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FreeBSD Foundation への寄付のしかた

Last updated at Posted at 2021-12-23

まえがき

「FreeBSD Foundation に寄付しようとPayPalのリンクを辿ったら、日本からは寄付できないと拒否されました」という話を時々見かけます。筆者は FreeBSD Foundation の関係者なのでどうにかしたいと思っているのですが、良い解決策が見つからないまま何年も経っています。事情と、寄付したい人はどうしたら良いかを日本語で説明している記事があると有益では、という要望を受けましたので、2021 年の FreeBSD Advent Calendarの穴埋め記事として成立するくらいの分量に膨らませて書いてみました。単に寄付の方法だけ知りたいよ、という方は、目次を使って文末まで飛んでください。

更新履歴

  • PayPal で寄付ができたプロジェクトもあるよ、という指摘を受けたので加筆 (2021.12.24)

Foundationって何だ

FreeBSDはボランティアベースで開発・保守が続けられている、無料で利用可能なUnix系OSの一つです。特にネットワーク実装の性能に優位性があったことから、1990年代は非常に人気がありました。今は何か特別な理由がなければFreeBSDを選ぶことも、目にすることもないでしょう。現在のUnix系OSの市場はLinuxが事実上の標準となっているのは、ご存じのとおりです。

筆者は20年以上FreeBSDプロジェクトやBSD由来のソフトウェアプロジェクトに携わり、さまざまな活動をしてきました(今もしています)。その活動の一つに、FreeBSD Foundationという組織1があります。この組織は、FreeBSDを支援するための活動をしている非営利法人です。今日、いわゆる「オープンソースソフトウェア」と呼ばれるソフトウェア開発プロジェクトはたくさんあり、FreeBSDプロジェクトもそれに分類されます。その時、プロジェクトに関係して "Foundation" と名前がついている組織の存在を目にすることがあるでしょう。しかし、具体的に何をやっているのかはあまり知られていないように思います。

たくさんあるFoundation

丁寧に説明を始めるとキリがないのですが、まず誤解しやすい点を指摘するところから始めます。Foundation と名前が付いているとどれも同じに見えますね。しかし、組織の活動は、それぞれ大きく異なります。

FreeBSD Foundation は、米国の連邦法で IRC 501(c)(3)という区分になっている法人です。501(c)(3)というのは、文化的活動等を目的とする公益法人を示す法律の条項番号です。キーワードは「公益」です。寄付を集めて、それを使って事業を遂行する(この場合本体プロジェクトを支援する)というのが、主な業務になります。公益法人ですから、利益を上げて構成員に給料として還元するという通常の営利企業の活動は許されません。もちろん給料で雇われている従業員はいますが、役員は基本的に無給ですし、何かを売って利益を上げることは制限されています。

501(c)(3)に分類される団体は、GNOME Foundation や Apache Software Foundation (ASF) があります。Free Software Foundation (FSF) もそうですし、X Windows System の開発を支援している X.Org Foundation もそうです。

X Window Systemは、FreeBSDの元となったBSDと同じくらい古い歴史を持つソフトウェアですから、ちょっと歴史を追いかけてみましょう。X は、MIT, DEC, IBM が大学の教育システムとして共同開発を始めたことを出発点としています。1988 年に MIT X Consortium という非営利組織が設立され、管理されていました。成果が市場に普及するにつれて企業が開発の中心を担うようになったため、MIT は役割を終えたことを宣言、1993 年に X Consortium という後継の非営利組織を設立、管理を移管します。この活動の財源は、企業(Sun や HP)が提供していました。商用Unixの衰退と共に企業が手を引くなか、X Consortium は活動が停滞します。X Consortium は1997年、商用UNIXの業界団体の統合を目指して設立されたOpen Group2に吸収されます。

