがあり、金融銘柄も含まれる）
- VTI（全米株式インデックス）：米国株式市場全体（およそ4000社）に投資できる商品
- VT（全世界株式インデックス）：全世界の株式市場全体に投資できる商品（米国株の割合はおよそ6割、三重課税（日本、米国、それ以外）を嫌う方もいる）
- 日経225：日本経済新聞社が算出・公表している日本の株式市場の代表的な株価指数
- TOPIXS：東証一部上場の全銘柄（およそ2000社）を表す株価指数
5・3・2の法則
- アメリカのファイナンシャルアドバイザーがよく勧めている生活資金の割合
- 5割：生活費
- 3割：投資
- 2割：自由に使える娯楽費
- 参考資料：収入は「5・3・2の法則」ではなく「3・5・2の法則」で分けろ！パックン式お金の育て方
3・3・3・1の法則
- 日本式での生活資金の割合
- 3割：家賃
- 3割：生活費（家賃除く）
- 3割：投資
- 1割：貯金
5・5（ゴーゴー）の法則
- 借金やローンを抱えている方は、投資の前に一気に返済
- 5割：借金返済
- 5割：生活費
- また、インフレ時の借金を良しとする逆説的な思想も一部ある（デフレ時の借金は返済を急ごう）
- 参考資料：ハーバード卒のパックンが教える投資より先にすべきこと
単利と複利
- 複利：アインシュタインが「人類最大の発明」と呼んだ仕組み
- 投資信託の醍醐味は、分配金を再投資設定にし、複利をきかせて資産運用をすることである
- 参考資料：アインシュタインが「人類最大の発明」と呼んだのは、意外にもある「考え方」だった。
金、コモディティ、REIT
- 金：日本円と同じ安全資産と考えられている、「金」自体はお金を生まないので配当金は「ない」
- コモディティ：石油、天然ガス、銅、トウモロコシ、小麦などの商品に対する先物取引、限月（げんげつ）、コンタンゴやバックワーデーションなどの先物取引独自の専門用語が存在する、石油は現物保管料なども気に掛ける必要がある
- REIT：投資家から集めた資金で、オフィスビルや商業施設、マンションなど複数の不動産などを購入し、その賃貸収入や売買益を投資家に分配する商品、高い利回り（4%～6%）が魅力的で、債券同様に高い利回りの商品はリスクが高い商品であるとされている、地震の際に価格暴落が起きることがある
- 参考資料：NY原油先物、0ドル割れで初の「マイナス価格」に
為替差益と雑所得
- ドル円為替差益で得た利益は、雑所得扱いとなり、税金の支払いが必要となることがある
- ビットコイン（BTC）などの暗号資産（仮想通貨）も同様に、雑所得扱いとなっている（将来はわからない）
- 雑所得扱いを嫌う方は、安易にドル円為替差益やビットコイン（BTC）売買はおこなわない傾向がある
特定口座と確定申告
- 証券口座の特定口座（源泉徴収口座）で売買した利益は、確定申告不要で20.315%の税金を支払う仕組みとなっており、会社員で確定申告をしたことがない方であっても資産運用をしやすい仕組みとなっている
- ただし、損益通算をおこない、納税額を少しでも少なくしたい方は、毎年 確定申告をおこなう傾向がある
- はじめて投資される方は、証券口座の特定口座（源泉徴収口座）で、投資信託、株式、ETF までの範囲で資産運用をしてみることをおすすめ（安易にFX、暗号資産（仮想通貨）売買はおこなわない方が賢明）
メンタル
- 株やETFの場合、自分が売ったものは必ず誰かが買っているから売買は成立している、損切りで売った自分は「もっと下がるはず」と思い売り、買った方は「これからは上がるはず」と思い買う、冷静になろう
- レバレッジは「借金」して多く株数（口数）を購入しているととらえよう、逓減は借金に対する利息払いなのかもしれない（レバレッジ非推奨）
- 最悪50%は下落することも理解したうえで現状をとらえよう、たとえ大暴落したとしても、時間をかけて高値更新を目指し経済は成長していくと考えよう
- 暴落あおりの情報にまどわされたとき、長期投資であることを思い出そう
ミシガン大学消費者センチメント（University of Michigan Consumer Sentiment）
- 1966年を「100」とした指数であり、消費者マインドを探る代表的な指標
- 今後の景気を予測する数値として注目されており、2008年リーマンショック、2011年債務上限引き上げ問題、2022年金利上昇の際には「60」を切る数値となった
PPIとCPI
- PPIとは、米生産者物価指数のこと
- CPIとは、消費者物価指数のこと
- 両方とも米国での景気を予測する数値として注目されており、PPIが川上（上流）、CPIが川下（下流）の関係があり、PPIが景気の先行指数として、今後の消費者マインドを先行して予測する際に利用される
利回り計算
- 72の法則、115の法則、126の法則
- 72の法則とは、投資資金が2倍になる年数・利回りを計算
- 115の法則とは、投資資金の3倍になる年数・利回りを計算
- 126の法則とは、積立投資で運用資産が2倍になる年数・利回りを計算
5. おわりに
いかがでしたでしょうか？資産運用についての理解がすこし深まったのではないかと思います
今回の記事が、みなさまの資産運用の参考になれば幸いです
2023/3/25 TAKAHIRO NISHIZONO