はじめに
StripeCheckout を使用した決済機能開発時に、テスト用トークン発行まではすぐできるものの、本番用トークンを使用できるようにするまでに追加の申請が多々必要になります。
各種アカウント情報の申請には数日間の審査が必要になるので、本番環境への反映時に申請に手こずり、開発スケジュールに影響が出ないよう申請内容/必要書類を把握しておく必要があります。
今回の実装で必要になった申請内容を以下にまとめる。
StripeCheckout とは以下のようなStripeサービス側のUIを使用して決済する決済方式のことである。
注意
この記事の内容は、2024/4/20段階の情報です。
Stripeの仕様変更によって申請内容が変わる可能性がありますのでご注意ください。
アカウント申請に必要な内容一覧
ビジネスの確認
-
ビジネスの所在地
「日本」を選択 -
事業形態
「個人事業主」を選択
個人情報の確認
- 氏名
- メールアドレス
- 生年月日
- 自宅住所
- 電話番号
それぞれ入力する
確認書類
- 身分証明書
運転免許証やマイナンバーカードの裏表
FAXやコピー機などで印刷した確認書類の写真をアップすると、弾かれる可能性があります。
確認書類実物を撮影した写真のアップロードをお勧めします。
事業詳細
- 業種
決済機能を実装するサイトの業種を選択
- 事業のウェブサイト
Stirpeを連携するウェブサイトのURLを入力。
実在するURLを入力する。
- 商品サービス内容の詳細
何を販売するサイトか、お客様に請求するタイミング（購入中、3日後 etc）をシンプルに記入する。
以下くらいシンプルな文章が通りやすいが、何度か拒否される可能性も考えて申請にかかる期間に余裕を持っておく。
〇〇を販売するサイトです。
請求するタイミングは購入中です。
- 割賦販売法に関連する質問
該当する項目がなければ全て「いいえ」を項目。
公開情報
- 店舗名・サービス名
「店舗名」「店舗名(カタカナ)」「店舗名(ローマ字)」を入力。
「略称」「略称(カタカナ)」「略称(ローマ字)」を入力。
銀行口座情報
- 口座名義
- 金融機関名
- 支店
- 口座番号
- 口座番号(再入力)
それぞれ入力する。
申請が完了すると本番環境用トークンが発行できるようになる
ダッシュボードから本番本番環境用トークンが確認できる。
上記を申請しても拒否されるパターン
パターン①：「特定商取引法に基づく表記」ページの追加
申請した「事業のウェブサイト」に特定商取引法に関する表示ページが存在しないと、ページURLの登録を求められることがあります。
その場合は、
- 「事業のウェブサイト」に新規で特定商取引法に基づく表記のページを新規作成
- サイトフッターに特定商取引法に基づく表記ページのリンクを設置
することで解決しました。
「特定商取引法に基づく表記」ページに記載する項目の一覧は、公式サイト から確認できます。
パターン②：追加書類のアップロード
追加で以下を求められることがあります。
ビジネスの登録書類
- 登記簿謄本（法人登録の場合）
- 開業届（個人事業主登録の場合）
- 確定申告（個人事業主登録の場合）
上記いずれかの提出が必要です。
ビジネスに該当する補足資料
- ライセンス証明書（古物商許可、カウンセリングライセンスなど）
- 顧客との契約書や納品物のサンプル
- 商品/在庫の写真
- サプライヤーからの商品購入請求書
個人的には、商品/在庫の写真が一番用意しやすかったので、こちら申請し通過しました。
詳細は 公式ガイドライン に記載があります。
まとめ
アカウントの申請なんですぐにできると甘くみていたが、用意するものが結構多い。
特にクライアントワークの際には先方から提出してもらう書類の準備に時間がかかるので余裕を持ったスケジューリングと必要書類をあらかじめ把握しておかないと最悪リリースに間に合わない可能性もある。
また、Webサイト側に特商法の関するページの追加も必要なのでデザインによってはこちらもコーディングに期間を要することになるので要注意。
StripeCheckout APIを使用して開発する際の一助になれば幸いです。