その間、開発者グループは XFree86 と X.Org という 2 つに分かれていきました。前者は、Intel アーキテクチャで動く X の実装を作っていたグループ、後者は X Consortium から X の開発を引き継ぎ、Open Group に移管された組織です。当時の開発はほとんどが XFree86 のグループで行われており、X.Org は正統な後継組織だったものの、開発は何もやっていない状態でした。一方2004年、XFree86 のグループの中で内紛が起こります。意思決定が民主的でなく、開発に参加したい人が自由に参加できないというのが不満の源でした。喧嘩と議論の果てに、XFree86の主要開発者と、名前だけで活動がなかったX.Orgが合流してX.Org Foundationを設立、Xの開発を担う開かれた組織とすることを宣言します。商用UNIXやLinux, BSD系OSは、標準パッケージを Xorg に切り替え始めました。XFree86 は2008年のリリースを最後に活動が停止、ウェブサイトも 2014 年が最後の更新になっています。

X.Org Foundation を設立する際、寄付を受け付ける必要があるとの声があがったため、2005年に 501(c)(3) として認定を受けました。しかし実際には資金が潤沢に残っていたため、寄付を募ることなく活動を続けていました。どうせ寄付をもらってないからと、501(c)(3)が毎年提出しなければならない報告書の事務手続きを怠った結果、2013年に認定を取り消されるという事件が発生3しています。その後すぐに再認定を受けて、混乱は収まりました。X Window System は現在でも開発が続き、使われ続けています。

事業と本体プロジェクトとの関係

さて、例示や歴史はここまでにして、事業内容に戻りましょう。本体プロジェクトは法人格を持たない任意団体ですから、Foundationは法人格を活用するところに狙いがあります。企業との契約、寄付の収集、知的財産権の保護(登録商標等)、開発者カンファレンス等のイベントの企画・支援、教育・宣伝活動が挙げられます。ウェブサイト等のプロジェクト運営インフラのコストを負担することも多いです。

「本体プロジェクトを支援する」というぼんやりとした目的は同じなのですが、実際に何を行うかは、それぞれの組織によって異なります。一つ注目すべき大きな分類は、Foundation と本体プロジェクトとの関係です。

Foundation はプロジェクトを支援する存在なのだから、当然プロジェクトに対して意見をする立場でもあるのだろう、と考えるかもしれません。しかし、上記に挙げた Foundation の多くは、本体プロジェクトから独立した組織であり、本体プロジェクトの意思決定に関与していません。Foundation がプロジェクトの技術的方向性を決めるとか、本体プロジェクトの上位にいて指揮をする関係ではない、ということです。

プロジェクトの構成人数が増え、開発の最前線にいる開発者メンバと、プロジェクトを管理・運営する立場の運営メンバの距離が離れてくると、両者の間でしばしば意見の衝突が発生します。XFree86プロジェクトはFoundationではありませんが、そこで起こったのが、まさにそういう状況でした。Foundationを設立して組織運営をすると、このような関係性が容易に生まれます。Foundationが本体プロジェクトの意思決定に強く関与し、技術的方向性を指揮するという運営は、過去の事例から悪影響が大きいと認識されていて、避けられることがほとんどです。

一方で、本体プロジェクトの開発者と、Foundation が一体化している運営の仕方もあります。NetBSD Foundation (TNF) がそうです。TNF は、コミット権を持っているdeveloperがTNFの構成員であり、プロジェクトの最高意思決定を行うcore memberがTNFのboard memberになっています。幸いなことに今まで大きなトラブルは経験していません。運営方法もさまざまということですね。

FreeBSD Foundationは、FreeBSD開発者が立ち上げ、board memberの大部分はいまだにFreeBSD開発者(かつ本体プロジェクトの最高意思決定機関であるコアチームの現・元メンバ)が占めています。しかし、プロジェクトからの独立性には自覚的で、技術的な意思決定には関与していません。プロジェクトと協議をして、ボランティアではなかなか成し遂げられない仕事や問題点を整理し、集めた寄付を使って開発者に資金援助をして遂行を促すといった、プロジェクトの発展を後押しすることに注力しています。

