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😍 エンジニア心理学

対象者

  • 同僚のパーソナリティを理解しようとするエンジニア
  • 同僚の一時的な感情を理解しようとするエンジニア
  • 信頼関係を構築したいエンジニア
  • 同僚に動いてもらえる確率を少しでもあげたいエンジニア

🏁 目標

この記事はエンジニアを説得し、前向きに動いてもらう方法を模索する試みです。

参考

コミュニケーションの社会心理学

ネガティブなプロジェクトを進めるときは、成功率を提示せよ

癌の外科手術の効果について死亡率の代わりに生存率が示された場合、医師が手術を選択する割合は34%増加した
McNeil 1982

例えばあなたが管理しているプロジェクトが佳境に差し掛かり、プロジェクトが破綻する寸前まで来たとしましょう。
このような大事な場面で利害関係者に「アクションA」を取らなければならないと説得する必要があるとします。
「アクションA」はとてもリスクのある作業であり、「25%」で失敗するとします。

この事実をそのまま伝えてしまっては、おそらく No と言われるでしょう。

あなた「このままではプロジェクトが破綻します。アクションAを行えば、何とかなるかもしれませんが、25%の確率で失敗します」

ネガティブなプロジェクトを進める際には、成功率を提示すると受け入れる可能性が増加します
ですので、以下のように言い換えを行うことをお勧めします。

あなた「このままではプロジェクトが破綻します。ですが、アクションAを行うことで、75%の確率でプロジェクトを生存させることができます。」

エンジニアという生き物は「データ」を主眼に生きていますし、そうあるべきだと思います。
ですが数字を見るのも人間であり、「データの伝え方」もデータそのもの以上に影響力があるのです。

成功率の提示の逆

逆に、あなたがその「アクションA」を取りたくないとします。
そのアクションを取らせない、つまり 現状維持プランを推し進めたい場合は、失敗率を提示することをお勧めします

あなた「たしかに、アクションAが仮に成功すると、プロジェクトは正常に戻りますが、25%の確率で失敗します。代わりに、アクションBのプランもありますし、こちらは75%の成功率です。」

実際には「アクションA」「アクションB」のデータでの違いはないのですが、このセリフだとアクションBが採用されそうですね。

あいまいさ回避

あいまいさ回避とは 結果がどうなるか見込みがはっきりしない行動を本能的に心地悪く感じること
べつの言葉を使うと、「結果がはっきりしているものを選択する」という性質であるとも言えます。

経済学、または意思決定理論における曖昧さ回避(あいまいさかいひ、英: ambiguity aversion)とは、確率が未知であるような事象を回避しようとする選好。曖昧性忌避(あいまいせいきひ)、不確実性回避(ふかくじつせいかいひ、英: uncertainty aversion)などともいう。曖昧さ回避を持つ選好は後述のように期待効用関数としての表現を持たないことが知られている。古くはフランク・ナイト[1]やジョン・メイナード・ケインズ[2]なども同種の概念を考察しているが、1961年にダニエル・エルズバーグにより曖昧さ回避を持つ選好の具体例が示された[3]。特に1980年代以降、曖昧さ回避を持つ選好の数理モデル化が進んでいる。

「エルズバーグのパラドックス」と呼ばれる実験がある。
これは、参加者に対して「どのようなギャンブルを行いたいか?」という確率を選択する実験である。

赤玉、黒玉、黄玉が合計90個入っている。このうち赤玉の個数は30個とわかっているが、それ以外の個数はわからない。
この時、以下の二つのギャンブルを行う

  • I. 壺から玉を一つランダムに取り出し、赤玉ならば100ドルが得られ、それ以外の玉ならば何ももらえない。
  • II. 壺から玉を一つランダムに取り出し、黒玉ならば100ドルが得られ、それ以外の玉ならば何ももらえない。

Q1. ギャンブルIとIIのどちらをあなたは好ましいと思うか。

当該論文中で、Q1についてはIをIIより好む傾向があるという結果が見られた。
このように、あいまいさ回避とは 結果がどうなるか見込みがはっきりしない行動を本能的に心地悪く感じることである。

例えば、あなたがプロジェクトマネージャーで、システムリプレイスを行いたくない(または、やる価値が感じない)とします。
この時に「システムリプレイスは良い案かもしれませんが、どのくらい時間がかかるかもわかりませんし、新システムの学習コストもかかってしまいます。これをやるにはあまりにも不確実な要素が多すぎます。 とにかく調査を行いますので、結論を出すまで少々お待ちください。」
と伝えることで、システムリプレイスを止めることもできるでしょう。

大衆心理

大衆心理には、さまざまな別名がつけられます(「ハーディング現象」、「ハンドワゴン効果」「アナウンス効果」などなど... )

大衆心理とは、行動経済学において、個人が自己の合理的な判断を信頼せず、安心感を求めて多数派がとる行動に同調してしまうこと。

この定理も昔から存在する定番中の定番の定理ですが、この効果は絶大です。
例えば、あなたはプロジェクト内のテックリードメンバーであり、数あるオープンソースソフトウェアからどれを取り入れるかの技術選定を行っているとしましょう。
このような場面で、プロジェクトには深くかかわっていない上司から以下のようなセリフでOSS①を推薦されたとします。

「この最近作られたOSS試してみたんだけど結構使い勝手よさそうなので、今担当してもらっているプロジェクトで試しに使ってみてくれない?」

多く場合、上司の勢いに押されてしまい、その場では「yes」と答えてしまうでしょう。
そして、そのソフトウェアをあまり使いたくないとします。
このような場合、以下のような形で大衆心理を利用し反論することをお勧めします。

「このソフトウェア、最近作られたみたいで、すごいスピードで更新されているみたいです。

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