背景

官営八幡製鐵所と、1917年に富士製鋼として発足し、1934年に日本製鐵として合併し1950年に分離した富士製鐵が1970年新日本製鉄として合併した。この期間を見ると、１７年、１６年、２０年、４２年と変遷している。
さらに２０１２年新日本製鉄と、住友金属工業が合併し、日本製鐵になっている。

もともと設計思想が異なる工場の会社が合併しても、ほぼ別会社として機能するのが製造業である。

日鉄ソリューションズは、１９８０年に発足し、１９８８年に情報システム部門、２００１年にエレクトロニクス・情報通信事業本部を本社から譲り受けている。

異なる部署は、ことなる業界の仕事をしていると、用語の統一は取れないこともあり、経済産業省が主導する、共通フレームに積極的に参加し、自社内の用語統一と、業界の用語統一の両方に貢献した。

IPAが主導した、ソフトウェアプロセスアセスメントにおいては、SPEAKモデルを提供し、自社における組織間の評価の横展開を社会的な活動に提供している。

言語

言葉は、話す人（書き手）と聞く人（読み手）で意味が違います。

それぞれ、それまでに使ってきた言語と経験の関係の、構造、網が違うからです。

国際規格などで技術用語の定義をしています。

WTO/TBT協定に基づいて、技術仕様が非関税障壁にならないことと、
国際規格に関する特許の不公平利用を防ぐことが目的です。

売り手と、書い手の間に、不利益がないようにが目的であって、
同じ意味で理解することが目的ではありません。

自分が発した言葉と、全く同じ言葉を、自分になげかけられて、
自分が発したときと、自分がながかけられたときで、
同じ意味に取る人はみたことがないような気がします。

売り手の言葉を買い手に押し付けるのがIT業界だという印象を持たれている方もおみえかもしれません。

お客様の用語を、売り手が使うことによって、お買い上げいただけることがしばしばあることは、成功されている方なら心当たりがあるかもしれません。

だから、プログラマ同士は、売り手も買い手もソースコードで話そうよということをお願いしています。

国際標準に適合したソースコードでも、動かすハードウェア、OSによっては同じ動作をしません。特に、タイミングを同じにすることは、至難の技です。

どんなに言語を定義しても、時間的に同じ振る舞いをするのは至難の技です。

あらかじめ、システム全体の伝達速度を測定し、どれくらいの通信料があるかを見積もり、かつ優先順位を適切に設計しても、同じ現象の再現はすごくむつかしいです。

計算機系ですら、再現できないのに、人間系で同じことが伝わるはずがないという前提を置いておくと気が楽です。

お金をお支払いいただく方の言葉に合わせることができれば、生活していけるかもしれないと。

用語、分類は、生命の体系図においても、必ずしも成功せず、常に変化する事象を、静的に固定するのは不可能であり、バベルの塔の再来になる可能性があることは、古来から言い伝えがある。

用語は、あくまで参照(reference)であり、議論の出発点として用いればよい。

用語を統制しても生産性はあがらない。
どんどん変化していく技術の後追いをしていても、生産性が悪いだけかもしれない。

ある時点の状態を描写しているだけで、縛られなければよい。