電子商取引（EC：Electronic Commerce)とは
商品を注文するとき発注、受注には伝票が必要になる。
その後の納品書、検収書も必要になる。
それらの手順、必要なものを電子化したもの
取引の形態
誰と誰が取引するかによってさまざまな形態がある。
誰を表すもの
B(Business) 企業
C（Consumer) 個人
G(Goverment) 政府や自治体
E(Employee) 従業員
形態の紹介
B to B
企業間の取引
商取引のために、組織間で標準的な規約を定めてネットワークでやりとりすることをEDI(Electronic Data Interchange)という。
B to C
企業と個人の取引
オンラインショッピングなどが該当する。
C to C
個人間の取引
ネットオークションによる個人売買などが該当する。
B to E
企業と社員の取引
企業が自社の従業員向けに提供するサービスが該当する
G to B
政府や自治体と企業間の取引
官公庁が物品や資材の調達を行う電子調達や電子入札などが該当する。
G to C
政府や自治体と個人間の取引
行政サービス（住民票や個人謄本等）の電子申請などが該当する。
EDI（Electronic Data Interchange)
日本語に訳すと電子データ交換という。
企業間取引で発生する契約書や受発注書、納品書や請求書といった帳票を専用回線やインターネットを用いて電子データとしてやり取りするシステム
出典 https://it-trend.jp/edi/article/80-0004
ECにおいて円滑に取引を行うために交換されるデータ形式の統一化と機密保持が欠かせません。
EDIの取り決め
上から下へ、下流から上流へ
情報伝達規約(第１レベル)
コンピュータ間の通信手順に係わる取り決め
情報表現規約(第２レベル)
交換するデータを双方のコンピュータが理解するために必要な、データ記述方法に係わる取り決め
業務運用規約（第３レベル）
EDIの運用方法に係わる取り決め
取引基本規約(第４レベル）
EDIを用いた取引に係わる基本的な契約
カードシステム
ECにとって決済手段です。
磁気カード方式から、より捏造に強く、多くの情報を記録することのできるICカード方式へと、順次変わりつつある。
カードシステムの種類
クレジットカード
買い物時点ではカードを提示するだけにとどめ、後日決済を行う後払い方式のカード
デビットカード
銀行口座からリアルタイムに代金を直接引き落として決済するカード
出典