人工知能(AI)の主要分野のひとつであもありディープラーニングによるブレイクスルーと認識率の大幅アップを実現した画像認識。GoogleやAmazonなどのITジャイアントが中心になってクラウドサービスなどの一部として最新の画像認識機能が提供されていますが個々の産業分野での適用事例の報告がメディアでも目につくようになってきました。監視カメラの映像をもとに、人物の検出・自動車の車種やナンバープレートの検出、街中での歩行者数の測定、万引き防止の機能を提供するもの、ドローンで撮影した農地の映像をもとに、ピンポイントで農薬散布すべき場所を特定するサービスなど、画像認識の適用分野の広がりを紹介します。
※下記サイトからの転載。ビッグデータ・AIなどに関するトピックを毎週取り上げています。
TechCrowd: https://www.techcrowd.jp/related/
[害虫退治から万引き防止や空港保安まで 画像認識事例の最先端] (https://trend.nikkeibp.co.jp/atcl/contents/18/00072/00007/)
日経クロストレンドEXPO 2018の中で行われた講演「AIが変える暮らし、街づくり」から、画像認識の事例をピックアップして紹介してくれている、日経XTRENDのレポート記事です。
米エヌビディア（NVIDIA）エヌビディア インダストリー事業部ビジネスデベロップメントシニアマネージャーの鈴木紀行氏は、エヌビディアでの取り組みとして、「AIを活用した安全な街作り」について紹介しています。ビル内部や公共施設での人物検索や、街中での歩行者数測定、自動車の車種やナンバープレートの検知など、これまでにも実用化されているものはあるもののコンピューター処理解析性能やネットワーク負荷などが課題となりがちな分野を対象にエヌビディアは「NVIDIA Metropolis」パートナープログラムを展開、140社が参加。動画分析プラットフォームを通じ、パートナー企業とエコシステムを構築するものです。パートナー企業は、AIによる動画分析機能を、簡単に自社製品に組み込めるようになります。
クラウディアン（東京・渋谷）代表取締役CEOの太田洋氏は、エッジ側でAI処理を実行する小型デバイスの「CLOUDIAN AI BOX（以下、AI BOX）」を紹介。同デバイスのソリューション活用事例として、交通量計測の自動化システム「Smart Traffic（以下、スマトラ）」について解説してくれたようです。
太田氏は「エッジで映像をリアルタイム処理できることは、産業装置の制御やロボット操作、さらに自動運転技術にも役立つ。また、個人が特定できる映像をエッジ処理することで、クラウド側には分析結果（数値データ）のみが保存されるので、プライバシー保護にも役に立つ」と語り、エッジ側でAI処理を実行するエッジコンピューティングのメリットを強調しました。
オプティム プラットフォーム事業本部マネージャーの濱場匡之氏は各業種向けAIソリューションの事例を紹介してくれました。農業向けソリューションは減農薬農業を実現するための「ピンポイント農薬散布テクノロジー」。ドローンで畑や水田の農作物を撮影し、AIによる画像解析で害虫の位置（葉に穴が開いているかどうかで判断）を特定し、
ドローンでピンポイントに農薬を散布するというもの。その結果、収量や品質を下げることなく、農薬使用量を90％削減することに成功したといいます。もう1つ紹介してくれたのは、市販カメラでも利用できるAI画像解析技術と各業界に特化した学習済みAIモデルをプリセットにした「OPTiM AI Camera」。小売り、飲食、鉄道、銀行、製造、集合住宅、公共、空港、学校、オフィスビルの10業種に特化した学習済みAIモデルを、AI画像解析技術と共にサービスとして提供するもの。すでに300種を超える学習済みAIモデルが用意されているとのことです。
アースアイズ（東京・中央）代表取締役の山内三郎氏は、不審者を検知して万引きを防止するサービス「AIガードマン」を紹介。導入した店舗では、約6カ月間で万引き被害額が導入前よりも約4割減少したといいます。
最後に登壇したのは、パナソニック コネクティッドソリューションズ社の関口裕氏。あらかじめ登録された顔画像と撮影された顔画像が照合されると、アラーム通知などが行われるディープラーニングによる顔認証システムの「FacePRO」を紹介。利用用途は、主に公共機関のセキュリティー監視や入国審査の本人確認で、国際空港の自動化ゲートではすでに導入されているといいます。
[画像認識で機器メーターを読み取る機能を追加、設備保守業務を効率化] (http://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1812/18/news019.html)
ITmedia社の製造業向けメディア MONOistの記事です。コネクシオ社がIoT（モノのインターネット）システムの構築を支援する「Smart Ready IoTソリューションテンプレート」のメニューに、画像認識によるメーター読み取り機能を追加し提供を開始したことをレポートしています。料金は初期費用が22万円から、月額費用が1万3000円。
今回提供を開始したメーター読み取り機能は、既設の設備や機器メーター類からデータを取得し、可視化する。画像認識エンジンを搭載しており、アナログメーターやランプ、7セグ表示の数値情報を読み取ることができるとのこと。カメラ1台に対し、メーターは最大10個まで読み取りが可能とのことです。
[JFEスチール、画像認識で立入禁止エリアへの進入を検知するシステムを稼働] (https://it.impressbm.co.jp/articles/-/17144)
ITLeadersが、JFEスチールが開発した画像認識による工場内での人物検知システムをレポートしています。AI/ディープラーニング（深層学習）による画像認識技術でまかなうシステム。立ち入り禁止エリアに作業者が進入した場合に、AIがこれを検知し、警報を発するとともに、自動でラインを停止する。JFEスチール知多製造所（愛知県半田市）の中径シームレス管工場に導入し、有効性を確認。2019年から全社展開を予定しています。
[パナソニック、AWS機械学習で画像IoT基盤を強化] (https://www.nikkei.com/article/DGXMZO38367010Q8A131C1000000/)
日経XTECHの記事です。パナソニックが米ラスベガスで開催中のAWSの年次カンファレンス「AWS re:Invent」の会場で2018年11月28日（現地時間）に発表した、カメラと手のひらサイズの端末による画像認識を組み合わせたIoTプラットフォーム「Vieureka（ビューレカ）」において、米アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）が発表したばかりのIoTやディープラーニング関連サービスを利用するという発表内容をレポートしています。
ビューレカは店頭などに設置したカメラで来店者を撮影し、店舗側の端末で性別・年代や笑顔か否かなどのメタデータを取り出しクラウドに送るもの。福岡県や佐賀県で数百台のウェブカメラを設置したスーパーを展開するトライアルカンパニーや、北海道でドラッグストアを展開するサツドラホールディングス（HD）が一部導入済み。どんな属性の来店客が何人来ているか、どの商品に興味を持っているかなど電子商取引（EC）サイトのような情報をリアル店舗で把握できるとのこと。
[グーグル、画像内に写ったものをAIが特定する「Google Lens」--画像検索で利用可能に] (https://japan.cnet.com/article/35127723/?tag=cleaf_relstory_manual)
CNET Japanの製品・ニュースの中の記事です。Googleが画像内にあるものが何であるか特定する「Google Lens」機能を画像検索サービスでも段階的に提供開始したことをレポートしています。
今回の対応により、検索結果に表示された画像でLens機能が利用可能になっいます。結果一覧からリビングルームなどの写真を選び、Lensボタンをタップすると、識別可能な対象物にはドットが表示されます。このドットをタップすると、対象物に類似したものの情報が表示。製品名を調べたり、販売している店舗や通販サイトを見つけたりすることができます。
画像がシステムにより認識されて、画像にうつっているものをネット上で検索するなどの行為もどんどん普通にできるようになりつつあるようです。