公益とは限らないFoundation

Foundation と名のつく組織に、Linux Foundation (LF) があることはご存知でしょう。彼らは何をやっているのでしょうか? LF は米国非営利団体ですが、501(c)(6) という区分になります。501(c)(6)は、同業法人や職能団体の互助組織に分類されるもので、共益法人と呼ばれます。つまり、組織の目的は法人間のコミュニケーションをとることにあり、共存共栄のために利害関係を調整することが主なミッションになります。企業コンソーシアムの色が濃い団体であり、501(c)(3)とは大きく異なります。オープンソースモデルで開発されているLinuxカーネルの開発をLFがコントロールしている訳ではありませんが、市場への影響力は莫大です。

企業間の意見調整の場ですから、Linuxに関与したい企業がお金を払って会員となり、その見返りに支援や発言権を受け取ります。メンバーシップレベルによって会費は異なり、百万円から五千万円くらいかかります4。個人からの寄付も受け付けています5。公益団体ではありませんから、税制優遇はありません。

で、寄付は役に立ってるの?

もちろんです。金額の大小よりも、利用者から開発継続を望んでいる声があることは、Foundation や本体プロジェクトにとって、大きな励みになります。具体的に聞き込みをした経験はありませんが、これはFreeBSDに限らず、501(c)(3)団体を持っているプロジェクトに共通するのではないかと思います。

2017年に、オープンソースソフトウェアに関わりたい個人に向けた記事6を書きました。そこでは貢献の形をいくつか紹介し、オープンソースソフトウェアを支援したいという気持ちを表す手段として、寄付は有効であることを説明しました。寄付という行為は、見返りを求めない金銭的な援助です。何かやってほしいことを、具体的に指定することはできません。したがって、寄付を求めている団体の活動内容を理解しましょう。それに賛同できるかどうかが重要です。開発者をもっと直接的に支援したいなら、"Foundation" 以外にも、寄付ができるところがあるかもしれません。今は GitHub を使って開発者に投げ銭的な寄付をすることも簡単にできるようになりました。今後も、こういった手段は増えていくと思われます。

筆者はFreeBSDやBSD系OSを好んで使っている人の一人です。金銭的な寄付だけでなく、多くの時間を貢献のために費やしてきました。FreeBSDは、開発が活発に行われた時期、利用者が爆発的に増えた時期、そして利用者が離れていった時期を経験し、それでもプロジェクトが継続しているという稀有な例だと思います。いまさらLinux以外のUnix系OSなんて、と思われる方も多いでしょう。Wikipedia の日本語版には、執拗に「存在価値がない泡沫OSだ」と書く人がいるくらいです7

FreeBSD Foundation への寄付額は、2021年の時点でも企業と個人を合計して毎年1億円程度を定常的に確保できています。利用者数が減っていることは間違いではありませんが、開発が停滞しているプロジェクトではありません。FreeBSDプロジェクトは、利用者と開発者の両方を含めたコミュニティを醸成することを重要視しています。ソフトウェアが実用的であることは大事ですが、ボランティアで動くプロジェクトでは、関わることが快適だと思える雰囲気がとても重要なのです。寄付が継続していることは、そのような側面が評価され続けていることだと理解しています。

オープンソースソフトウェアプロジェクトを評論するのは利用者の自由です。しかし、需要の主流から外れたことや、自身が使わなくなったことを根拠に存在価値を論ずることは、誰の益にもならないと思っています。逆にFreeBSDの利用者が、感覚や古い理解でLinuxや他のOSを貶す姿も、たまに目にします。そこから建設的な議論に発展することは、ほとんどありません。

他のプロジェクトを貶すことは、プロジェクトに対する負の貢献です。XFree86プロジェクトで起こった運営姿勢に対する批判等、建設的なものもありますが、特定のプロジェクトを無価値な活動であるかのように喧伝することは、プロジェクトに関わっている人のモチベーションを損なうだけの行為です。つまり、寄付は経済的な支援だけでなく精神的な支えになる行為であり、その一方で不必要にネガティブな批評は有害です。プロジェクトが無価値であることを示したいなら、単に興味を持たなければ良いのです。批評したい人は、それで満足しましょう。

前述の記事に加えて、同じ年にプロジェクトの継続性に関する記事8も書きました。それから5年が経過しましたが、筆者の基本的な考え方は変わっていません。使わなくなったら、そっと離れれば良いのです。FreeBSDは、興味を持つ人がいなくなれば消滅するでしょう。それは悪いことではありません。

十分な支援を得ないまま、広く受け入れられる大きな成果を提供しているプロジェクトはたくさんあります。NTP, OpenSSL, ごく最近話題になった Log4j といったプロジェクトは、品質やプロジェクトの継続性が危ぶまれる段階に至って、大きな注目を浴びました。オープンソースソフトウェアを利用することは、農作物に似ています。みんな、さまざまな作物を育てて、無料で配っています。そのコストは育てた人が負担していますが、育てることから得られる充足感や利益を糧にしているため、無料で配ることを苦だとは思っていません。しかし、モチベーションが無限に続くわけではありません。個人的な事情で育てることをやめる選択を取ることもあるでしょう。その時に、無料で作物を受け取っていた人が文句を言うのは筋違いです。なくなってほしくなければ、自分で育てるか、育てている人のモチベーションを維持するための支援をするべきなのです。

特にアジア圏の企業には、寄付をするという習慣がありません。オープンソースソフトウェアを自社製品に使っている企業のうち、特にAppleはこの関係性構築の重要性を深く理解した行動をとっています。本当に重要なソフトウェアは内製しますが、重要だがすでにオープンソースソフトウェアとして品質が高いものが存在するものは、取り込んで保守しています。プロジェクトの開発者を直接雇って開発を担当させたり、プロジェクトに金銭的な支援して開発を促すという対応もしています。逆に、もう必要無くなったソフトウェアは、支援が縮小されたりすっぱりと切り捨てられます。macOSやiOSには大量のオープンソースソフトウェアが含まれていますが、使用しているソフトウェアはプロジェクトの運営体制を含めて詳細な検討を行い、選定しています。企業ユーザにとっては、寄付を漠然とした感謝の気持ちではなく、投資として機能させることが相互利益のために重要です。

FreeBSD Foundation に寄付するにはどうしたら良いの?

さて、やっと本題です。与太話を長々と続けてすみません。寄付ができない問題の解決を考えましょう。FreeBSD Foundation の寄付のページ9に行くと、複数の手段が紹介されています。

PayPal

PayPalを選ぶと、額面とコメントを入力する欄が現れ、ボタンを押すと PayPal のページに飛びます。Donate with PayPal を選ぶと、「この受取人への寄付は、この国ではサポートされていません」と出て先に進むことができなくなるはずです。これが、よく指摘される問題点です。

この表示が出る理由は、PayPal のサービスの制限です。日本から国際送金を行う場合、法的に種々の制限があります。また、それに加えて PayPal 自身が、寄付を目的とした送金に強い制限をかけています。

国際送金は送金目的が重要視されます。これには資金洗浄防止のための手順といった要因が絡みます。また、寄付は商品やサービスを購入するための代金とは扱いが異なります。送金に関する法令は頻繁に改正されており、日本でも最近になって個人間送金の制限が緩和されました。そのため、国際送金による寄付にPayPalを使えるようになる可能性は出てきましたが、2021年12月現在、変更されそうな雰囲気はまだありません。

PayPal には、メールアドレスを指定して送金する機能があります。FreeBSD Foundation のアドレスを指定して送金を指定すると、PayPal でも送金が可能です。しかし、この方法で送金した場合、FreeBSD Foundation 側は寄付ではない送金として受理することになります。実際のところ、この方法の違いは Foundation 側では重要ではありません。どういう手段で受け取ったとしても、寄付として受け取ったなら、その資金は寄付として計上できます。一方、PayPal 側は資金移動業の立場ですから、送金目的の区別は重要です。目的が違うと、適用される法令が変わるからです。

このような事情から、PayPal では法的な制限が存在する資金移動に事前承認を課しています。FreeBSD Foundation が持っている PayPal の口座は、寄付を受け取るための口座として申請しています。それ以外の口座に寄付を受け入れることは、PayPal の利用規約にある禁止事項に抵触します。したがって、メールアドレスを指定して送ってください、とは言えないのです。

結論としては、PayPalを使った寄付は、(2021年12月時点では少なくとも)日本からはできません。可能な方法があったとしても、公式に認められたものではありませんので、送金側・受取側が規約違反のペナルティを受ける可能性があります。FreeBSD Foundation特有の話ではなく、他のプロジェクトでも同じです。

(加筆)PayPal でも問題なく寄付ができるプロジェクトは存在します。上記段落で指摘しているのは、「プロジェクト(とPayPal)が指定しているリンク以外の方法で PayPal を使った送金を行なった場合には、規約違反となる可能性がある」ということで、「PayPalでの日本からの寄付送金は、例外なく許されていない」という主張ではありません。指定方法で拒否されないなら、問題なく寄付は可能です。そして残念ながら、FreeBSD Foundation には執筆時点で寄付送金ができません。

Click & Pledge

Donation のページには、Click & Pledge というサービスが並んでいます。このサービスは、クレジットカードを使って寄付をする方法の一つです。アカウントを作成する必要はなく、必要事項を書き込めば寄付ができます。日本の住所・クレジットカードでも問題なく受け付けてくれますので、こちらを使いましょう。1回の寄付と、月・四半期・年での繰り返し寄付登録を選ぶことができます。

2.75% の手数料を追加してください、という選択肢があります。これは、Foundation 側の受取事務処理を簡単にするために必要な追加手数料です。追加しなくても寄付はできるのですが、もし寄付する側が上乗せをすると受け取り側の負担が減って助かります。

その他

日本からの寄付は、Click & Pledge のサービスを使うことでほとんどの場合困らないと思います。その他の選択肢として、次のようなものがあります。

  • あまり一般的ではないので説明は省いていますが、同ページでは、BitCoin や Amazon Smile を使った寄付も受け付けています。
  • FreeBSD Foundation の facebook ページには、facebook pay を使った寄付ボタンがあります。日本からでも送金可能です。

まとめ

PayPalは使えないので、Click & Pledgeを使ってください。それでも送金ができないようなら、連絡していただけると助かります。対策を検討します。

個人でもオンラインでお金をやり取りできるマイクロペイメントサービスが身近になってきて、以前に比べると寄付そのものは簡単になってきていると思います。開発者が気軽にお金を受け取れるようにするには、大量の寄付が届いたときの事務処理であったり、税務申告のような面倒な部分を解決する必要があります。寄付のためのプラットフォームが充実すれば、そのあたりは解決していくでしょう。ソフトウェアプロジェクトであればOpenCollective10が有名です。個人宛であれば、前述のとおり GitHub Sponsors11が有望でしょう。ソフトウェアプロジェクト以外に目を向けると、国内ではクリエイター支援の機能を持つ note, zenn, Patreon, pixiv FANBOX, Ci-en といった個人を対象としたプラットフォームが増えており、それぞれに工夫が見られます。

寄付は、受け付ける側も準備が大変です。送金手段の発展も目紛るしく、同じ手段を長期間提供するだけでも難しさがあります。日本から使えないPayPal寄付ボタンには、みんな苦労しています。「クレジットカードの普及率が低いアジア圏からの寄付を簡単にするために、よく使われている電子マネーに対応してほしい」という要望もあるのですが、それもまだ実現できていません。難しいですね。

運営側の苦労ばかり強調して書いてしまっていますが、寄付をする側で心配する必要はありません。寄付はいつでも大歓迎です。少額でも支援の気持ちは伝わり、プロジェクトや開発者にとってプラスになります。

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